SDGs・ESGを含む非財務側面の経営推進
FY2019に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「サステナビリティに対する社会からの期待の高まりを踏まえ、企業価値に影響を及ぼし得るサステナビリティ関連の機会とリスクを再分析し、2025年度にマテリアリティの見直しを行いました。」
サステナビリティ推進体制について、機会・リスクの再分析を経てマテリアリティを見直し、2026年3月に取締役会で新項目を決定した。 - FY2024前進有価証券報告書
「社長を委員長とする「DE&I委員会」を設置し、グループ全体における進捗状況の確認や課題改善に向けて、定期的にモニタリング及び意見交換を行っています。」
サステナビリティ推進体制にDE&I委員会を加え、多様性・人権等の専門的な取組みを経営基盤に組み込んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「サステナビリティ推進委員会には、より専門的な議論を行うための専門委員会である「地球環境対策推進委員会」「人権専門委員会」を設置しています。」
サステナビリティ推進委員会の下に地球環境対策推進委員会と人権専門委員会を設置し、専門テーマ別の運用体制を整備した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「サステナビリティ推進委員会では、地球環境対策としての当社グループ及び社会の脱炭素化実現に向けた取り組みを検討するとともに、リスク・コンプライアンス委員会やグループ環境安全・品質保証委員会等の関連する委員会との連携を取りながら、ESG(環境・社会・ガバナンス)全般に関する方針立案や課題への対応の検討を進めています。」
サステナビリティ推進部・委員会を中心に、脱炭素、リスク・コンプライアンス、安全・品質を連携させる体制が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「サステナビリティ推進委員会では、地球環境対策としての当社グループ及び社会の脱炭素化実現に向けた取り組みを検討するとともに、リスク・コンプライアンス委員会やレスポンシブル・ケア委員会等の関連する委員会との連携を取りながら、ESG(環境・社会・ガバナンス)全般に関する方針立案や課題への対応の検討を進めています。」
サステナビリティ推進部・委員会を中心に、脱炭素、リスク・コンプライアンス、レスポンシブル・ケアを連携させる運用へ進展した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年4月にサステナビリティ推進部を社長直下組織として新設した他、12月には社長を委員長とし、技術機能部門総括、経営管理機能部門総括、事業領域担当の各役員他を委員とするサステナビリティ推進委員会を設置しました。」
SDGs・ESGを含む非財務側面の推進について、専任部署の新設に続き、社長を委員長とする委員会を設置した。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年度からはそれらを推進すべく、SDGs/ESGを含む非財務側面の視点から経営の推進を加速する専任部署を設置するとともに」
SDGs・ESGを含む非財務側面から経営を推進する専任部署の設置方針が初めて示された。