温浴事業の開業準備資金負担と赤字
FY2016に初出。21回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2025対処有価証券報告書
「「テルマー湯 西麻布店」におきまして前年同期は新規開業のための初期投資費用を売上原価に計上しておりましたが、当連結会計年度ではその費用がなかった」
西麻布店の開業に伴う初期投資費用が当年度には発生せず、開業準備資金負担による利益押下げ要因が緩和した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「前年同期は新規開業のための初期投資費用を売上原価に計上しておりましたが、当中間連結会計期間ではその費用がなかったことによるものであります。」
西麻布店の新規開業に伴う初期投資費用は前年同期には計上されていたが、当中間連結会計期間には発生せず、温浴事業の利益押下げ要因が緩和した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、開業にかかる初期投資費用を計上していることや、客単価が想定よりも低くなったことから、「西麻布店」としては赤字スタートとなりましたが、「新宿店」が好調であったことから、温浴事業全体としては大幅な増収増益となりました。」
西麻布店では初期投資費用の計上と想定を下回る客単価により、開業後の赤字が実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、「テルマー湯 西麻布店」の開業にかかる初期投資費用を計上しているため温浴事業全体としては利益の減少要因となりました。」
西麻布店の開業に伴う初期投資費用が実際に計上され、温浴事業全体の利益を押し下げる要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「オープン以来、入館者数が伸び悩んでおりました。そのため温浴事業としてのグループシナジー効果を検討した結果、効果の発揮に至るまでには一定の時間を要し短期的な収益改善が難しいと判断し、2023年２月に当社が保有する株式会社ハッピーリゾートの全株式を譲渡し、当社の連結子会社から除外しております。」
滑川店は入館者数が伸び悩み、短期的な収益改善が難しい状態が実際に生じ、株式譲渡による撤退に至った。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「温浴施設の入館者数が伸び悩み両施設を合算した滑川店としては赤字スタートとなりました。加えて、滑川店の初期投資費用を計上しているため温浴事業全体として利益の減少要因となりました。」
滑川店では温浴施設の入館者数が伸び悩み、施設全体が赤字でスタートした。初期投資費用も温浴事業全体の利益を押し下げる要因となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、滑川店の初期投資費用を計上しているため温浴事業全体として利益の減少要因となりました。」
滑川店の開業に伴う初期投資費用が実際に計上され、温浴事業全体の利益を押し下げる要因となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「当事業の売上高は687,448千円（前連結会計年度比54.9％増）、営業利益は5,124千円（前連結会計年度は営業損失166,625千円）となりました。」
温浴事業は前年度の営業損失から営業利益に転じ、開業後の赤字負担による業績リスクは業績面で緩和した。ただし、感染症対応による固定費32,909千円の特別損失は発生している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「売上高は前年同四半期に比べ43.8％増加し448,808千円、営業損失は21,038千円（前年同四半期は営業損失139,208千円）となりました。」
温浴事業の売上回復と営業損失の大幅な縮小により、開業後の赤字・固定費負担による業績悪化は前期同四半期より緩和された。ただし営業赤字は継続している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同四半期に比べ11.1％増加し1,138,120千円、営業利益は前年同四半期に比べ45.1％増加し265,950千円となりました。」
温浴事業は営業利益265,950千円を計上し、開業後の赤字・減価償却費負担による業績悪化リスクが業績面で引き続き緩和されている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同四半期に比べ13.5％増加し754,661千円、営業利益は前年同四半期に比べ54.6％増加し181,122千円となりました。」
温浴事業は営業利益181,122千円を計上し、開業後の赤字・減価償却負担による業績悪化リスクは当四半期の業績上さらに緩和している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当事業の売上高は1,424,021千円（前連結会計年度比4.6％増）、営業利益は274,259千円（前連結会計年度比59.8％増）となりました。」
温浴事業は営業利益を継続して計上し、開業後の赤字・減価償却負担による業績悪化リスクは業績面でさらに緩和している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同四半期に比べ2.8％増加し1,024,400千円、営業利益は前年同四半期に比べ75.1％増加し183,291千円となりました。」
温浴事業で営業利益が継続して計上され、開業後の減価償却費負担や赤字に関するリスクは業績上さらに緩和している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「その結果、売上高は前年同四半期に比べ3.9％増加し665,146千円、営業利益は前年同四半期に比べ89.0％増加し117,163千円となりました。」
温浴事業で営業利益が継続して計上され、開業後の赤字負担はさらに縮小している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当事業の売上高は1,360,826千円（前連結会計年度比20.7％増）、営業利益は171,638千円（前連結会計年度比683.7％増）となりました。」
温浴事業は営業利益を計上し、従来の開業後の赤字負担は当年度の業績上はさらに縮小した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「当事業の売上高は前年同四半期に比べ26.8％増加し996,812千円、営業利益は104,678千円（前年同四半期は営業損失27,283千円）となりました。」
温浴事業は前年同四半期の営業損失から営業利益となり、開業後の赤字負担はさらに縮小した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当事業の売上高は前年同四半期に比べ27.3％増加し640,274千円、営業利益61,991千円（前年同四半期は営業損失38,248千円）となりました。」
温浴事業では前年同四半期に発生していた営業赤字が当四半期に営業利益へ転じ、赤字面の影響は縮小した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は785,957千円（前年同四半期は298,237千円）となりましたが、減価償却費の負担が大きく営業損失27,283千円（前年同四半期は営業損失400,921千円）となりました。」
減価償却費の負担と営業損失は引き続き発生している。営業損失額は前年同四半期から縮小した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、減価償却費の負担が大きく、売上高は502,897千円（前年同四半期は73,720千円）、営業損失38,248千円（前年同四半期は営業損失333,525千円）となりました。」
減価償却費の負担と営業損失が第2四半期にも発生した。ただし、営業損失額は前年同四半期から縮小している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は230,184千円となりましたが、減価償却費が負担となり営業損失は31,695千円となりました。」
温浴施設の減価償却費負担と営業損失が第１四半期にも実績として発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「開業準備資金の負担は大きく、その結果、温浴事業の売上高は551,629千円、営業損失は457,419千円となりました。」
開業後の温浴事業について、開業準備資金の負担と営業損失が実績として記載されている。