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テルマー湯ホールディングス(3521)・施策再掲

中核事業への経営資源集中とゴルフ場事業からの撤退

FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

23記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2016 – FY2018-Q3再掲FY2018 – FY2020-Q2再掲FY2021-Q1 – FY2023-Q2再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 120162017: 120172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 220222023: 320232024: 22024
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ゴルフ場事業撤退による中核事業への経営資源集中1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    経営資源の選択と集中を含む、従来の事業上・財務上の課題に重要な変更がないと再確認している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「このような経営環境において、当社グループは、内外の諸情勢を慎重に注視しつつ、環境の変化に柔軟に対応するとともに、経営資源の選択と集中を明確にして、持続的な事業成長を目指してまいります。」

    温浴・不動産を中心とする事業構成を前提に、経営資源の選択と集中による持続的成長を再確認している。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないと記載し、従来の経営資源の選択と集中等の課題が継続している。
  4. FY2023達成有価証券報告書

    「2023年2月に当社が保有する株式会社ハッピーリゾートの全株式を譲渡したため、連結子会社から除外しております。」

    ハッピーリゾートの全株式譲渡と連結除外が完了し、新規温浴・グランピング事業からの撤退が実施された。
  5. FY2023-Q3達成有価証券報告書

    「当社は、2023年1月30日開催の取締役会において、連結子会社である株式会社ハッピーリゾートの全保有株式を譲渡することを決議し、2023年2月1日付で株式譲渡契約を締結いたしました。」

    温浴・グランピング施設を運営する株式会社ハッピーリゾートの全株式譲渡を決議し、2023年2月1日付で譲渡契約を締結した。新規温浴事業からの撤退が具体化した。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について重要な変更がないと記載し、経営資源の選択と集中を含む従来の課題の継続を示している。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないと記載し、経営資源の選択と集中を含む従来の課題が継続している。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないと記載し、経営資源の選択と集中を含む従来の課題が継続している。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないと記載し、経営資源の選択と集中を含む従来の課題が継続している。
  10. FY2021再掲有価証券報告書

    「また、経営資源の選択と集中を明確にして、持続的な事業成長を目指してまいります。」

    繊維事業廃止後の温浴・不動産を中心とする事業構成を前提に、経営資源の選択と集中による持続的成長を掲げている。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、繊維事業につきましては、当社が刺繍レースを企画し仕入れて販売しておりましたが、2020年3月31日をもちまして当事業を廃止いたしました。」

    繊維事業廃止後の温浴・不動産を中心とする事業への集中状態を再確認している。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、繊維事業につきましては、当社が刺繍レースを企画し仕入れて販売しておりましたが、2020年3月31日をもちまして当事業を廃止いたしました。」

    繊維事業の廃止を再確認し、温浴・不動産を中心とする事業への集中後の構成を継続している。
  13. FY2020達成有価証券報告書

    「当社が刺繍レースを企画し仕入れて販売しておりましたが、2020年3月31日をもちまして当事業を廃止いたしました。」

    繊維事業の廃止が2020年3月31日付で実施され、中核の温浴・不動産事業への集中方針に沿う事業整理が完了した。
  14. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「なお、繊維事業におきましては2019年11月13日公表のとおり、昨今の刺繍レース業の環境の悪化による主要な仕入先の廃業や後継者不足等の要因から、事業の継続が極めて厳しい状況となりましたので、2020年3月31日をもちまして繊維事業を廃止することといたしました。」

    中核の温浴・不動産事業への集中方針に関連し、刺繍レース事業を2020年3月31日付で廃止する具体的な決定を公表している。
  15. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは主力の温浴事業を柱として経営の効率化を図り、不動産事業及び繊維事業と併せて売上の拡大と利益の確保を目指してまいりました。」

    温浴事業を主力とし、不動産・繊維事業と併せて事業を展開する、化粧品事業撤退後の経営資源集中方針を継続している。
  16. FY2019再掲有価証券報告書

    「このような経営環境のもと、当社グループは各事業において売上拡大を目指し、中核事業である温浴事業を中心に事業を展開してまいりました。」

    化粧品事業撤退後の事業構成を前提に、温浴事業を中核として展開する方針を継続している。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは主力の温浴事業を柱として経営の効率化を図り、不動産事業及び繊維事業と併せて売上及び利益の拡大を目指してまいりました。」

    化粧品事業撤退後の温浴事業を主力とし、不動産・繊維事業と併せて事業運営を行う方針を継続している。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは主力の温浴事業を柱として経営の効率化を図り、不動産事業及び繊維事業と併せて売上の拡大と利益の確保を目指してまいりました。」

    化粧品事業撤退後の温浴・不動産・繊維を中心とする事業構成と、温浴事業を柱とする経営資源集中の方針を継続している。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは主力の温浴事業を柱として経営の効率化を図り、不動産事業及び繊維事業と併せて売上の拡大と利益の確保を目指してまいりました。」

    化粧品事業撤退後の温浴・不動産・繊維を中心とする事業構成と、温浴事業を柱とする方針を再確認している。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、日本レース株式会社を化粧品・医薬部外品の製造・販売を通して化粧品事業を担う連結子会社として位置づけてきましたが、近年、当社グループにおける化粧品事業の収益力や成長性が先細りの傾向にあることを鑑み、今後は中核となる温浴事業及び不動産事業に経営資源を集中させて成長を目指すことといたしました。」

    化粧品事業から撤退し、温浴・不動産を中核として経営資源を集中する方針を改めて記載している。
  21. FY2018-Q3達成有価証券報告書

    「当社グループ戦略として中核事業に経営を集中すべきであるとの判断から、平成29年9月29日付で当社が保有する同社の株式をすべて譲渡し、当社グループは化粧品事業から撤退しております。」

    日本レース株式会社の全株式譲渡と化粧品事業からの撤退が完了し、中核事業への経営集中を実行した。
  22. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、日本レース株式会社を化粧品・医薬部外品の製造・販売を通して化粧品事業を担う連結子会社として位置づけてきましたが、近年、当社グループにおける化粧品事業の収益力や成長性が先細りの傾向にあることを鑑み、今後は中核となる温浴事業及び不動産事業に経営資源を集中させて成長を目指すことといたしました。」

    日本レース株式会社の全株式を譲渡し、化粧品事業から撤退した。中核事業を温浴・不動産と明示し、経営資源集中の具体的な実行に進んだ。
  23. FY2016達成有価証券報告書

    「今後の当社グループ戦略を検討した結果、当社の中核事業に経営資源を集中すべきと判断し、保有する伊豆スカイラインカントリー株式会社の株式すべてを譲渡することにいたしました。」

    平成27年8月1日付で全株式を譲渡し、ゴルフ場事業から撤退した。
一緒に動いた変遷

「温浴事業の売上・利益拡大」は、この変遷が動いた23回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1温浴事業の売上・利益拡大6回
  3. 2温浴事業開始後の連結赤字拡大6回
  4. 3温浴事業の開始と施設運営の立ち上げ5回
  5. 4テルマー湯の財務体質改善3回
  6. 5温浴事業の開業準備資金負担と赤字3回
  7. 6不動産賃貸の安定収入と保有土地の有効利用2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テルマー湯ホールディングスの次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
中核事業への経営資源集中とゴルフ場事業からの撤退|テルマー湯ホールディングス(3521)の変遷 | Komori