帝人（3401）・施策前進
取締役会の実効性評価と継続的な改善
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会・監査等委員会の実効性評価6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度の実効性評価においても、取締役会で議論すべき経営課題の深掘りと、その解決に向けた具体的なアクションプランの策定につなげることを目的に、独立した第三者評価機関を起用しました。同機関は、全取締役を対象としたアンケート調査に加え約1時間の個別インタビュー、取締役会事務局との面談、さらには取締役会議事録の閲覧を通じて当社取締役会の実効性の評価を行いました。」
取締役会実効性評価は、第三者機関、全取締役アンケート、個別インタビュー、議事録閲覧を組み合わせる方法へ進展し、監査等委員会設置会社移行後のモニタリングボード化と2026年度の課題を整理した。 - 2026-05-22前進株主総会
「前記のプロセスによる取締役会の実効性評価の結果、当社の現行のコーポレート・ガバナンス体制及び運用に問題はなく、取締役会は全体として適切に機能しており、実効性が確保されていることが確認されました。」
第三者評価機関による全取締役対象アンケート、個別インタビュー、議事録閲覧を含む2025年度評価を実施し、モニタリングボード化、重要審議課題、権限委譲、グループ連結経営の監督等を2026年度の課題として具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「1) 全取締役及び全監査役（社外役員を含む15名）を対象に、外部専門家の助言を参考に作成した記名式の自己評価アンケートを実施しました。加えて、取締役会で議論すべき経営課題の掘り下げ、課題解決にむけた具体的なアクションプランの策定につなげることを目的に、自己評価アンケートをベースに、外部専門家による一部の取締役・監査役（４名）に対するインタビューを実施しました。」
取締役会実効性評価について、対象15名、外部専門家による4名へのインタビュー、41問・5段階評価を実施し、次期中期計画、ポートフォリオ、親子上場、BCP、人的資本・知財を今後の課題として整理した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社は、取締役会の更なる実効性確保及び機能向上を目的に、取締役会全体としての実効性に関する分析・評価（以下、「取締役会の実効性評価」という）を年に１回実施することとしています。2019年度の当社取締役会の実効性評価の方法及び結果の概要は以下の通りです。」
年1回の取締役会実効性評価について、全取締役・全監査役14名、35問、5段階評価による分析を実施し、新規ビジネス、親子上場、諮問機関等を今後の議論課題として示した。