ゴルフ場資産価値向上事業への進出
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「さらに、2025年４月にはゴルフ場のオンライン予約システムの開発及び運用を行う株式会社ジャパンゴルフオンラインをグループ化しました。」
ゴルフ場運営領域について、オンライン予約システムの開発・運用会社をグループ化し、従来のゴルフ場運営受託ノウハウにデジタル予約事業を加えた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は142百万円であります。その主なものは、不動産マネジメント事業のゴルフ場運営受託に付随するものです。」
ゴルフ場運営受託を含む不動産マネジメント事業の設備投資142百万円が行われ、同事業の売上高・利益が前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の行動制限緩和による人流の回復が寄与し、宿泊系不動産を中心に賃料収入の改善が図られました。」
人流回復により株式会社ティアンドケイのゴルフ場運営受託の売上が増加し、ゴルフ場運営ノウハウを取り込んだ事業が収益面で回復・進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の規制緩和による人流の回復によりゴルフ場運営受託を営む株式会社ティアンドケイの売上が増加するなどにより、売上・利益ともに前年同期を上回りました。」
人流回復によりゴルフ場運営受託の売上が増加し、ゴルフ場運営ノウハウを取り込んだ事業の収益面で前進が示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の規制緩和による人流の回復によりゴルフ場運営受託を営む株式会社ティアンドケイの売上が増加するなどにより、売上・利益ともに前年同期を上回りました。」
新型コロナウイルス感染症の規制緩和と人流回復を受け、ティアンドケイのゴルフ場運営受託の売上が増加し、ゴルフ場資産価値向上事業の運営面で前進が示された。 - FY2020-Q2ゴルフ場休業による事業影響有価証券報告書
「株式会社ティアンドケイが受託するゴルフ場の休業などによって、売上・利益ともに前年同期を下回りました。」
ティアンドケイが受託するゴルフ場の休業が、感染症影響によるマネジメント事業の売上・利益減少要因となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間に連結子会社ティアンドケイの株式を追加取得しました。」
連結子会社ティアンドケイの株式を追加取得し、ゴルフ場運営ノウハウ等を取り込む既存事業への出資が追加取得の段階へ進んだ。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループで培ってきた不動産再生における専門性、オペレーショナルアセットにおける再生実績と、株式会社ティアンドケイ及び同社代表取締役社長の川田太三氏が保有するゴルフ場運営ノウハウ、富裕層ネットワークの融合により、「国内外のゴルファーへ新しい価値を創造し、ゴルフ場の資産価値向上に貢献する」をテーマとした新しい事業領域進出を目的としております。」
T&Kの取得目的であるゴルフ場運営ノウハウ・富裕層ネットワークとの融合と、ゴルフ場資産価値向上を目指す新事業が、通期の連結対象として確認された。 - FY2018-Q2達成有価証券報告書
「当社グループで培ってきた不動産再生における専門性、オペレーショナルアセットにおける再生実績と、株式会社ティアンドケイ及び同社代表取締役社長の川田太三氏が保有するゴルフ場運営ノウハウ、富裕層ネットワークの融合により、「国内外のゴルファーへ新しい価値を創造し、ゴルフ場の資産価値向上に貢献する」をテーマとした新しい事業領域進出を目的としております。」
株式会社ティアンドケイの株式53.1％を平成30年4月11日に現金70,000千円で取得し、ゴルフ場運営ノウハウと当社グループの不動産再生・富裕層ネットワークを融合する新事業への進出を実行した。なお、みなし取得日は平成30年6月30日で、当四半期は貸借対照表のみを連結した。 - FY2017初出有価証券報告書
「このたび、当社グループで培ってきた不動産再生ノウハウ、国内外の富裕層ネットワーク、及びインバウンドビジネスと、同社が保有するゴルフ場運営ノウハウの融合により、「国内外のゴルフ場の資産価値増加に貢献する」をテーマとした新しい事業領域進出を目的として株式会社ティアンドケイを子会社化することといたしました。」
株式会社ティアンドケイの株式53.1％を70,000千円、自己資金で平成30年4月に取得する計画を決定し、ゴルフ場運営ノウハウと不動産再生・インバウンドのノウハウを融合する新事業領域を示した。