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ウイルプラスホールディングス(3538)・施策前進

EV・PHV販売比率向上と店舗のグリーン化

FY2022に初出。22回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。

22記載
5年にわたる
9うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2023-Q1 – FY20262022: 220222023: 320232024: 320242025: 220252026: 122026
同じテーマの他社
EV・PHV販売拡大と店舗充電インフラ整備2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末時点において、再生可能エネルギー導入店舗は62店舗中29店舗となりました。また、低炭素車販売の推進及び社用車に占める低炭素車の比率向上にも継続して取り組み、当連結会計年度の新車販売に占める低炭素車の割合は20.1%、当連結会計年度末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車が占める割合は28.9%となりました。さらに、当連結会計年度に新たに27台を設置し、急速充電器44台を含む計149台となりました。」

    再エネ導入店舗29店舗、低炭素車販売比率20.1%、社用車比率28.9%、EV充電器149台まで進展。
  2. 2026-09-07前進株主総会

    「サステナビリティ委員会を基軸に、再生可能エネルギー導入をはじめとする環境に配慮した店舗づくり、低炭素車販売の推進、充電設備の更なる配備など、脱炭素社会実現に向けて積極的に取り組みます。」

    再生可能エネルギー、低炭素車販売、充電設備配備を今後の脱炭素施策として整理した。
  3. 2026-09-03前進minkabu.jp

    「これまでに100名を超える社員が当社取扱いEVを購入しています。」

    社員のEV購入支援施策について、100名超の購入実績という具体的な進展が報じられた。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「また、低炭素車販売の推進、社用車の低炭素車の比率を高める取組みも継続し、当中間連結会計期間の新車販売に占める低炭素車の割合は22.0%、当中間連結会計期間末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車が占める割合は33.3%となりました。なお、当社取扱いブランドのEVラインナップ拡充と並行して、EV充電器の設置台数が増加しており、当中間連結会計期間に新たに10台を設置しました。その結果、当中間連結会計期間末時点では、急速充電器35台を含む計109台となりました。」

    低炭素車の新車販売比率は22.0%、社用車比率は33.3%へ上昇。EV充電器を10台追加し、設置台数は急速充電器35台を含む109台となった。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の新車販売に占める低炭素車の割合は14.8%、当連結会計年度末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車の占める割合は25.0%となりました。なお、当連結会計年度に新たに24台のEV充電器を設置し、当連結会計年度末時点のEV充電器設置台数は急速充電器31台を含む99台となりました。」

    低炭素車の新車販売比率は14.8%、社用車比率は25.0%、EV充電器は24台追加して99台となった。2030年度までに社有車の低炭素車比率80%以上、2025年までに再エネ電力比率100%を目標としている。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「また、低炭素車販売の推進、社用車の低炭素車の比率を高める取組みも継続し、当中間連結会計期間の新車販売に占める低炭素車の割合は15.0%、当中間連結会計期間末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車の占める割合は24.4%となりました。なお、当中間連結会計期間に新たに21台のEV充電器を設置し、当中間連結会計期間末時点のEV充電器設置台数は急速充電器31台を含む97台となりました。」

    低炭素車の新車販売比率は15.0%、社用車比率は24.4%となり、EV充電器は当中間期に21台追加して97台となった。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「また、低炭素自動車販売の推進、社用車の低炭素自動車の比率を高める取組みも継続してまいりました。2023年7月に新たに取扱いを開始した電気自動車に特化したブランド「BYD」がこれに寄与し、新車販売に占める低炭素自動車の割合は前期比0.4Pt上昇の7.0%となりました。また、当連結会計年度末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素自動車の占める割合は16.4%となりました。なお、当連結会計年度末時点のEV充電器設置台数は、急速充電器17台を含む75台となりました。」

    低炭素車の新車販売比率は7.0%、社用車比率は16.4%、EV充電器は75台へ増加。BYDの導入が低炭素車販売に寄与した。
  8. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「また、低炭素車販売の推進、社用車の低炭素車の比率を高める取組みも継続してまいりました。2023年7月に新たに取扱いを開始した電気自動車に特化したブランド「BYD」がこれに寄与し、新車販売に占める低炭素車の割合は当第3四半期連結累計期間には7.9%となりました。また、第3四半期連結会計期間末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車の占める割合は15.8%となりました。なお、第3四半期連結会計期間末時点のEV充電器設置台数は急速充電器17台を含む73台となりました。」

    低炭素車販売比率は7.9%、社用車の低炭素車比率は15.8%となり、EV充電器は急速充電器17台を含む73台となった。BYD導入が低炭素車販売に寄与した。
  9. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「また、低炭素車販売の推進、社用車の低炭素車の比率を高める取組みも継続してまいりました。2023年7月に新たに取扱いを開始した電気自動車に特化したブランド「BYD」がこれに寄与し、新車販売に占める低炭素車の割合は当第2四半期連結累計期間には8.6%となりました。また、第2四半期連結会計期間末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車の占める割合は15.8%となりました。なお、当第2四半期連結累計期間に新たに7台のEV充電器を設置し、第2四半期連結会計期間末時点のEV充電器設置台数は急速充電器17台を含む73台となりました。」

    BYDの寄与を含め、新車販売に占める低炭素車比率は8.6%、社用車の低炭素車比率は15.8%となった。EV充電器は7台追加され、急速充電器17台を含む73台となった。
  10. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「また、低炭素車販売の推進、社用車の低炭素車の比率を高める取組みも継続し、当第1四半期連結累計期間の新車販売に占める低炭素車の割合は6.0%、第1四半期連結会計期間末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車の占める割合は14.1%となりました。なお、当第1四半期累計期間に新たに2台のEV充電器を設置し、第1四半期連結会計期間末時点のEV充電器設置台数は急速充電器15台を含む66台となりました。」

    新車販売に占める低炭素車比率は6.0%、社用車の低炭素車比率は14.1%となった。EV充電器を2台追加し、設置台数は急速充電器15台を含む66台となった。
  11. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末までに22店舗について電力会社の再エネプランへの切り替えを実施し、残りの使用電力についてはグリーン電力証書を購入する予定です。これにより、当社グループの36店舗および本社で当連結会計年度中に使用したすべての電力が、100%再生可能エネルギーとなる見込みです。」

    再エネプランへの切替を22店舗で実施し、全36店舗及び本社の使用電力を100%再生可能エネルギーとする見込み。低炭素車比率は新車販売6.6%、社有車21.6%、EV充電器64台となった。
  12. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「また、低炭素車販売の推進、社有車の低炭素車の比率を高める取組みも継続し、当第3四半期連結累計期間の新車販売に占める低炭素車の割合は6.4%、当第3四半期連結会計期間末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車の占める割合は13.1%となりました。なお、当第3四半期連結累計期間に新たに4店舗の急速充電器を設置いたしました。当第3四半期連結会計期間末時点におけるEV充電器の設置状況は急速充電器14台を含む63台となっております。」

    新車販売に占める低炭素車比率は6.4%、社用車の低炭素車比率は13.1%となった。急速充電器を4店舗に追加設置し、EV充電器は急速充電器14台を含む63台となった。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループの中長期計画の重点取組みである「店舗の再生エネルギー導入」を継続して推進してまいりました。当第1四半期連結累計期間には新たに3店舗の導入を実施し、当社グループの35店舗中、再生エネルギー導入店舗は20店舗となりました。また、低炭素車販売の推進、社用車の低炭素車の比率を高める取組みも継続し、当第1四半期連結累計期間の新車販売に占める低炭素車の割合は3.7%、第1四半期連結会計期間末時点におけるグループ全体の社用車のうち低炭素車の占める割合は9.0%となりました。なお、EV充電器設置台数は前期末と同台数の急速充電器10台を含む59台となっております。」

    再生エネルギー導入店舗を20店舗へ拡大。新車販売に占める低炭素車は3.7%、社用車に占める低炭素車は9.0%、EV充電器は59台となった。
  14. FY2022初出有価証券報告書

    「当社グループはEV、PHVなどの低酸素自動車の販売比率を高めるとともに、店舗の再生エネルギーなど、店舗のグリーン化を加速します。更に、各店舗に充電器・急速充電器の設置を進め、店舗エリアにおける充電スポットの役割も果たしてまいります。」

    EV・PHV等の販売比率向上、再生エネルギーの活用、各店舗への充電器・急速充電器設置という脱炭素化施策を具体的に掲げた。
一緒に動いた変遷

「既存事業外の収益の柱とM&Aを含む事業拡大」は、この変遷が動いた22回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201817131110★123456
  1. ★この変遷
  2. 1既存事業外の収益の柱とM&Aを含む事業拡大20回
  3. 2エリア・ドミナント戦略18回
  4. 3車輌整備・損害保険など周辺事業の拡大17回
  5. 4マルチブランド戦略による販売量の平準化と高収益化13回
  6. 5下取り強化による中古車販売の拡大11回
  7. 6輸入車販売店舗の開設・改装投資10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ウイルプラスホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-07の株主総会で、「前進」でした。
EV・PHV販売比率向上と店舗のグリーン化|ウイルプラスホールディングス(3538)の変遷 | Komori