ジョイフル本田への店舗・売上依存
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2025対処有価証券報告書
「2025年７月期における当社グループの売上高のうち約27.3％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田のホームセンター内店舗は14店舗で、売上依存度は前年度の約28.2％から約27.3％へ低下した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度末現在、株式会社ジョイフル本田が開発運営するホームセンター敷地内に「ジャパンミート生鮮館」を14店舗出店しており、2024年７月期における当社グループの売上高のうち約28.2％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田のホームセンター内店舗は14店舗で、売上高依存度は前年度の約29.5％から約28.2％へ低下した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度末現在、株式会社ジョイフル本田が開発運営するホームセンター敷地内に「ジャパンミート生鮮館」を14店舗出店しており、2023年７月期における当社グループの売上高のうち約29.5％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田のホームセンター内店舗は14店舗、売上依存度は約29.5％となった。前回の約30.1％から売上高に占める依存割合が低下している。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、当社グループは、当連結会計年度末現在、株式会社ジョイフル本田が開発運営するホームセンター敷地内に「ジャパンミート生鮮館」を13店舗出店しており、2022年７月期における当社グループの売上高のうち約30.1％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田のホームセンター内店舗数は13店舗のままだが、売上高依存度は前年度の約33％から約30.1％へ低下した。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年７月期における当社グループの売上高のうち約33％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田等のホームセンター内店舗は13店舗で、売上依存度は前年度の約35％から約33％へ低下した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、株式会社ジョイフル本田及びその関連会社が開発運営するホームセンター敷地内に「ジャパンミート生鮮館」を13店舗出店しており、2019年７月期における当社グループの売上高のうち約35％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ホームセンター内店舗数は13店舗で変わらないが、売上高に占める依存割合は前回の約36％から約35％に低下した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在、株式会社ジョイフル本田及びその関連会社が開発運営するホームセンター敷地内に「ジャパンミート生鮮館」を13店舗出店しており、平成30年７月期における当社グループの売上高のうち約36％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田等のホームセンター内店舗数は13店舗のままだが、売上高に占める依存割合は前回の約38％から約36％に低下した。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループの売上高のうち約38％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田等のホームセンター内店舗は13店舗で変わらないが、売上高に占める依存割合は前回記載の40％から約38％に低下している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、本書提出日現在、株式会社ジョイフル本田及びその関連会社が開発運営するホームセンター敷地内に「ジャパンミート生鮮館」を13店舗出店しており、平成28年７月期における当社グループの売上高のうち40％が同社のホームセンター内での店舗売上となっております。」
ジョイフル本田等のホームセンターに13店舗を出店し、連結売上高の40％を同所の店舗売上が占めるため、集客力や店舗政策の変化が業績に影響し得るとしている。