売上高営業利益率を主要な経営指標とする方針
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」は2026-05-13。直近の記載はFY2026。
J−MAXがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに7社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当社グループでは、事業規模拡大による持続的な成長と効率性の高い事業運営を目指し、売上高・営業利益・ROA(総資産営業利益率)を中長期５か年計画のKPI(重要業績評価指標)としておりますが、近年の自動車業界における電動化シフトによる事業環境の変化に伴い、目標値への到達は当初の予定から３年程度後ろ倒しになる予定であります。」
売上高・営業利益・ROAを主要KPIとする体系は維持するが、KPI目標への到達時期を当初予定から約3年後ろ倒しとした。 - 2026-05-13後退業績予想の修正
「当社グループでは、事業規模拡大による持続的な成長と効率性の高い事業運営を目指し、売上高・営業利益・ROA(総資産営業利益率)を中長期５か年計画のKPI(重要業績評価指標)としておりますが、近年の自動車業界における電動化シフトによる事業環境の変化に伴い、目標値への到達は当初の予定から３年程度後ろ倒しになる予定であります。」
売上高・営業利益・ROAをKPIとする方針は維持したまま、目標値への到達時期を当初予定から約3年後ろ倒しにする見通しを示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業規模拡大による持続的な成長と効率性の高い事業運営を目指し、売上高、営業利益及びROA（総資産営業利益率）を主要な経営指標としております。」
従来の売上高営業利益率中心のKPIから、売上高・営業利益・ROAを主要指標とする体系へ変更した。中長期5か年計画最終年度の目標は売上高700億円、営業利益40億円、ROA6.0％である。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率については、中長期５か年計画最終年度となります2023年３月期において9.0%以上を目標数値としておりますが、当連結会計年度では半導体供給不足等による減産影響及び原材料価格高騰等の影響により6.4％となりました。」
2023年3月期9.0％以上の目標に対し、当年度実績は6.4％となった。前年度の8.9％からも低下し、半導体不足・原材料価格高騰による目標進捗の悪化を明示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、競争力基盤の確立としてボディ部品事業（車体骨格部品事業）を「主力事業」、電動化部品事業及び金型事業を「戦略事業（次の10年に飛躍するための成長ドライバー）」に位置づけ、経営資源を集中し、規模に見合った効率経営と競争力強化を目指し、売上高営業利益率をKPI（重要業績評価指標）としております。売上高営業利益率については、当連結会計年度は8.9％、中長期５か年計画最終年度となります2023年３月期目標値9.0％以上の達成に向けて順調に推進しております。」
売上高営業利益率をKPIとする方針に、当年度実績8.9％と2023年３月期9.0％以上という具体的な目標値・進捗を追加した。 - FY2017初出有価証券報告書
「なお、当社グループは売上高営業利益率を主要な経営指標とし、経営基盤の安定化を目指しております。」
売上高営業利益率を主要な経営指標として明示したが、具体的な目標値は記載していない。