Komori
TKP(3479)・リスク再掲

資源価格高騰・急激な円安・物価上昇による事業環境の不透明化

FY2023-Q2に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

11記載
5年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2023-Q2 – FY2024-Q1再掲FY2025-Q1再掲FY2026-H12022: 120222023: 320232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
金融資本市場の変動と為替・物価不透明感149社が書いているテーマ・逆風150社・追い風1社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。57社中40社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに60社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている149社のうち14社を表示しています。上の文は149社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「一方で、中東情勢や自然災害による影響をはじめ、物価上昇に伴う消費者の動向、米国の通商政策等の海外経済の不確実性及び金融資本市場・為替市場の変動等により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」

    中東情勢、自然災害、物価上昇、米国の通商政策、海外経済の不確実性及び金融資本市場・為替市場の変動を、事業環境の不透明要因として再確認している。
  2. 2026-05-29再掲経営計画

    「当社グループが運営する施設、レストラン、ブライダル事業やインテリア事業において使用する食材や水道光熱費、内装材の価格が高騰、または調達が困難になる」

    原料価格・調達リスクを、グループ各事業に即した内容で再確認している。
  3. FY2026再定義有価証券報告書

    「原料価格の高騰 当社グループが運営する施設、レストラン、ブライダル事業やインテリア事業において使用する食材や水道光熱費、内装材の価格が高騰、または調達が困難になる」

    従来の資源価格・円安・物価上昇というマクロ環境の記載から、食材、水道光熱費、内装材など、グループ各事業に直結する原料・調達リスクとして具体化された。
  4. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「先行きについては、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果が回復を支えることが期待される一方、物価上昇の継続や海外経済の不確実性、金融資本市場の変動等が下振れリスクとなっており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」

    物価上昇、海外経済の不確実性及び金融資本市場の変動を下振れリスクとする認識を再確認している。
  5. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループが運営する施設、レストラン、ブライダル事業やインテリア事業において使用する食材や水道光熱費、内装材の価格が高騰、または調達が困難になる」

    従来の資源価格・円安・物価上昇というマクロ環境の記載から、食材、水道光熱費、内装材を含むグループ各事業の原料・調達リスクとして具体化された。
  6. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「一方、世界的な金融引き締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念等、海外景気の下振れや物価上昇等が我が国経済を下押しするリスクとなっており、引き続き金融資本市場の変動等の影響を注視する必要があります。」

    世界的な金融引締め、中国経済、海外景気、物価上昇及び金融資本市場の変動によるマクロ環境リスクを再確認している。
  7. FY2024再定義有価証券報告書

    「一方で、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっております。また、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要があり、依然として将来的な見通しは不透明な状況が継続しております。」

    従来の資源価格高騰・円安中心の外部環境リスクが、世界的な金融引締め、中国経済、中東情勢及び金融資本市場の変動を含む広範なマクロ環境リスクとして整理された。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(2023年3月1日~2023年5月31日)における当社グループを取り巻く環境は、依然として諸外国における金融政策の転換を背景とした急速な為替相場の変動やロシア・ウクライナ問題の長期化による世界的な資源価格の変動等、将来的な見通しが不透明な状態が継続しております。」

    急速な為替相場の変動、ロシア・ウクライナ問題の長期化及び資源価格の変動等による事業環境の不透明性が継続しているとの認識を再確認している。
  9. FY2023再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における我が国経済は、諸外国における金融政策の転換を背景とした急速な為替相場の変動やロシア・ウクライナ問題の長期化による世界的な資源価格の高騰等、将来的な見通しが不透明な状態が継続しております。」

    急速な為替相場の変動、資源価格高騰及びロシア・ウクライナ問題の長期化等による事業環境の不透明性を再確認している。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「一方で、ロシア・ウクライナ問題の長期化や金融政策等を背景とした世界的な資源価格の高騰、急速な為替相場の変動や物価の上昇等により、将来的な見通しは不透明な状態が継続しております。」

    資源価格高騰、為替相場の変動及び物価上昇等により事業環境の不透明性が継続しているとのリスク認識を再確認している。
  11. FY2023-Q2初出有価証券報告書

    「ロシア・ウクライナ問題の長期化や金融政策等を背景とした世界的な資源価格の高騰、急激な円安の進行や物価の上昇等により、将来的な見通しは不透明な状態が継続しております。」

    ロシア・ウクライナ問題、資源価格、円安及び物価上昇を、将来見通しを不透明にする外部環境として新たに記載した。
一緒に動いた変遷

「有利子負債依存と資金調達環境」は、この変遷が動いた11回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

32222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1有利子負債依存と資金調達環境3回
  3. 2空間再生流通事業を中核とする事業モデル2回
  4. 3宿泊施設等の固定資産減損2回
  5. 4投資有価証券・長期貸付金の市場・信用リスク2回
  6. 5M&A・資本業務提携に伴う買収後リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TKPの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-29の経営計画で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
資源価格高騰・急激な円安・物価上昇による事業環境の不透明化|TKP(3479)の変遷 | Komori