人材採用・教育と従業員満足の強化
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-04-14。
- 2026-04-14前進決算
「深刻化する人手不足に対応するため、積極的な賃上げによる採用力の強化を行い、従業員の待遇向上・人材への投資の取り組みの一環として、当期も2025年12月の賃金から定期昇給を含め平均7.5％の賃上げを実施しました。」
人手不足への対応として、2025年12月の賃金から平均7.5％の賃上げを実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年11月、現場実務に即した高度なスキル習得を目的として、都心の高稼働店舗を研修専門拠点化した「串カツ田中 高田馬場研修センター店」を本格稼働いたしました。」
研修センター店を本格稼働し、日本人スタッフの初期研修を1人当たり200時間、グローバル人材を1人当たり304時間に再編した。また、特定技能外国人数は前年度50名から117名へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、グローバル人材の採用にも本格的に取り組み、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進の一環として、1人あたり450時間の初期研修を実施しております。その結果として、グローバル人材（特定技能）を初年度50名受入れ、離職が1名のみと定着にもつながっております。」
グローバル人材について、1人当たり450時間の初期研修、初年度50名受入れ及び離職1名という具体的な採用・定着実績を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「持続的な新規出店を行うため、人材の確保や従業員の待遇向上・人材への投資の取り組みの一環として、12月の賃金から定期昇給を含め平均５％の賃上げの実施しました（特別昇給を含んだ場合の昇給率平均は８％）。」
持続的な出店に向けた人材確保・待遇向上策として、12月賃金から平均5％、特別昇給を含め平均8％の賃上げを実施した内容を引き続き記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「持続的な新規出店を行うため、人材の確保や従業員の待遇向上・人材への投資の取り組みの一環として、12月の賃金から定期昇給を含め平均５％の賃上げの実施しました（特別昇給を含んだ場合の昇給率平均は８％）。」
人材確保・待遇向上策として、2023年12月の賃金から平均5％、特別昇給を含め平均8％の賃上げを実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、従業員へのスキルとキャリア開発を支援するために、多様な教育プログラムを提供しております。新入社員研修として入社時研修と研修店舗への配属を実施しており、（1人当たり210時間）を初期研修時間として提供しております。また、新たにグローバル人材の採用にも踏み切りダイバーシティー＆インクルージョンの観点から（1人当たり450時間）を初期研修として実施しております。」
人材施策が、店長教育や週休2日制に加え、入社時研修、グローバル人材向け研修、毎月のエンゲージメントサーベイ、女性・外国人・高年齢者・障害者の採用促進へ具体化している。提出会社の本社採用16名のうち女性12名（75％）と記載し、男性育児休業取得率は0％で、取得可能な環境整備に取り組むとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「おもてなしのプロ」として、世界一働きがいのある店舗・世界一笑顔があふれる店舗を目指し、飲食店の新たな価値を創造するための人事制度「KTリーグ」を本格始動しました。」
人事制度「KTリーグ」を本格始動したという人材・従業員満足に関する施策を引き続き記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「おもてなしのプロ」として、世界一働きがいのある店舗・世界一笑顔があふれる店舗を目指し、飲食店の新たな価値を創造するための人事制度「KTリーグ」を本格始動しました。」
従業員の働きがいと店舗の笑顔を目指す人事制度「KTリーグ」を本格始動したと記載しており、人材・従業員満足に関する施策が制度の実行段階に進んでいる。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材教育に関しては、各役職・階層別に応じた研修プログラムを充実させ、特に重要な位置づけとなる店長に対しては教育プログラムを強化し、店舗運営力のさらなる向上に取り組んでまいります。」
採用・定着、週休2日制、階層別研修、店長教育及び社員独立支援制度による人材基盤強化を引き続き課題としている。 - FY2021社員増加・臨時雇用減少有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ、社員が52名増加しております。主な理由は、新規出店に伴う採用を強化したことによるものであります。前連結会計年度に比べ、臨時雇用者数が112名減少しております。主な理由は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う営業自粛要請等により臨時雇用者の労働時間が減少したことによるものであります。」
新規出店に伴う採用強化により社員数は52名増加した一方、営業自粛要請等により臨時雇用者数は112名減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各店の社員数を拡充することで、外食産業では難しいとされる週休２日制(連休)を導入しております。」
採用・定着、週休2日制、研修、店長育成、社員独立支援などによる人材基盤強化を引き続き課題としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社の企業理念を理解し、賛同した人材の採用・定着を最重要課題とし、人材の確保に積極的に取り組んでまいります。従業員満足を実現することが、その先の顧客満足を生み出すと考え、人事戦略として、従業員が笑顔で楽しくやりがいを感じて働ける環境を整備しております。環境整備の一つとして、各店の社員数を拡充することで、外食産業では難しいとされる週休２日制(連休)を導入しております。」
人材の採用・定着、研修、店長育成、週休2日制、社員独立支援制度などを成長施策として挙げている。