株価下落による評価差額金・売却損失
FY2016に初出。23回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
SUMINOEがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。143社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は、前連結会計年度末の1,341百万円から2,782百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金は前期末から増加し、株価変動による評価差額へのマイナス影響は縮小した。投資有価証券評価損は2百万円計上されている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,341 2,240」
その他有価証券評価差額金は前期末の1,341百万円から2,240百万円へ増加し、株価変動による評価差額へのマイナス影響が縮小した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損25百万円」
当連結会計年度に投資有価証券評価損25百万円を計上し、市場性株式等の価格変動による損失が引き続き発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 22 21」
当中間連結会計期間に投資有価証券評価損21百万円を計上し、市場性株式等の価格変動による損失が引き続き発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 22」
第2四半期累計で投資有価証券評価損22百万円を計上し、市場性株式等の価格変動による損失が実際に発生した。一方、その他有価証券評価差額金は1,143百万円から1,360百万円へ増加した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,143 1,443」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の1,143百万円から1,443百万円へ増加し、株価変動による評価差額へのマイナス影響が直前の減少局面から縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 545 1,206」
その他有価証券評価差額金は2022年5月期末の545百万円から1,206百万円となった。前四半期末の1,231百万円からは減少し、市場性株式の評価差額へのマイナス影響がやや拡大した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 545 1,231」
その他有価証券評価差額金は2022年5月期末の545百万円から1,231百万円へ増加し、前期から続いていた市場性株式の評価差額へのマイナス影響が縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 545 944」
その他有価証券評価差額金は、2022年5月期末の545百万円から944百万円へ増加し、市場性株式の評価差額に対するマイナス影響が直前の減少局面から縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 893 562」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の893百万円から562百万円へ減少しているものの、第2四半期末の424百万円からは回復した。市場性株式の評価差額へのマイナス影響は直前四半期から縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 893 424」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の893百万円から424百万円へ減少し、市場性株式の評価差額へのマイナス影響が拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 893 797」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の893百万円から797百万円へ減少し、株式評価差額へのマイナス影響が当第1四半期にも現れた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,434 923」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の1,434百万円から923百万円へ減少した。投資有価証券評価損15百万円も計上され、市場性株式等の価格変動による影響が継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 558」
第２四半期累計で投資有価証券評価損５億58百万円を計上し、市場性株式等の価格変動による損失が引き続き実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 682」
第1四半期に投資有価証券評価損6億82百万円を計上し、市場性株式等の価格変動による損失が実際に発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は、前連結会計年度末の1,913百万円から1,434百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金が前期末から4億79百万円減少し、株価変動の影響が継続して表れた。一方、保有株式の合理性検証と保有数見直しも記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,913 1,740」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の1,913百万円から1,740百万円へ減少し、前四半期末からも評価差額が縮小した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,913 2,542」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の1,913百万円から2,542百万円へ増加し、前期に顕在化した株式評価差額への下押し影響が当四半期には縮小した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,913 投資有価証券売却損 164 投資有価証券評価損 43」
その他有価証券評価差額金が前期の31億54百万円から19億13百万円へ減少し、投資有価証券売却損1億64百万円・評価損43百万円も計上された。株価下落等のリスクが損益・純資産に実際に反映された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 ― 79 投資有価証券売却損 ― 120」
第3四半期累計で投資有価証券評価損79百万円および売却損120百万円を計上し、市場性株式等の価格・売却に伴う損失が実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 708 △ 626」
当第2四半期累計でその他有価証券評価差額金が6億26百万円減少し、市場性株式の価格変動が評価差額に影響した状況が数値化された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、市場性のある株式を相当量保有しており、国内外を含めた情勢の変化等により株価が大幅に下落した場合には、その他有価証券評価差額金の減少や売却時における損失の発生等、経営成績および財政状態等に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
市場性株式の保有に伴う株価下落リスクを同じ内容で継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、市場性のある株式を相当量保有しており、国内外を含めた情勢の変化等により株価が大幅に下落した場合には、その他有価証券評価差額金の減少や売却時における損失の発生等、経営成績および財政状態等に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
政策保有を含む市場性株式について、株価下落による純資産・損益への影響を挙げている。