Q1の増収は食品連結の寄与が大きく、既存2事業の伸びとは切り分けが必要

2027年3月期第1四半期の連結売上高は754.945百万円で、前年同期の491.385百万円から263.560百万円増えた。増収率は53.6％だが、2025年7月に青柳食品販売株式会社を子会社化し、食品事業を新たな報告セグメントに加えた後の数字である。そのため、前年同期との単純比較には連結範囲の差が含まれている。

当四半期のセグメント別売上高は、温浴510.712百万円、不動産9.646百万円、食品234.586百万円だった。食品の構成比は連結売上高の約31.1％で、温浴と不動産を合算した既存2事業は520.358百万円となる。現在の既存2事業合計を前年同期の連結売上高491.385百万円と機械的に比べると約5.9％増になるが、これは会社が示したプロフォーマ成長率やオーガニック成長率ではない。前年同期の連結売上高に食品事業が含まれていないため、あくまで連結範囲の差を考慮するための参考計算である。

温浴は前年同期比6.5％増、不動産は17.7％減で、食品の前年同期比売上高は開示されていない。2027年3月期上期では、前年同期にも食品事業が一部連結されている可能性があるため、比較期間の違いがQ1より小さくなる一方、完全に同条件になるとは限らない。次回決算では、食品売上高、温浴・不動産の既存事業売上高、各セグメントの前年同期比較を分離して示すか、食品の連結期間差を説明するかを確認したい。