グローバル事業に伴う為替変動
FY2016に初出。25回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-10-09。
SUMINOEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- 2026-10-09悪化決算
「経常利益は、急激な為替相場の変動により為替差益が減少し、同23.8％減の４億６百万円となりました。」
為替差益が前年同期より減少し、営業外損益へのプラス寄与が縮小している。 - FY2026対処有価証券報告書
「経常利益は、営業外損益として前期に計上した為替差損が為替差益に転じたことから、同10.0％増の27億64百万円となりました。」
前期の為替差損が当期には353百万円の為替差益に転じ、為替変動による営業外損益へのマイナス影響が縮小した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業外損益として前年同期に計上した為替差損が為替差益に転じたことなどにより、同165.6％増の11億87百万円となりました。」
前年同期の為替差損が当中間期には為替差益へ転じ、為替変動による営業外損益へのマイナス影響が縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損は前連結会計年度の56百万円から399百万円となりました。」
為替差損が前期の56百万円から3億99百万円へ増加し、為替変動による営業外損益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 220 － 為替差損 － 312」
前年同期の為替差益220百万円から、当中間連結会計期間は為替差損312百万円へ転じ、為替変動による営業外損益へのマイナス影響が現れた。 - FY2024-Q1円安効果・為替差益継続有価証券報告書
「為替差益 105 179」
海外売上では為替の押し上げ効果が示され、為替差益も前年同期の105百万円から179百万円へ増加した。一方、円安進行や急激な為替変動は引き続き懸念要因とされている。 - FY2023-Q3急激な為替変動・為替差益継続有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢などの地政学的リスクによる原材料およびエネルギー価格の高止まりや部品供給不足が続いているとともに、世界的な金融引き締めに伴う急激な為替変動や景気下振れリスクの懸念から、先行きは依然として予断を許さない状況にあります。」
急激な為替変動が引き続き外部リスクとして示される一方、為替の押し上げ効果が海外売上に寄与し、為替差益183百万円を計上した。 - FY2023-Q2急激な為替変動・為替差益発生有価証券報告書
「一方で、中国でのロックダウンによるサプライチェーンの混乱、半導体・部品供給不足や原材料価格高騰の影響が依然として大きく、また急速な円安の進行など、先行き不透明な状況が続きました。」
急速な円安が先行き不透明要因として記載される一方、為替の影響による海外売上増加と、為替差益239百万円が計上された。 - FY2023-Q1円安局面で海外売上・為替差益が発生有価証券報告書
「一方で、中国でのロックダウンによるサプライチェーンの混乱、半導体・部品供給不足や原材料価格高騰の影響が依然として大きく、また急速な円安の進行など、先行き不透明な状況が続きました。」
急速な円安が先行き不透明要因として示される一方、自動車関連の海外売上増加や105百万円の為替差益も計上された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 49」
前年同期の為替差損から、当第2四半期累計期間は49百万円の為替差益に転じ、為替変動による営業外損益へのマイナス影響は縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 47 98」
為替差損は前年同期の47百万円から98百万円へ増加し、為替変動による営業外損益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2021対処有価証券報告書
「経常利益は、前連結会計年度に比べ為替差損２億48百万円が為替差益80百万円へ転じたものの、営業利益が大きく減少したこと等により、前連結会計年度に比べ１億12百万円減少し12億11百万円となりました。」
為替差損248百万円から為替差益80百万円へ転じ、為替変動による営業外損益へのマイナス影響は当年度に縮小した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 37 47」
為替差損が前年同期の37百万円から47百万円へ増加し、為替変動の損益影響が続いている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「為替差損は前連結会計年度の56百万円から248百万円となりました。」
為替差損が前期の56百万円から2億48百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 54 134」
為替差損が前年同期の54百万円から134百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損および持分法による投資損失の発生があり、同4.8％増の２億71百万円に留まりました。」
為替変動の影響が為替差損37百万円として当四半期の営業外費用に実際に計上された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバルに事業活動を展開しており、為替レートの変動を大きく受ける状況にあります。また、当社グループの取引先には外貨による輸出・輸入が含まれております。そのため、為替予約等により為替相場の変動リスクを軽減する措置を講じておりますが、そのリスクをすべて排除することは不可能であり、当社グループの経営成績および財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
外貨取引の拡大と為替予約等による軽減策、為替リスクを完全には排除できない点を継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの売上は当連結会計年度において為替が円高進行したこと等により減収となり、利益面では、生産性の改善費用、本社ビル耐震工事に伴う事務所の移転費用や物流センターの移設費用ならびにガバナンス強化のための調査および対策費用が発生したことに加え、持分法による投資利益の減少や、不動産賃貸料の減少等があったため、減益となりました。」
円高進行が通期の減収要因として現れ、為替変動の影響が継続した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上は当第３四半期連結累計期間において為替が円高進行したため減収となり、利益面では、STAの会計処理問題の再発防止に向けた対策費用および生産性の改善費用、本社ビル耐震工事に伴う事務所の移転費用や物流センターの移設費用が発生したことに加え、持分法による投資利益や不動産賃貸料の減少等があったため、減益となりました。」
円高進行が第3四半期累計の減収要因として引き続き現れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上は当第２四半期連結累計期間において為替が円高進行したため減収となり、利益面では、STAの会計処理問題の再発防止に向けた対策費用および生産性の改善費用、本社ビル耐震工事に伴う事務所の移転費用や物流センターの移設費用が発生したことに加え、持分法による投資利益や不動産賃貸料の減少等があったため、減益となりました。」
円高進行が売上減少の要因として引き続き現れ、為替換算調整勘定の減少も記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期におけるわが国経済は、円高進行と消費の低迷から企業業績が伸び悩み、海外でも英国のEU離脱問題や資源安から世界経済の成長が鈍化し、先行きも不透明感が強まりました。」
円高進行が実際の外部環境となり、当四半期には為替差損101百万円および為替換算調整勘定の減少も計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、グローバルに事業活動を展開しており、為替レートの変動を大きく受ける状況にあります。」
為替予約等による軽減策を講じているが、為替リスクをすべて排除することは不可能としている。