平成30年度から平成32年度にかけての中期経営計画
FY2018に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうした状況のもと、当連結会計年度において賃借物件の契約満了等に伴う退店が発生する一方、新規出店・既存施設増床を行うことで拠点ポートフォリオの入替を推進した結果、2024年２月末時点での当社が運営する貸会議室は前期末に比べ８施設減少し235施設となりましたが、有効会議室面積は830坪増となりました。」
2024年2月期から2026年2月期を対象とする中期経営計画の進捗に関連し、施設数の単純拡大ではなく、新規出店・既存施設増床によって有効会議室面積を830坪増加させた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2024年２月期から2026年２月期を対象期間とした中期経営計画においては、年間１万坪以上の出店を目指しておりますが、今期は既に7,000坪以上の出店が決定しており、特に足元は、福岡の「ＴＫＰエルガーラホール」や千葉のＴＫＰガーデンシティ幕張内「ＴＫＰ東京ベイ幕張ホール」等、百名～千名単位での収容が可能な大規模ホールの出店を強化しております。」
2024年２月期から2026年２月期の中期経営計画について年間１万坪以上の出店目標を具体化し、今期は既に7,000坪以上の出店を決定した。大規模ホールへの出店強化も示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「なお、当社は2024年２月期を初年度とし、2026年２月期までの期間を対象とした新中期経営計画を策定してります。」
従来の中期経営計画から、2024年2月期を初年度、2026年2月期までを対象とする新中期経営計画へ更新された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、売上高の拡大に注力する一方、コストの削減を図り、利益体質の向上を図ってまいります。その経営成果の指標として、ＥＢＩＴＤＡ(注)マージンの向上を継続的な目標として活動しております。」
対象年度を示す旧中期経営計画の表現から整理された、フレキシブルオフィスを中核とした成長・効率化及び利益体質向上の方向性を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「また、フレキシブルオフィスサービスを中核として、高付加価値化や効率化を推進することで企業価値を高め、さらなる成長を目指します。」
従来の2019年度から2021年度という対象年度を伴う中期経営計画の明示から、対象期間を示さない中長期戦略の説明へ整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年度から2021年度にかけての当社グループの方向性を示す「中期経営計画」を策定しております。経営の基本方針を達成するため、貸会議室・宴会場運営サービスを中核として、高付加価値化、効率化を推進することで企業価値を高め、さらなる成長を目指します。」
2019年度から2021年度の中期経営計画と、貸会議室・宴会場を中核に高付加価値化・効率化を進める方針を再確認している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、2019年度から2021年度にかけての当社グループの方向性を示す「中期経営計画」を策定しております。経営の基本方針を達成するため、貸会議室・宴会場運営サービスを中核として、高付加価値化、効率化を推進することで企業価値を高め、さらなる成長を目指します。」
従来の平成30年度から平成32年度の計画が、2019年度から2021年度を対象とする中期経営計画として公表・見直しされた。貸会議室を中核とする方針に加え、フレキシブルオフィスと海外展開が計画に組み込まれた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことが再確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないことが再確認された。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、平成30年度から平成32年度にかけての当社グループの方向性を示す「中期経営計画」を策定しております。経営の基本方針を達成するため、貸会議室・宴会場運営サービスを中核として、高付加価値化、効率化を推進することで企業価値を高め、さらなる成長を目指します。」
平成30年度から平成32年度を対象とする中期経営計画を初めて明示し、貸会議室・宴会場を中核に高付加価値化と効率化を進める方向性を示した。