戦略的経営統合システムとインターネット活用の強化
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-03。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「基幹システムの更新につきましては、令和７年７月に完了しております。」
前事業年度に完了が開示された基幹システム更新について、令和7年7月に完了したことを改めて記載している。 - FY2025達成有価証券報告書
「基幹システムの更新 296,800 272,600 自己資金 令和５年10月 令和７年７月 基幹システムは、令和７年７月に更新が完了し、稼働しております。」
受発注・会計管理システムのクラウド型更新について、総額296,800千円、既支払額272,600千円の計画が完了し、令和7年7月に稼働した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「情報システムの更新など無形固定資産の取得による支出89百万円」
情報システムの更新を含む無形固定資産の取得について、当中間会計期間に89百万円を支出したことを開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「基幹システムの更新 296,000 43,000 自己資金 令和５年10月 令和７年７月」
基幹システム更新について、令和5年10月に着手し、総額296百万円、既支払額43百万円、令和7年7月完了予定の計画を開示した。戦略面ではクラウド型システムへの更新とDX化を掲げ、ベトナム子会社では海外向けホームページを令和6年1月から運用開始している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の情報発信基地としての性格を持つアトムＣＳタワーでは、金物のみならず広くインテリアに関わる商品を常設展示しつつ、オンライン上の問い合わせには積極的に対応するなど、お客様との商談機会の創出に取り組んで参りました。」
オンライン上の問い合わせ対応を含むインターネット活用による販売・商談支援を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社の情報発信基地としての性格を持つアトムＣＳタワーでは、金物のみならず広くインテリアに関わる商品を常設展示しつつ、オンライン上での問い合わせには積極的に対応するなど、お客様との商談機会の創出に取り組んで参りました。」
アトムCSタワーでの常設展示とオンライン問い合わせ対応による営業・商談支援を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き、Ｗｅｂ会議等のコミュニケーションツールを活用しつつ、」
Web会議等のコミュニケーションツールを活用した営業・商談支援を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらにマンション物件での採用率が高まっているＳＷ移動間仕切システム「ＳＷ-900」におけるパーツ選定ツールを新たに公開するなど、ＳＮＳを積極的に活用した販売支援ツールの拡充に努めました。」
YouTubeやショールームビューの拡充に加え、SW-900のパーツ選定ツールを新たに公開し、デジタル販売支援機能を拡張した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「またＷｅｂ会議等のコミュニケーションツールを積極的に活用するなど、新型コロナウイルス感染症との共存を図りつつ」
Web会議等のコミュニケーションツールを活用した営業・商談支援を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「各ショールームにおいては事前予約制で運用、さらにはＷｅｂ会議等のコミュニケーションツールを積極的に活用するなど、新型コロナウイルス感染症との共存を図りつつ」
ショールームの予約制運用とWeb会議等のコミュニケーションツールの活用による営業・商談支援を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「各ショールームにおいては事前予約制で運用、さらにはＷｅｂ会議等のコミュニケーションツールを積極的に活用するなど」
ショールームの予約制運用に加え、Web会議等のコミュニケーションツールを活用した営業・商談支援を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらにはオンラインでの打ち合わせを推奨するなど、新型コロナウイルス感染症拡大の抑制に必要な対策を講じつつ」
オンライン打ち合わせを活用した営業・商談支援を、感染症対策の一環として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「アトムＣＳタワーでは、金物のみならず広くインテリアに関わる商品を常設展示して多様な生活空間を演出する準備を整えつつ、オンライン上での問い合わせには積極的に対応するなど、お客様との商談機会の創出に取り組んで参りました。」
オンライン問い合わせへの対応を含むデジタルな販売・商談支援を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「アトムＣＳタワーでは、新型コロナウイルス感染症の収束後に備えた事業展開を推進するとともに、金物のみならず広くインテリアに関わる商品を常設展示して準備を整えつつ、オンライン上での問い合わせには積極的に対応するなど、お客様との商談機会の創出に取り組んで参りました。」
オンライン上の問い合わせ対応を含むインターネット活用による販売・商談支援を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「昨年10月にYouTube（アトムリビンテックの公式チャンネル）を開設し、機能商品を中心とした製品紹介や設計・施工ガイドなどを動画で配信し、当社の主力商品について単なる商品紹介に留まることなく、職人不足が顕著な建築現場においても施工方法や手順、金物の調整方法等を明解に確認できる利便性を高めた動画コンテンツの整備を進め、また、同ホームページ内では、アトムＣＳタワー内の展示商品の写真や一部商品では動画の閲覧が可能な「ショールームビュー」を本年６月に開設するなど、コロナ禍を見据え、ＳＮＳを積極的に活用した販売支援ツールの拡充に努めました。」
公式YouTubeチャンネルの開設と、2021年6月のショールームビュー開設により、動画・オンラインによる商品情報提供を具体的に拡張した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ホームページ内の「atom動画ぎゃらりー」では、より幅広い層への深耕を図るため機能商品を中心とした紹介動画をYouTubeでも配信し、更に「オンラインショップ」ではネット通販の整備を進めるなど、コロナ禍を見据え、ＳＮＳを積極的に活用した販売支援ツールの拡充に努めました。」
動画のYouTube配信、オンラインショップの整備、SNSを活用した販売支援ツールの拡充という具体的なデジタル施策を進めた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「更にはホームページ内の「atom動画ぎゃらりー」では、新製品の施工動画を新たに追加配信するなど、主力商品について単なる商品紹介に留まることなく、職人不足が顕著な建築現場においても、施工方法や手順・調整方法などをオンライン上で明確に確認できる、動画コンテンツの拡充に努めました。」
新製品の施工動画を追加配信し、施工方法・手順・調整方法をオンラインで確認できる動画コンテンツを拡充した。職人不足への対応という利用目的も明示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「加えて、当社の「ものづくり」を広く紹介するため、ホームページ内の「atom動画ぎゃらりー」におきましては、新たに「マルチソフトクローザー ＡＦＤシステム 戸袋納まり」の施工動画を追加配信するなど」
統合型業務ソフトウェアの継続活用に加え、新商品の施工動画を追加配信し、施工方法等を確認できる情報提供機能を拡張した。 - FY2019前進有価証券報告書
「加えて、ホームページ内の「atom動画ぎゃらりー」におきましては、新たにＳＷシステム（リビング移動間仕切り金具ＳＷ-900）の施工動画を、チャプター毎に分けて追加配信するなど、当社の主力商品について単なる商品紹介に留まることなく、建築現場にて施工方法や手順、金物の調整方法等を明解に確認できる動画コンテンツの拡充に努めました。」
統合型業務ソフトウェアの継続活用に加え、SW-900の施工動画をチャプター別に追加配信し、施工情報の提供機能を拡張している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また情報システム戦略につきましては、当社の経営管理体制を支える「統合型業務ソフトウェア」を営業・業務・現業の各部門とも、あまねく最大限に活用しつつ利便性の向上に努め、常に業務効率ならびに経営効率の一層の向上を図るとともに、ホームページを一新して高い評価を得ております。」
統合型業務ソフトウェアを営業・業務・現業の各部門で活用する運用を継続し、ホームページの刷新という具体的な進展も記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また情報システム戦略につきましては、当社の経営管理体制を支える「統合型業務ソフトウェア」の大幅なバージョンアップを完了し、営業・業務・現業の各部門とも、あまねく同システムを最大限に活用しつつ利便性の向上に努め、常に業務効率ならびに経営効率の一層の向上を図っております。」
統合型業務ソフトウェアの大幅なバージョンアップ完了に加え、営業・業務・現業の各部門での最大限の活用を明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「＜情報システム戦略＞におきましては、金物業界のＩＴ化における企業モデルの構築を目指して、大幅にバージョンアップした戦略的経営統合システムの活用を推進するとともに、前項の市場戦略に基づき、ＡＴＯＭダイレクトショップにおける商品アイテムの充実を始めとして、インターネットを最大限に活用した事業展開を強化して参ります。」
統合型業務ソフトウェアの大幅なバージョンアップ完了と、ダイレクトショップ・インターネット活用の強化が述べられている。