サステナブル経営と最終製品廃棄ゼロ
FY2022に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-09-15。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-15再定義決算説明資料
「高付加価値のブランドへと進化させる事で、環境に配慮し、大量生産/大量販売ではなく、高価格帯のみで事業拡大を実現する」
サステナビリティ方針を、廃棄抑制や日本製比率だけでなく、高付加価値・高価格帯による事業拡大として表現した。 - FY2026サステナビリティKPI実績の更新と未達併存有価証券報告書
「平均単価 セレクト事業30,687円 自社開発事業18,285円」「廃棄率0.0％」「自社開発事業での日本製比率100％」「新卒月給400,000円」「外国人従業員比率 7.2%」「女性従業員 44.7%」
廃棄率0.0％、日本製比率100％、新卒月給40万円は実績として示された一方、平均単価と外国人・女性比率は設定KPIを下回った。 - 2026-04-02再掲株主総会
「大量生産・大量販売のマーケットに参入するのではなく、高品質・高価格の事業領域を維持していく事、並びに最終製品の廃棄をゼロとすることで、環境負荷の軽減に貢献してまいります。」
高品質・高価格と最終製品廃棄ゼロの方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「代表取締役CEOを議長とする取締役会にて、サステナビリティに関する経営判断・運営状況を管理・監督しております。」「重要な課題は…「サステナビリティ委員会」にて、モニタリングと課題解決を推進」
サステナビリティを取締役会の監督、担当取締役、サステナビリティ委員会の実行・モニタリング体制へ組み込み、廃棄率0.0％、日本製比率100％等のKPIを継続した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、サステナブルファッション社会の実現を目指し、事業を通じた「社会課題の解決」と「持続的成長」の両立を実現するため、事業領域の範囲を定めており、また企業理念、企業ビジョンにおいても社会課題の解決につながる項目を組み込んでおります。」「商品の廃棄率 廃棄率0.0％」「自社開発事業での日本製比率100%」「外国人従業員比率 10.0％」「女性従業員 50.0％」
従来の日本製・最終製品廃棄ゼロの方針を、取締役会・サステナビリティ委員会によるガバナンス、環境・地域・人的資本のKPIを含むサステナビリティ経営として体系化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、「日本発を世界へ」を企業理念とし、日本製品、日本ブランドに特化することで国内各地の繊維産業のものづくり技術・文化の維持発展と、ファッションデザイナー・クリエイターの活躍の場の拡大に取り組んでおります。また、高原価率、高在庫回転を事業上の特徴としておりますが、これによりプロパー（定価）販売比率を高め最終製品の廃棄をゼロとすることで、環境負荷の軽減に貢献してまいります。」
サステナブル経営を優先課題として継続し、日本製品・ブランドによる国内産業支援、高在庫回転・定価販売による最終製品廃棄ゼロの方針を再確認した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、「日本発を世界へ」を企業理念とし、日本製品、日本ブランドに特化することで国内各地の繊維産業のものづくり技術・文化の維持発展と、ファッションデザイナー・クリエイターの活躍の場の拡大に取り組んでおります。また、高原価率、高在庫回転を事業上の特徴としておりますが、これによりプロパー（定価）販売比率を高め最終製品の廃棄をゼロとすることで、環境負荷の軽減に貢献してまいります。」
優先的に対処すべき課題としてサステナブル経営を初めて独立項目化し、日本製品・ブランドによる国内産業支援、高在庫回転・定価販売による最終製品廃棄ゼロを掲げた。