固定資産の回収可能性低下による減損
FY2019に初出。15回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
ジェイテックコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「有形固定資産及びのれんの減損を行う必要が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の固定資産の回収可能性低下リスクに、電子科学株式会社の取得に伴うのれんを含めた減損リスクとして範囲を明示している。当期の減損損失計上はない。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間には、重要な固定資産の減損損失は計上されなかった。前年同期のライフサイエンス・機器開発事業における21千円の減損損失から状況が改善している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「「ライフサイエンス・機器開発事業」セグメントにおいて、収益性の低下に伴う減損損失を21千円計上しております。」
同事業の固定資産について減損損失21千円を計上したが、前年同期の442千円から減少している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。 大阪府茨木市 ライフサイエンス・機器開発事業用 研究・開発設備 機械及び装置 23,414千円 工具、器具及び備品 442千円」
ライフサイエンス・機器開発事業の研究・開発設備について、合計23,857千円の減損損失を計上した。前期の2,803千円から金額が拡大している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「「ライフサイエンス・機器開発事業」セグメントにおいて、収益性の低下に伴う減損損失を1,837千円計上しております。」
ライフサイエンス・機器開発事業の収益性低下に伴う固定資産の減損損失1,837千円が実際に計上された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「「ライフサイエンス・機器開発事業」セグメントにおいて、収益性の低下に伴う減損損失を442千円計上しております。」
固定資産の回収可能性低下に伴う減損リスクが、ライフサイエンス・機器開発事業の減損損失442千円として実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「「ライフサイエンス・機器開発事業」セグメントにおいて、収益性の低下に伴う減損損失を2,803千円計上しております。」
ライフサイエンス・機器開発事業の収益性低下に伴う減損損失2,803千円が実際に計上された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「ライフサイエンス・機器開発事業」セグメントにおいて、収益性の低下に伴う減損損失を2,549千円計上しております。」
ライフサイエンス・機器開発事業の収益性低下に伴う減損損失2,549千円が第2四半期連結累計期間に実際に計上された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「「ライフサイエンス・機器開発事業」セグメントにおいて、収益性の低下に伴う減損損失を2,400千円計上しております。」
固定資産の回収可能性低下に伴う減損リスクが、ライフサイエンス・機器開発事業の減損損失2,400千円として実際に発生した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ライフサイエンス・機器開発事業における研究・開発設備については、事業の特性上、現段階では研究開発が先行する等の事業環境及び今後の見通しを勘案し、回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額578千円を減損損失として特別損失に計上しました。」
ライフサイエンス・機器開発事業の研究・開発設備について、578千円の減損損失を計上した事実を年度決算でも確認している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「ライフサイエンス・機器開発事業」セグメントにおいて、収益性の低下に伴う減損損失を578千円計上しております。」
固定資産の回収可能性低下による減損リスクについて、ライフサイエンス・機器開発事業で578千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当該資産から得られる将来キャッシュ・フロー見込額が減少し、回収可能性が低下した場合、固定資産の減損を行う必要が生じ、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の回収可能性低下及び減損リスクを継続して記載している。当事業年度の減損損失はゼロであった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当該資産から得られる将来キャッシュ・フロー見込額が減少し、回収可能性が低下した場合、固定資産の減損を行う必要が生じ、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損リスクを一般的に記載している。当事業年度にはライフサイエンス・機器開発事業の研究・開発設備について1,037千円の減損損失を計上した。