北米事業における値上げによる価格転嫁
FY2018-Q3に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-09-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-10実績引用決算説明資料
「一部製品における販売価格の見直しが採算改善に寄与した」
北米事業における価格見直しが採算改善に寄与したことが、決算説明会資料でも実績として引用された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一部製品における販売価格の見直しが採算改善に寄与したことに加え、過年度に負担した米国関税の還付を受けたことにより、営業利益は22億94百万円（前年同期比38.0％増）となりました。」
従来掲げていた価格転嫁について、一部製品の販売価格見直しが採算改善に寄与したと記載され、北米事業の営業利益も前年同期比38.0％増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「外壁塗装用ペイントスプレーホースは価格転嫁の進展により収益性が改善したものの、市場の在庫調整により販売が軟調に推移しました。」
北米では価格転嫁の進展によりペイントスプレーホースの収益性が改善した。全体でも物流最適化と合わせて営業利益は前年同期比6.0％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「主要顧客である日系建機・農機メーカーへのゴム・樹脂商材の新規採用品目が増加した他、顧客の生産台数が回復基調に転じたことから国内自動車向け関連商材の販売が好調に推移しました。一方で欧州乗用車メーカーの生産台数が想定を下回った影響から尿素ＳＣＲ商材の販売が減少しました。これらの結果、売上高は133億５百万円（前年同期比1.3％減）となりましたが、営業利益は価格転嫁の進展や製品ミックスの改善により19億68百万円（前年同期比7.6％増）となりました。」
価格転嫁の進展に製品ミックス改善が加わり、産業資材事業は減収下でも営業利益が前年同期比7.6％増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「コスト上昇に対する価格転嫁の進展に円安の影響が加わったことで、売上高は98億８百万円（前年同期比19.0％増）となり、営業利益は６億70百万円（前年同期比13.1％増）となりました。」
コスト上昇への価格転嫁が進展し、北米事業の営業利益が前年同期比13.1％増加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「世界的なインフレに伴う石化燃料や資材価格等の高騰を価格転嫁等で相応に吸収できた」
原材料・資材価格上昇への価格転嫁を継続したが、欧米の人件費等の高騰は価格転嫁のペースを上回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方、損益面では原材料、人件費、物流費の高騰に対し、価格転嫁を鋭意実施してきましたが、それを上回るインフレの加速により、営業利益は12億36百万円（前年同期比16.9％増）に留まりました。」
原材料・人件費・物流費の高騰に対する価格転嫁を継続して実施したが、インフレ加速がそれを上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は原材料費や物流費等の高騰に対する適切な価格転嫁を推進することで、５億93百万円（前年同期比25.1％増）となりました。」
原材料費・物流費高騰への対応として適切な価格転嫁を推進し、北米事業の営業利益が前年同期比25.1％増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、原材料やロジスティクスコストの上昇に対して、段階的な価格改定と生産効率の改善に注力したことで営業利益は18億58百万円（前年同期比63.0％増）となりました。」
従来掲げていた価格転嫁に加え、段階的な価格改定と生産効率改善を実施し、北米事業の利益改善が数値で示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、生産性の改善や販売先への価格転嫁等により、原材料コストの上昇による経営成績への影響の吸収を図ります」
原材料コスト上昇への対応策として、生産性改善と販売先への価格転嫁を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「値上げによる価格転嫁実施により、利益改善の兆しも見られる状況となりました。」
北米事業の人件費・運送費上昇への対応として値上げによる価格転嫁を実施し、利益改善の兆しがあると記載している。