事業戦略と人財戦略の連動による専門・経営・グローバル人財の育成
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2025前進有価証券報告書
「前中計においては高度専門職の人数をKPIとして注視しており、2024年度は目標360名に対し373名と達成することができました。」
高度専門職は2024年度に373名となり、目標360名を上回った。今後は活動ロードマップや領域内外連携を強化する方針である。 - FY2024前進有価証券報告書
「高度専門職の人数をKPIとして注視しており、2024年度までに360名まで増やすことを新たな目標としています。(2023年度実績347名)」
高度専門職は2023年度に347名まで増加し、2024年度360名目標に近づいた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2022年度からの新中計では24年度300名を目標としていましたが、直近の増加ペースを踏まえて目標を引き上げ、24年度までに360名まで増やすことを新たな目標としています。(22年度実績294名)」
高度専門職の2024年度目標を300名から360名へ引き上げた。2022年度実績は294名となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度末にデジタルプロフェッショナル人財230名を育成・獲得するという目標は予定どおり達成しました。」
デジタルプロフェッショナル人財230名の従来目標を達成し、デジタル人財の育成・獲得を継続した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、2021年度末までに、育成プログラムの実施や採用を通じて、高度なデジタル技術とデータを活用し、事業の課題解決や、新しい価値・ビジネスモデルを創出できるデジタルプロフェッショナル人財を230名確保することを目指しています。」
デジタルプロフェッショナル人財の目標を、従来の150名から230名へ引き上げた。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「また、2020年度末を目標にデジタル系エンジニアによるオープンイノベーション拠点の設立等体制を強化することや、2021年度末にはデジタルプロフェッショナル人財を150名体制に拡充すること等、各種施策を着実に進めていきます。」
高度専門職・経営人財・グローバル人財の育成に加え、デジタル人財を2021年度末までに150名体制とする具体的な規模・期限を設定した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期は、事業基盤を担う各事業部門の固有領域や事務系職種に同制度を拡大展開し、それらの領域を牽引する人財も新たに高度専門職に任命し、新規事業・事業強化への参画・貢献を図っています。」
高度専門職制度を技術領域から各事業部門の固有領域・事務系職種へ拡大し、新たな専門人財を任命した。 - FY2018初出有価証券報告書
「「事業戦略と人財戦略の連動」に関しては、人財の確保・育成・強化が成長戦略や諸課題に対する施策の遂行に欠かせないとの考えから重要な課題として位置付け、高度なプロフェッショナル人財を育成するための高度専門職制度の改定や、高いマネジメント能力を持つ経営人財、グローバル人財の育成に取り組んでいます。」
事業戦略と人財戦略を連動させ、高度専門職制度の改定、経営人財・グローバル人財の育成を進める方針が独立した課題として示された。