TCFD提言への賛同と気候関連リスク対応
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2021年を基準年とし、2035年を算定対象年として、低炭素社会への移行が進む２℃以下シナリオ（含む1.5℃シナリオ）及び気候変動が進む４℃シナリオを用いた分析を行いました。」
TCFD対応について、2035年を対象とするシナリオ分析と事業インパクト開示を継続・具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年度には、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言」に従い、気候変動シナリオに基づく主要なリスクと機会の事業インパクトを開示したことから、TCFD推進プロジェクトチームを解消し、CSRDへの対応に向けて新たにCSRDプロジェクトチームを設置しました。」
TCFDに基づくリスク・機会の事業インパクト開示を完了したことを受け、TCFD推進からCSRD対応へ体制を組み替えている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度には、国際エネルギー機関（International Energy Agency; IEA）が発行しているWorld Energy Outlook等から、低炭素社会への移行が進む２℃以下シナリオ（含.1.5℃シナリオ）及び気候変動が進む４℃シナリオに基づくシナリオ分析を開始し、2023年度にクラレグループ全体の主要なリスク及び機会の事業インパクト評価を完了しました。」
TCFD対応について、2022年度に開始したシナリオ分析を2023年度にグループ全体の事業インパクト評価完了まで進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年度には、国際エネルギー機関（International Energy Agency; IEA）が発行しているWorld Energy Outlook等から、低炭素社会への移行が進む２℃以下シナリオ（含.1.5℃シナリオ）及び気候変動が進む４℃シナリオに基づくシナリオ分析を実施し、気候変動によるリスクと機会のインパクトを評価しました。」
TCFD賛同・開示拡充の方針から進み、2022年度に2℃以下・4℃シナリオ分析を実施して気候関連リスクと機会の事業インパクトを評価している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明しており、情報開示の拡充に努めています。」
TCFD提言への賛同と気候関連情報開示の拡充方針を、環境リスクの説明の中でも継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年11月には、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明しています。」
気候関連財務情報の開示・気候変動対応に関する新たな対外方針として、TCFD提言への賛同を初めて記載している。