需要変化による滞留在庫・評価損リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-08-13。
ZOAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-13悪化決算
「その主たる要因は、現金及び預金が147,044千円、売掛金が141,310千円、商品が51,272千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
商品残高は減少した一方、販売用不動産は前事業年度末の240,470千円から337,351千円へ増加しており、在庫構成の変化が示されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「商品の貸借対照表計上額 1,483,053千円 売上原価として計上した棚卸資産評価損の金額 21,092千円」
商品残高は減少した一方、棚卸資産評価損は前事業年度の6,117千円から21,092千円へ増加した。 - 2026-06-04悪化株主総会
「市況の悪化等で販売価額が下落した場合、当事業年度に計上した商品評価損金額を上回る損失が発生する可能性があります。」
商品の評価損21,092千円を計上し、市況悪化等により追加損失が発生する可能性を記載している。 - FY2026-H1商品減少と販売用不動産増加が併存有価証券報告書
「その主たる要因は、現金及び預金が252,308千円、売掛金が91,436千円、商品が165,084千円減少し、販売用不動産が259,013千円増加したこと等によるものであります。」
商品残高は前事業年度末比165,084千円減少した一方、販売用不動産は259,013千円増加した。商品在庫の縮小と販売用不動産の増加が併存している。 - FY2025対処有価証券報告書
「商品の貸借対照表計上額 1,949,628千円 1,928,075千円 売上原価として計上した棚卸資産評価損の金額 15,077千円 6,117千円」
商品残高が前事業年度末から減少し、棚卸資産評価損も15,077千円から6,117千円へ減少した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その主たる要因は、売掛金が225,558千円、商品が4,667千円、販売用不動産が255,466千円それぞれ減少し、現金及び預金が63,631千円増加したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末比4,667千円減少し、販売用不動産も255,466千円減少した。需要変化に伴う在庫リスクについて、残高の縮小が示されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「市況の悪化等で販売価額が下落した場合、当事業年度に計上した棚卸資産評価損金額を上回る損失が発生する可能性があります。」
商品残高は1,996,135千円から1,949,628千円へ減少した一方、棚卸資産評価損は8,292千円から15,077千円へ増加し、評価損リスクが数値上拡大している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて12,802千円減少し、5,139,335千円となりました。その主たる要因は、商品が37,759千円増加し、売掛金が48,357千円、販売用不動産が20,896千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
前四半期までの商品残高の減少から転じ、商品が前事業年度末比37,759千円増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その主たる要因は、売掛金が94,492千円、商品が96,016千円それぞれ減少し、現金及び預金が12,469千円増加したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から96,016千円減少し、これまで続いていた在庫増加から縮小に転じている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「その主たる要因は、商品が140,147千円、販売用不動産が127,294千円それぞれ増加し、現金及び預金が396,287千円、売掛金が104,144千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から140,147千円増加し、販売用不動産も127,294千円増加した。在庫・販売用不動産の増加が続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「商品が287,356千円、販売用不動産が123,513千円それぞれ増加し、現金及び預金が514,927千円、売掛金が189,093千円それぞれ減少したこと等によるものであります。…売上原価として計上した棚卸資産評価損の金額…8,292千円」
商品残高が前事業年度末から287,356千円増加し、棚卸資産評価損も4,558千円から8,292千円へ増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて17,295千円増加し、5,391,093千円となりました。その主たる要因は、商品が400,774千円、土地が83,678千円それぞれ増加し、現金及び預金が268,817千円、売掛金が213,274千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から400,774千円増加し、在庫残高の増加が続いている。需要変化による滞留在庫・評価損リスクに関する数値上の悪化が示されているが、当四半期に評価損を計上したとは記載していない。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その主たる要因は、現金及び預金が130,274千円、売掛金が238,924千円それぞれ減少し、商品が307,599千円、販売用不動産が62,672千円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から307,599千円増加し、販売用不動産も62,672千円増加した。需要変化に伴う滞留在庫・評価損リスクに関連する在庫残高の増加が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて459,505千円減少し、4,914,292千円となりました。その主たる要因は、商品が170,914千円増加し、現金及び預金が396,424千円、売掛金が275,638千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から170,914千円増加し、前年度末に続く在庫増加が第1四半期にも確認された。 - FY2022在庫増加と評価損減少が併存有価証券報告書
「当事業年度末における総資産は、前事業年度末に比べ258,384千円増加し、5,373,798千円となりました。その主たる要因は、売掛金が176,910千円、商品が343,430千円それぞれ増加し、現金及び預金が454,939千円減少したこと等によるものであります。…売上原価として計上した棚卸資産評価損の金額 4,558千円」
商品残高は前事業年度末から343,430千円増加した一方、棚卸資産評価損は13,506千円から4,558千円へ減少した。需要変化による在庫リスクは残るが、評価損の規模は低下している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて119,387千円減少し、4,996,026千円となりました。その主たる要因は、商品が388,500千円増加し、現金及び預金が611,281千円、売掛金が44,220千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から388,500千円増加し、在庫残高の増加が前四半期からさらに拡大している。需要変化に伴う滞留在庫・評価損リスクが数値上悪化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その主たる要因は、現金及び預金が534,005千円、売掛金が95,340千円それぞれ減少し、商品が166,033千円、前払費用が83,745千円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から166,033千円増加し、前四半期の126,855千円増加からさらに在庫残高が膨らんでいる。需要変化に伴う滞留在庫・評価損リスクが数値上さらに顕在化しているが、当四半期に評価損計上があったとは記載されていない。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「その主たる要因は、商品が126,855千円増加し、現金及び預金が459,079千円、売掛金が78,785千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から126,855千円増加し、これまで示されていた在庫残高の減少から反転している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上原価として計上したたな卸資産評価損の金額 13,506千円」
需要変化や市況悪化に伴う評価損リスクに関連して、当事業年度にたな卸資産評価損13,506千円を実際に計上した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その主たる要因は、売掛金が20,914千円、現金及び預金が321,128千円それぞれ増加し、商品が133,699千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から133,699千円減少しており、需要変化による滞留在庫・評価損リスクに対する在庫残高の縮小が示されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて24,997千円増加し、4,661,128千円となりました。その主たる要因は、現金及び預金が223,784千円増加し、売掛金が96,891千円、商品が77,388千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から77,388千円減少し、需要変化による滞留在庫リスクに対して在庫残高の縮小が続いている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その主たる要因は、現金及び預金が281,595千円増加し、売掛金が21,924千円、商品が57,978千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
当第1四半期末の商品残高が前事業年度末から57,978千円減少しており、滞留在庫・評価損リスクに対する在庫残高の縮小が示されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「その主たる要因は、現金及び預金が114,200千円、商品が330,100千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から330,100千円減少し、需要変化による滞留在庫リスクに対して在庫残高の減少が示されている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その主たる要因は、売掛金が13,093千円、商品が36,922千円それぞれ増加し、現金及び預金が411,424千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前事業年度末から36,922千円増加し、前四半期に示された商品残高減少から再び増加に転じている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末における総資産は、前事業年度末に比べて215,894千円減少し、4,638,458千円となりました。その主たる要因は、現金及び預金が176,192千円、商品が157,827千円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
需要変化に伴う滞留在庫リスクが開示される中、商品残高は前事業年度末から157,827千円減少している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし当社の品揃えがお客様のニーズの変化に十分対応できなかった場合には、たな卸資産が増加し、当社における今後の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
需要変化に品揃えが対応できない場合の在庫増加と財政状態・業績への影響可能性を引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし当社の品揃えがお客様のニーズの変化に十分対応できなかった場合には、たな卸資産が増加し、当社における今後の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
需要変化に品揃えが対応できない場合の滞留在庫・財務業績への影響可能性が引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし当社の品揃えがお客様のニーズの変化に十分対応できなかった場合には、たな卸資産が増加し、当社における今後の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
需要変化に品揃えが対応できない場合の在庫増加をリスクとしている。