クリーンな環境エネルギー社会の実現
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「実績: 2024年度 320万t-CO2e(37％削減)」
GHG排出量について、2013年度比37％削減の実績を開示し、2030年30％以上削減目標を上回る実績値を示した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、2050年時点でのカーボンニュートラル(実質排出ゼロ)を目指しています。また、GHG排出量を2013年度対比で2030年には30％以上の削減、2035年には40％以上の削減を目指しています。」
従来の2050年カーボンニュートラル及び2030年30％以上削減に加え、2035年40％以上削減という中間目標を追加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度にはカーボンニュートラル担当役員を設置するとともに、カーボンニュートラル推進プロジェクトを新設し、GHG削減策の具体的検討、2030年、2050年目標達成へのシナリオ案の検討、コスト試算等を実施しました。」
カーボンニュートラル担当役員と推進プロジェクトを新設し、2030年・2050年目標に向けた削減策、シナリオ、コスト試算の検討に進んだ。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動に直接関わるGHG排出量であるScope１、Scope２の排出量を対象としています。カーボンニュートラルを実現するため、エネルギー使用量の削減、エネルギーの脱炭素化、製造プロセスの革新、高付加価値／低炭素型事業へのシフトなど、実現に向けたロードマップを策定し、目標達成に向けて取り組みを加速させていきます。」
2050年カーボンニュートラル及び2030年のGHG排出量30％以上削減という従来の目標と、削減ロードマップが再確認された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループは2021年５月に、2050年時点でのカーボンニュートラル(実質排出ゼロ)を目指すことを表明しました。」「また、2030年には、2013年度対比でGHGの排出を30％以上削減することを目指します。」
従来の環境エネルギー社会への貢献に加え、2050年カーボンニュートラルと2030年GHG排出量30％以上削減という長期・中期の数値目標を明示した。従来の売上高当たり排出量目標とは指標が異なるため、数値を直接比較していない。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、事業活動にともなう地球温暖化ガスの売上高当たりの排出量を、2030年度に2013年度対比で35%削減することを目標と定めました。」
クリーンな環境エネルギー社会という従来の方向性に、2030年度までの売上高当たり温室効果ガス排出量35％削減という数値目標を追加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地球温暖化問題やSDGs(持続可能な開発目標)に象徴される世界の諸課題への意識の高まり、デジタル化の著しい進展など、新たな外部環境変化への対応は継続する課題です。」
環境・持続可能性に関する社会課題を、次期計画でも継続して対応する課題として位置付けている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは「クリーンな環境エネルギー社会」と「健康・快適で安心な長寿社会」の実現を課題ととらえ」
環境エネルギー社会と健康・安心な長寿社会を中長期的課題とする位置づけが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「クリーンな環境エネルギー社会」と「健康・快適で安心な長寿社会」の実現を課題ととらえ」
環境エネルギー社会と健康・安心な長寿社会を中長期的な課題とする位置づけが継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その上で、事業環境の変化に対応するため３～５年間にわたる中期経営計画を策定し、多角化された各事業のシナジーを生かして、そこで掲げられた目標の達成に向けて取り組んでいます。」
環境エネルギー社会を含む社会的課題への対応を支える中期経営計画とシナジーの考え方が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その上で「クリーンな環境エネルギー社会」と「健康・快適で安心な長寿社会」の実現に向け、社会問題の解決に取り組んでいきます。」
新中期経営計画における社会課題解決の方向性の一つとして掲げている。