第５次中期３ヵ年経営計画「2020」による事業拡大と再発防止策の徹底
FY2017に初出。29回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026最終年度課題と目標乖離有価証券報告書
「「SUMINOE GROUP WAY 2025～2027 STEPⅡ」では、実力の底上げを確実に進めていくことで、2027年５月期までに目標の収益率である営業利益率5.0％、資本コストを上回るROE8.0％、PBR1.0倍を目指してまいります。しかしながら、2026年５月期実績は営業利益率2.2％、ROE△1.1％、PBR0.5倍となっており、STEPⅡ目標の収益率と乖離があります。」
STEPⅡの2027年5月期目標を継続する一方、2026年5月期の営業利益率・ROE・PBR実績が目標を下回ることを明示し、最終年度の最重要課題を収益力回復と利益率改善と位置づけた。 - FY2025前進有価証券報告書
「「SUMINOE GROUP WAY 2025～2027 STEPⅡ」では、以下５つの重点テーマを追求するとともに実力の底上げを確実に進めていくことで、2027年５月期までに目標の収益率である営業利益率5.0％、資本コストを上回るROE8.0％、PBR1.0倍を目指してまいります。」
中長期経営目標の後半3ヵ年STEPⅡについて、収益性向上、グローバル展開、非繊維領域、経営基盤、ブランディングの5重点テーマと、2027年5月期の営業利益率5.0％・ROE8.0％・PBR1.0倍の目標を具体化した。2025年5月期実績は売上高1,047億91百万円、営業利益30億1百万円だった。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」の後半３ヵ年「STEPⅡ（2025～2027）」の方針の下、実力の底上げを確実に進める期間と位置づけ、各種施策を推進しております。」
中長期経営目標の後半3ヵ年を「STEPⅡ（2025～2027）」と位置づけ、実力の底上げを進める段階へ計画の表現を具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、３年目となる中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」の方針の下、各種施策を推進しております。」
中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を3年目として継続し、その方針の下で各種施策を推進している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、２年目となる中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」の方針の下、各種施策に取り組んでおります。」
中長期経営目標を2年目として継続し、その方針の下で各種施策を進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、２年目となる中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」の方針の下、各種施策に取り組んでおります。」
中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を2年目として継続し、各種施策に取り組んでいる。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、２年目となる中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を推進しております。」
中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を2年目として継続推進している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月期を初年度とする中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を新たに策定いたしました。これまで当社グループが取り組んできたESG経営のもと、社会のニーズに応える商材の拡販とグローバル経営を推進し、 グループ社員全員の力を合わせて、この中長期経営目標に取り組んでまいります。」
2022年5月期を初年度とする中長期経営目標について、ESG経営、商材拡販、グローバル経営を軸とする方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月期を初年度とする中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を新たに策定いたしました。これまで当社グループが取り組んできたESG経営のもと、社会のニーズに応える商材の拡販とグローバル経営を推進し、グループ社員全員の力を合わせて、この中長期経営目標に取り組んでまいります。」
2021年6月開始の中長期経営目標について、2022年5月期を初年度として運用することを改めて示した。ESG経営、商材拡販、グローバル経営を軸とする方向性に重要な変更はない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、2021年６月をスタートとする６ヵ年の中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を策定いたしました。これまで当社グループが取り組んできたESG経営のもと、社会のニーズに応える商材の拡販とグローバル経営を推進し、グループ社員全員の力を合わせて、この中長期経営目標に取り組んでまいります。 以上の状況から2022年５月期の最新見通しは、売上高864億80百万円、営業利益11億60百万円、経常利益18億60百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11億30百万円といたしました。」
発表延期となっていた次期計画に代わり、2021年6月開始の6ヵ年中長期経営目標「SUMINOE GROUP WAY 2022～2024～2027」を策定した。ESG経営、商材拡販、グローバル経営を軸とし、初年度の最新業績見通しも数値化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとされ、従来の事業成長、ESG、グローバル経営およびガバナンス再構築の方向性が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは、従業員が安心・安全に働ける環境の整備を行うなど、新型コロナウイルス感染拡大防止を徹底しつつ、ESG経営を念頭に「事業の成長」と「企業ガバナンスの再構築」を推進しております。」
第5次中期3ヵ年経営計画「2020」の基本テーマである事業成長と企業ガバナンス再構築を、ESG経営と感染拡大防止を念頭に継続している。 - FY2020次期中期計画の発表延期有価証券報告書
「2021年５月期の業績予想および2021年５月期以降の新たな中期経営計画につきましては、新型コロナウイルスの収束時期が見通せないことから、発表を延期しております。」
第5次中期3ヵ年経営計画の最終年度を終える一方、新型コロナウイルスの収束時期を見通せないため、翌期業績予想と次期中期計画の発表を延期した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の最終年度を迎え、「企業ガバナンスの再構築」と「事業の成長」の２テーマのもと、目標達成に向け諸施策を展開しております。」
第５次中期３ヵ年経営計画「2020」を最終年度として継続し、２テーマのもとで施策を展開している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の最終年度を迎え、「企業ガバナンスの再構築」と「事業の成長」の２テーマのもと、目標達成に向け諸施策を展開しております。」
第５次中期３ヵ年経営計画「2020」を最終年度として継続し、企業ガバナンスの再構築と事業の成長という２テーマを掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の最終年度を迎え、「企業ガバナンスの再構築」と「事業の成長」の２テーマのもと、目標達成に向け諸施策を展開しております。」
第5次中期3ヵ年経営計画「2020」を最終年度として継続し、計画自体の見直しや新たな数値目標は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2020年５月期は、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の最終年にあたります。国内経済は、緩やかな回復を続けているものの、10月に予定されている消費税増税や、海外における世界経済の減速や米中貿易摩擦等のリスクにより、先行き不透明な状況が続いております。以上の状況から2020年５月期の連結数値目標は、売上高960億円、営業利益26億円、経常利益28億円、親会社株主に帰属する当期純利益13億円を計画しております。」
第5次中期3ヵ年経営計画「2020」の最終年度に向け、基幹システム再構築、インバウンド需要の取り込み、新規商材の拡充、海外QCDの充実を進める方針と最終年度の数値目標を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の２年目である当期の第３四半期における連結業績は、売上高737億34百万円（前年同期比0.5％増）、営業利益20億１百万円（同11.4％増）、経常利益18億４百万円（同8.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に計上した投資有価証券売却益がなくなったこと等から２億41百万円（同68.5％減）となりました。」
第5次中期3ヵ年経営計画「2020」は2年目として継続し、計画自体の重要な変更は示されていない。第3四半期累計では売上高・営業利益は増加したが、経常利益と親会社株主帰属利益は減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の２年目である当期の第２四半期における連結業績は、売上高493億９百万円（前年同期比0.2％増）、営業利益13億51百万円（同1.4％増）、経常利益13億50百万円（同10.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に計上した投資有価証券売却益がなくなったこと等から４億93百万円（同43.4％減）となりました。」
第5次中期3ヵ年経営計画「2020」は2年目として継続しており、計画自体の重要な変更は記載されていない。第2四半期累計では増収・営業増益となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の２年目である当期の第１四半期における連結業績は、売上高230億58百万円（前年同期比0.4％減）、営業利益２億13百万円（同38.0％減）、経常利益２億58百万円（同37.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純損失１億37百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失１百万円）となりました。」
第5次中期3ヵ年経営計画「2020」は2年目として継続している。計画自体の重要な変更は示されていないが、初年度第1四半期の増収・営業黒字化から、2年目第1四半期は減収減益となり、親会社株主帰属損失も拡大した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このようななか、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の初年度である当期の第２四半期における連結業績は、売上高491億95百万円（前年同期比3.9％増）、営業利益13億32百万円（同12億52百万円増）、経常利益15億14百万円（同672.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益８億72百万円（同８億49百万円増）となりました。」
第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の初年度第２四半期累計で、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このようななか、第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の初年度である当期の第１四半期における連結業績は、売上高231億43百万円（前年同期比3.4%増）、営業利益３億45百万円（前年同期は営業損失２億41百万円）、経常利益４億13百万円（前年同期は経常損失２億40百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失１百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失２億25百万円）となりました。」
第５次中期３ヵ年経営計画「2020」の初年度第１四半期において、増収となり、営業利益・経常利益が前年同期の損失から黒字に転じた。親会社株主帰属利益はなお１百万円の損失だが、前年同期から損失幅が縮小した。 - FY2017初出有価証券報告書
「2017年６月をスタートとする第５次中期３ヵ年経営計画「2020」を新たに策定しました。初年度となる2018年５月期は、インテリア事業ならびに自動車・車両内装事業ともに堅調に推移する見込みから、前期比増収増益を予想しております。以上の状況から2018年５月期の計画は、売上高975億円、営業利益28億円、経常利益29億50百万円、親会社株主に帰属する当期純利益15億円としております。」
2017年６月開始の３ヵ年計画として、事業拡大に加え、コンプライアンス遵守、管理体制見直し、基幹システム再構築などの再発防止策を掲げ、初年度の連結数値目標を明示した。