スマートフォン・タブレット普及によるパソコン需要減少
FY2016に初出。39回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-13悪化決算
「Windows 10のサポート終了に伴う買い替え需要が一巡したこと等により販売が減少し、これに付随するサポートサービスの売上高も前年同期を下回りました。」
Windows 10サポート終了を契機とした買い替え需要が一巡し、パソコン販売の減少として需要減少リスクが再び具体化している。 - FY2026対処有価証券報告書
「Windows10のサポート終了に伴いパソコン本体の売上が大幅に増加しました。」
Windows10のサポート終了を契機とした買い替え需要が実際に発生し、パソコン本体の売上増加につながったと説明している。 - 2026-05-14悪化決算
「パソコン市場においては、当事業年度におけるWindows10のサポート終了に伴う特需の反動減により、販売台数の減少が見込まれる状況であります。」
Windows10サポート終了に伴う買い替え需要で緩和されていた需要減少リスクについて、特需の反動減による販売台数減少の見込みが示された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「Windows10サポート終了となる2025年10月14日が近づくにつれて買い替え需要が急増し、パソコン本体の販売が好調に推移しました。」
Windows 10のサポート終了を前に買い替え需要が実際に急増し、パソコン事業売上高も前年同期比13.1%増となった。需要減少リスクを緩和する需要が発生している。 - FY2025対処有価証券報告書
「足元では、Windows10のサポート終了を2025年10月14日に控え、一部で買い替え需要が発生しており、下期を中心にパソコン販売は改善傾向にあります。次年度以降にも期待ができる状況であります。」
特需反動減や需要一巡により市場環境は厳しい一方、Windows10サポート終了を控えた買い替え需要が発生し、下期以降のパソコン販売に改善傾向が見られると説明している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「パソコン事業においては、国内でのパソコン市場の持続的な縮小により販売台数の減少が続いております。当社におきましてもこの傾向が表れており、特にA4ノートPCの販売が落ち込み、業績に大きな影響を与えております。」
国内パソコン市場の持続的な縮小と販売台数減少が続き、特にA4ノートPCの販売低迷が業績への影響として具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社が属するパソコン市場に関しても、製品価格の高騰、コロナ禍以降におけるリモートワークや巣ごもり需要による特需の反動減等により、非常に厳しい市場環境となっております。」
コロナ特需の反動減と製品価格高騰による厳しいパソコン市場の説明を年次報告でも継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属するパソコン市場に関しては、コロナ禍以降におけるリモートワークや巣ごもり需要による特需の反動減により、非常に厳しい市場環境となっております。このような状況下で当社におきましても、主力であるパソコン本体の販売が減少し、売上高が減少しました。」
コロナ禍後の特需反動減による厳しいパソコン市場と、主力パソコン本体の販売減少が続いている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社が属するパソコン市場に関しては、コロナ禍以降におけるリモートワークや巣ごもり需要による特需の反動減により、非常に厳しい市場環境となっております。このような状況下で当社におきましても、主力であるパソコン本体の販売が減少し、売上高が減少しました。」
コロナ禍後の特需反動減による厳しい市場環境と、主力パソコン本体の販売減少が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社が属するパソコン市場に関しては、コロナ禍以降におけるリモートワークや巣ごもり需要による特需の反動減により、非常に厳しい市場環境となっております。主力の小売事業におけるパソコン事業に関してはコロナ禍で需要の高かったノートパソコンが反動減で販売が低迷しました。」
コロナ禍後の特需反動減について、非常に厳しい市場環境となり、需要の高かったノートパソコンの販売低迷として具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社が属するパソコン市場においては、コロナ禍に需要拡大した一般用途パソコンの反動減の影響を受けております。一方でeスポーツ向けゲーミングパソコン、ゲーミングデバイス及びゲーミングチェア等の販売は好調に推移しました。」
一般用途パソコンの反動減が続く一方、ゲーミングPC・デバイス等の需要が下支えする構図を年次報告でも確認している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社が属するパソコン市場においては、コロナ禍において需要拡大した一般用途パソコンの反動減により販売が厳しい状況が続いております。その一方でeスポーツ向けゲーミングパソコンは好調に推移しております。特にハイスペックな物の人気が高く、平均単価が前事業年度に比べて10.2%伸長したことにより、パソコン本体の売上高は前事業年度を超える実績となっております。」
一般用途パソコンの反動減は続く一方、ゲーミングパソコンの好調と平均単価10.2%伸長により、パソコン本体売上高は前事業年度を超えたと説明している。なお、パソコン事業全体の売上高は前年同期比6.3%減であり、需要減少の影響は残っている。 - FY2023-Q2一般用途の反動減をゲーミング需要で補完有価証券報告書
「当社が属するパソコン市場においては、コロナ禍において需要拡大した一般用途パソコンの反動減により販売が厳しい状況で推移しております。一方、eスポーツ関連のパソコン、モニター、デバイス及びゲーミングチェア等の品揃えを強化することで売上高の増加に繋がりました。」
一般用途パソコンの反動減による厳しい販売環境が続く一方、eスポーツ関連商品の品揃え強化が売上増加に寄与したと説明している。パソコン事業全体の売上高は前年同期比7.2%減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「パソコン業界においては、部材の供給不足や価格高騰の影響を受けており、また景気不安も相まって、買い控えの意識が高い状況となっております。…以上の結果、パソコン事業全体の売上高は1,265,200千円(前年同期比10.1%減)となりました。」
部材不足・価格高騰に加えて景気不安による買い控えが高まり、パソコン事業全体の売上高も前年同期比10.1%減となった。需要減少リスクの悪化が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「リモートワーク等拡大及び「GIGAスクール構想」に伴う反動減によりパソコン需要は軟調に推移し、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると当事業年度累計期間(2021年4月~2022年3月)の出荷台数は前期比40.7%減少、出荷金額は前期比21.3%減少と市場全体では大きく前年を下回っております。」
リモートワーク・GIGAスクール構想の反動減により、国内パソコン市場の出荷台数が40.7%減、出荷金額が21.3%減となり、市場縮小の説明が強まっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「パソコン業界においては、テレワークや巣ごもり需要の高まりを受けて販売好調だった前年度の反動減により、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると当第3四半期累計期間(2021年4~12月)の出荷台数は前年比37.8%減少、出荷金額は前年比21.1%減少と厳しい環境となっております。特に当第3四半期会計期間(2021年10~12月)に限れば、出荷台数は前年比51.8%減少、出荷金額は前年比21.9%減少となっており、厳しさは強まっている状況であります。」
前年のテレワーク・巣ごもり需要の反動減により、パソコン出荷台数・金額の減少幅が拡大し、特に第3四半期会計期間は出荷台数前年比51.8%減、出荷金額前年比21.9%減となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、リモートワークや巣ごもり需要に支えられた1年前の反動により、出荷・販売台数が減少に転じています。また、部材の供給不足や価格高騰の影響を受けて、店頭在庫の品不足や販売価格の高騰により、販売台数が鈍化している状況が続いております。」
リモートワーク・巣ごもり需要の反動による出荷・販売台数の減少と、部材不足・価格高騰による品不足および販売台数鈍化が前四半期に続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「パソコン業界においては、リモートワークや巣ごもり需要に支えられた1年前の反動により、出荷・販売台数が減少に転じる状況となっております。また、部材の供給不足や価格高騰の影響を受けて、店頭在庫の品不足や販売価格の高騰により、販売台数が鈍化している状況が続いております。」
前年のリモートワーク・巣ごもり需要の反動で出荷・販売台数が減少に転じ、部材不足や価格高騰による品不足も重なって、パソコン需要・販売環境の悪化が示されている。 - FY2021需要高水準も本体販売は一服有価証券報告書
「一方でパソコン業界を取り巻く状況については、リモートワークやオンライン授業等によりパソコンの購入ニーズは高まっており、コロナ禍においても堅調に推移しております。」
リモートワーク・オンライン授業を背景に購入ニーズは高水準で推移している一方、品目別説明では在宅需要が約1年で一段落し、パソコン本体の販売台数が減少したと説明している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「しかし、パソコン業界においては、テレワークやオンライン教育の推進により、パソコン本体及びWebカメラやヘッドセット等の周辺機器の需要が急増し、パソコン関連商品の販売は好調に推移しました。以上の結果、パソコン事業全体の売上高は前年同期比9.6%の増加となりました。」
テレワーク・オンライン教育を背景にパソコン本体および周辺機器の需要が急増し、パソコン事業売上高も前年同期比9.6%増となった。スマートフォン・タブレット普及による需要減少リスクを緩和する需要状況が続いている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「パソコン業界においては、テレワークやオンライン教育の推進により、パソコン本体及びWebカメラやヘッドセット等の周辺機器の需要が急増し、ニーズが高い状況が続いております。その他、eスポーツの盛り上がりによるゲーミングPC需要もあり、パソコン本体の販売は好調に推移しました。以上の結果、パソコン事業全体の売上高は前年同期比13.8%の増加となりました。」
テレワーク、オンライン教育、eスポーツを背景にパソコン・周辺機器需要の高い状況が続き、パソコン事業売上高も前年同期比13.8%増となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「パソコン業界においては、政府が示した「新しい生活様式」による三密を避けた活動を実践するために活用が推奨されているテレワークやオンライン教育の推進により、パソコン本体及びWebカメラやヘッドセットなどの需要が急増し、ニーズが高い状況が続いております。」
スマートフォン・タブレット普及による需要減少リスクに対し、テレワークやオンライン教育を背景にパソコン本体・周辺機器の需要が急増したと説明している。 - FY2020対処有価証券報告書
「パソコン業界においては、2020年1月にWindows7のサポートが終了したことに伴う買い替えや、在宅勤務やオンライン学習などの推奨により、パソコン本体の購入ニーズは高い状況が持続しております。」
Windows 7終了に伴う買い替えに加え、在宅勤務・オンライン学習を背景に購入ニーズが高い状況が持続していると説明しており、需要減少リスクの緩和が続いている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、2020年1月14日のWindows7サポート終了に伴う買い替え需要により、パソコンの購入ニーズは高まりつつある状況が続いております。その他にもeスポーツの認知向上によるゲーミングPC需要やプログラミング学習の導入等による個人向け需要の増加、働き方改革を推進するためのパソコンの増強・入れ替えによる法人需要の増加等、様々な場面でパソコン需要が高まりつつあります。」
Windows 7サポート終了日を明示し、買い替え、ゲーミングPC、プログラミング学習、法人需要によるパソコン需要の高まりを継続して説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、2020年1月に予定されているWindows7のサポート終了に伴う買い替え需要により、パソコンの購入ニーズは高まりつつある状況が続いております。その他にもeスポーツの認知向上によるゲーミングPC需要やプログラミング学習の導入等による個人向け需要の増加、働き方改革を推進するためのパソコンの増強・入れ替えによる法人需要の増加等、様々な場面でパソコン需要が高まりつつあります。」
Windows 7のサポート終了、ゲーミングPC、プログラミング学習、法人の入れ替え需要を背景に、パソコン需要が高まりつつあるとの説明を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、2020年1月に予定されているWindows7のサポート終了に伴う買い替え需要により、パソコンの購入ニーズは高まりつつある状況が続いております。その他にもeスポーツの認知向上によるゲーミングPC需要やプログラミング学習の影響等による個人向け需要の増加、働き方改革を推進するためのパソコンの増強・入れ替えによる法人需要の増加等、様々な場面でパソコン需要が高まりつつあります。」
Windows 7終了、ゲーミングPC、プログラミング学習、法人の入れ替え需要などによりパソコン需要が高まりつつあるとの説明が継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「パソコン業界においては、2020年1月に予定されているWindows7のサポート終了に伴う買い替え需要が高まっており、パソコンの購入ニーズは高まりつつある状況が続いております。その他にもeスポーツの認知向上によるゲーミングPC需要やプログラミング学習の影響等による個人向け需要の増加や、働き方改革を推進するためのパソコンの増強・入れ替えによる法人需要の増加等、様々な場面でパソコン需要が高まりつつあります。」
Windows 7終了に伴う買い替え、ゲーミングPC、プログラミング学習、法人の入れ替え需要などを背景に、従来の市場縮小から需要増加の説明へ進んでいる。なお、需要減少リスクが実際に発生したことを示す記載ではない。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「パソコン国内出荷台数は前年同期比6.5%の増加、出荷金額も前年同期比10.4%の増加と堅調に推移しております。」
パソコン国内出荷台数・出荷金額ともに前年同期比で増加し、従来の市場縮小・数量減少から堅調な回復を示している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「当第2四半期累計期間のパソコン国内出荷台数は前年同期比3.8%の増加、出荷金額も前年同期比6.9%の増加となり、パソコン市場においては回復傾向にあります。」
国内出荷台数・出荷金額がともに前年同期比で増加し、従来の市場縮小・数量減少から回復傾向の説明が続いている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「パソコン業界においては、国内出荷台数は増加傾向であり、高性能なゲーミングPCや携帯性に優れたモバイルPCを中心に今後も改善が見込まれます。」
国内出荷台数が増加傾向となり、高性能ゲーミングPCやモバイルPCを中心に市場改善が見込まれるとの説明に変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると、パソコンの国内出荷台数は前年同期比3.0%減少と前年割れが続いております。ただ、出荷金額は前年同期比0.5%増加と改善が見られました。」
国内出荷台数の減少が続く一方、出荷金額は増加する数量面と金額面の併存が年次報告でも確認できる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると、当第3四半期累計期間のパソコン国内出荷台数は前年同期比3.9%の減少となり、出荷金額は前年同期比0.6%の微増となりました。」
パソコン国内出荷台数の減少が続く一方、出荷金額は微増となっており、数量減少と金額面の改善が併存する説明が継続している。 - FY2018-Q2数量減少と出荷金額増加が併存有価証券報告書
「パソコン業界においては、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると、当第2四半期累計期間のパソコン国内出荷台数は前年同期比4.8%の減少となったものの、出荷金額は単価上昇の影響により前年同期比0.5%の増加となり、パソコン市場においては底打ち感が出てきました。」
国内出荷台数の減少は続く一方、単価上昇により出荷金額は増加し、市場の底打ち感も示されている。数量面のリスクと金額面の改善が併存する記述となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、出荷台数の減少にようやく底打ち感は出てきたものの、ここ数年で市場は大幅な縮小傾向となりました。」
出荷減少には底打ち感がある一方、パソコン市場がここ数年で大幅に縮小したとの説明が続いている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると、パソコンの国内出荷台数は前年同期比1.9%減少、出荷金額は0.9%減少と3年連続で減少となりました。底打ち感は出てきたものの、依然として厳しい市場環境が続いております。」
市場の減少が3年連続で続く一方、底打ち感にも言及しており、減少・底打ちの併存する説明が継続している。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「パソコン業界においては、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると、当第3四半期累計期間のパソコン国内出荷台数、出荷金額ともに前年同期比0.3%の減少となっているものの、徐々に回復傾向にあります。」
国内出荷台数・出荷金額の減少幅は前年同期比0.3%にとどまり、従来の減少傾向に加えて徐々に回復しているとの説明に変化している。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「パソコン業界においては、電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると、当第2四半期累計期間のパソコン国内出荷台数、出荷金額ともに前年同期比1.0%の減少となり、パソコン市場においては底打ち感が出てきました。」
出荷台数・金額の減少は続いているものの、市場には底打ち感が出てきたと説明しており、従来の需要減少一辺倒の記述からやや弱まっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「パソコン業界においては、出荷台数の減少になかなか歯止めがかからず、販売台数は減少傾向が続いております。」
パソコンの出荷・販売台数の減少傾向が引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「パソコン業界においては、スマートフォンやタブレットの普及に伴う需要減少が続いており、全世界的に販売・出荷台数の減少が続いております。電子情報技術産業協会(JEITA)の発表によると、パソコンの国内出荷台数は前年同期比22.6%、出荷金額は15.0%の2年連続で大幅な減少となりました。」
業界出荷の減少と自社パソコン販売の低迷が当期の業績説明に現れている。