賃金の伸び悩みと個人消費の低迷
FY2019-Q2に初出。15回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テルマー湯ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「入館者数の微減につきましては、インバウンド需要が好調だったことによる外国人観光客が増加した一方で、国内においてはインフレに伴う物価上昇により個人の遊興支出を控える傾向が続いたと考えております。」
物価上昇に伴う国内個人の遊興支出抑制が、新宿店の年間入館者数0.3％減少として実績に表れたと説明している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の入館者数は前年同期と比べ2.9％減少し、15万３千４百人となりました。入館者数の微減につきましては、インバウンド需要が好調だったことによる外国人観光客が増加した一方で、国内においてはインフレに伴う物価上昇により個人の遊興支出を控える傾向が続いたと考えております。」
物価上昇に伴う国内個人の遊興支出抑制が、新宿店の入館者数2.9％減少として実績に表れたと説明している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「個人消費が伸び悩んでいる中で売上を維持するため、季節ごとにフェアを開催するなど様々なイベントを企画し、リピーターを飽きさせないようにすることが課題であります。」
個人消費の伸び悩みが続く状況を示し、季節ごとのフェアやイベントによって売上とリピーターを維持する課題を記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、感染力の強いオミクロン株が2021年12月以降急激に広まっており、今後の経済活動への影響が懸念されております。」
感染症の長期化に加え、2021年12月以降のオミクロン株急拡大と経済活動への影響懸念が新たに明示され、先行き不透明感が強まった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「今後は経済活動の活発化が予想されますが、第６波の懸念もあり、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
感染者数の減少と緊急事態宣言解除を記載する一方、第6波への懸念と先行き不透明感が続いている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による景気の急速な悪化により、極めて厳しい状況にあります。」
個人消費の弱さや感染症による景気悪化に加え、年間を通じた営業制限・感染拡大により、経済環境を「極めて厳しい状況」と記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また冬を迎えた年末には感染者数が爆発的に増加するなど収束時期や感染拡大による影響が見通せず、新型コロナウイルス感染症に対する根本的な対策が確立していない中、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
感染者数の爆発的な増加、収束時期や影響の見通し難、根本的対策未確立が明示され、経済環境の不透明感が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による景気の急速な悪化により、極めて厳しい状況にあります。景気の先行きにつきましては、緊急事態宣言解除後に感染拡大の防止策を講じつつ、社会経済活動のレベルの段階的な引き上げが行われたものの、個人消費は不透明な状況が続いております。」
個人消費の弱さに加え、感染症による景気の急速な悪化を「極めて厳しい状況」と記載し、経済環境の悪化を強めている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「消費増税後の個人消費に力強さが見られないことに加え、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大による国内及び世界経済の大幅な減速が懸念されるなど、不透明感はより一層大きなものとなっております。」
個人消費の弱さに加え、新型コロナウイルス感染症による経済減速懸念が加わり、経済環境の不透明感が強まった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、個人消費については、消費者の低価格志向などを背景に力強さを欠き、消費の回復は依然として停滞感が続いております。」
個人消費の弱さと消費者の低価格志向を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「また、国内の雇用環境は人手不足により賃金単価が上昇しているにも拘らず、個人消費は力強さを欠き、消費者の低価格志向はますます強くなっております。」
従来の賃金の伸び悩みという表現から、人手不足による賃金単価上昇へと状況の記述が変化した一方、個人消費の弱さと低価格志向の強まりは引き続き示されている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「しかしながら、賃金の伸びは鈍く個人消費は引き続き低迷しております。」
賃金の伸び悩みと個人消費の低迷を、当第2四半期の国内経済環境として初めてスレッド化した。