スポーツ施設・都市インフラの一体化営業
FY2018-Q1に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「スタジアム、体育館などの文教施設における改修、新設物件への営業強化が奏功し、「モンドトラック」（陸上競技用全天候舗装材）及び体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）の販売が増加しました。」
スポーツ施設・文教施設を対象とする営業強化が奏功し、主要スポーツ資材の販売増加という具体的な進展が記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「運動場、体育館などの文教施設における改修、新設物件への営業強化が奏功し、「モンドトラック」（陸上競技用全天候舗装材）及び体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）の販売が増加したものの」
スポーツ施設・文教施設を対象とする営業強化が奏功し、モンドトラックとタラフレックスの販売増加という具体的な進展が記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、鉄道施設の安全対策強化を目的とした設備投資及び、再開発事業等の関連施設工事に向けて、ユニバーサルデザインと融合した商品開発に取り組むとともに、当社オリジナル商品の大判セラミックタイル「スーパー・マテリアルズ」やノンスリップタイル・点字タイル「エーストン」の拡販に注力することで、スポーツ施設や商業施設などの総合床材メーカーとしてのNo.1ブランドを目指してまいります。」
従来のスポーツ施設・都市インフラ一体化営業に加え、鉄道安全対策・再開発向けのユニバーサルデザイン融合商品開発が明示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、運動場、体育館等の文教施設における改修、新設物件の需要も堅調を維持したことから、「モンドターフ」（ロングパイル人工芝）および体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）の販売が増加しました。」
スポーツ施設・文教施設を対象とする従来の受注方向に沿って、改修・新設物件の需要が堅調に推移した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「陸上競技場や体育館などの文教施設における改修、新設物件の受注が順調なことから、陸上競技用トラックの「モンドトラック」(全天候型ゴム製トラック)および体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）をはじめとしたスポーツ関連の販売が好調に推移しました。」
スポーツ施設・都市インフラを一体的に扱う方向性に沿い、文教施設の改修・新設物件の受注は順調と記載された。一方、駅舎・商業施設向けには弱さが残った。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「陸上競技場・体育館などの文教施設における改修、新設物件の受注が順調なことから、陸上競技用トラックの「モンドトラック」(全天候型ゴム製トラック)および体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）の販売が好調に推移したものの」
スポーツ施設・都市インフラを一体的に扱う従来の方向性に沿い、文教施設の改修・新設物件の受注が順調と記載された。一方、駅舎・商業施設向けには弱さが残った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「陸上競技場、体育館などの文教施設における改修、新設物件の受注が増加したことから、陸上競技用トラックの「モンドトラック」（全天候型ゴム製トラック）および体育館用床材「タラフレックス」（弾性スポーツシート）の販売が好調に推移した」
スポーツ施設・都市インフラを一体的に扱う方針に沿って、陸上競技場・体育館の改修および新設物件の受注増加が記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「スポーツ・建設資材事業は、東京オリンピック・パラリンピック関連での需要に加え、防災拠点としての活用も考慮したメンテナンス需要が予想される教育施設をはじめとした体育館などのインドア施設への受注活動を推進してまいります。」
東京大会関連需要に加え、防災拠点としての体育館等のメンテナンス需要を対象に受注活動を続ける方針が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
スポーツ施設・都市インフラの一体化営業を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとの記載が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「スポーツによる健康意識への高まりと老朽化対策等を背景に建設需要が期待されることから体育館等の文教施設やスポーツ施設等への受注活動を推進してまいります。」
スポーツ施設と建設資材を一体的に扱う受注活動を、東京五輪関連需要や施設老朽化対応を背景に継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
詳細な施策の再記載はないが、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載され、従来のスポーツ施設・都市インフラの一体化方針を含む戦略に変更がないことが示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、スポーツ施設及び都市インフラの整備を一体化した営業活動を推進している」
2020年東京大会を時間軸とするスポーツ施設・都市インフラの一体化営業方針が、セグメント統合の理由として引き続き記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかし、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、スポーツ施設及び都市インフラの整備を一体化した営業活動を推進していることや、今後の経営管理体制をより明確にするために、損益管理単位の見直しを行ったことから、第１四半期連結会計期間よりアジア事業の「建設資材事業」と「スポーツ施設資材事業」を「スポーツ・建設資材事業」と統合し記載しております。」
2020年東京大会を時間軸とするスポーツ施設・都市インフラの一体化営業方針が、当四半期のセグメント統合理由として引き続き記載されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、スポーツ施設及び都市インフラの整備を一体化した営業活動を推進している」
東京オリンピック・パラリンピックを時間軸とし、スポーツ施設と都市インフラの整備を一体化した営業活動を推進していることが、建設資材事業とスポーツ施設資材事業の統合理由として明記された。