円高・為替変動による業績および財務影響
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
クリヤマホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに31社。
- FY2026-H1円安による北米売上押上げと為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「また、前年同期と比べ円安で推移したことも寄与し、売上高は261億73百万円（前年同期比12.3％増）となりました。」
前年同期比で円安となり北米事業の円換算売上高を押し上げた。純資産でも為替換算調整勘定が10億15百万円増加した。 - FY2025-H1米ドル円高・ユーロ円安と為替換算調整勘定減少の併存有価証券報告書
「円相場は、米ドルに対しては円高方向に、ユーロに対しては円安方向に推移しました。」
米ドルに対する円高が北米事業の円換算売上高の減少要因となった一方、ユーロに対する円安が欧州・南米・オセアニア事業に作用した。為替換算調整勘定は19億98百万円減少し、純資産の減少要因となった。 - FY2024-Q1円安による海外売上押上げと為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「また、米ドル、ユーロに対する円相場は、期初こそ円高に振れたものの、その後は大幅な円安水準となりました。」
期初の円高後に大幅な円安となり、北米事業等の円換算売上高を押し上げた。為替換算調整勘定も15億74百万円増加し、純資産の増加要因となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「連結財務諸表作成のために、現地通貨建ての財務諸表は円換算されます。このため、為替相場の変動は、現地通貨における価値に変動がなかったとしても、連結財務諸表ベースでは経営成績と財政状態に影響を与える可能性があります。」
為替変動が海外子会社の円換算業績・財政状態に影響するリスクが、事業等のリスクとして継続して記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「景気後退の懸念を背景に一部の市場で在庫調整期に入りつつあるものの、物流機能の最適化に向けた取り組みが各種ホース・継手の販売機会を獲得する契機となりました。さらに円安の影響が加わり、売上高は304億92百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」
円安が北米事業の売上高を押し上げる要因として引き続き記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これらに円安の影響が加わった結果、売上高は200億59百万円（前年同期比11.7％増）となりました。」
円安が北米事業の円換算売上高を押し上げる要因として引き続き記載された。 - FY2023-Q1円安による北米売上押上げの継続有価証券報告書
「また、コスト上昇に対する価格転嫁の進展に円安の影響が加わったことで、売上高は98億８百万円（前年同期比19.0％増）となり、営業利益は６億70百万円（前年同期比13.1％増）となりました。」
円安が北米事業の売上高・営業利益を押し上げる要因として引き続き記載された。 - FY2022円安による増収と海外調達コスト増加の併存有価証券報告書
「更に、価格転嫁による増収効果が加わったことで現地通貨ベースでの売上高が前連結会計年度を上回ったことに加え、期中において急速に進行した円安が影響し、売上高は370億39百万円（前年同期比34.3％増）となりました。」
北米事業では急速な円安が円換算売上高を押し上げた一方、全社では円安による海外調達コスト増加が利益の下押し要因となった。 - FY2022-Q3円安による増収と海外調達品コスト増加の併存有価証券報告書
「これらの結果、現地通貨ベースでの売上高が増加したことに加え、円安の影響により、売上高は281億５百万円（前年同期比37.9％増）となりました。一方、損益面では依然として物流費の上昇圧力が強く、インフレの加速が価格転嫁を上回ったことから、営業利益は16億94百万円（前年同期比7.1％増）に留まりました。」
円安は北米事業の円換算売上高を押し上げた一方、グループ全体では円安による海外調達品コストの増加も記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、現地通貨ベースでの売上高が増加したことに加え、為替相場が円安方向へ大きく変動したことにより、売上高は179億63百万円（前年同期比35.9％増）となりました。」
北米事業では円安方向への大きな為替変動が円換算売上高を押し上げる要因となった。 - FY2022-Q1大幅な円安による業績押上げと輸入価格上昇有価証券報告書
「また、大幅な円安方向での為替変動により売上、利益共にかさ上げされることとなりました。」
従来の為替変動によるマイナス影響の記載に対し、当四半期は円安が北米事業の売上・利益を押し上げた。一方、輸入価格上昇による景気下振れリスクも併記された。 - FY2021円安による業績押上げと為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「この他に為替相場が円安基調で推移したことも追い風となり、売上高は275億71百万円（前年同期比28.8％増）となりました。」
円安が北米事業の増収要因として追い風になった一方、為替換算調整勘定は19億円増加し、純資産を押し上げた。 - FY2021-Q3為替換算調整勘定の増加と為替差損計上有価証券報告書
「これは利益剰余金が29億37百万円増加した他、為替換算調整勘定が13億79百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は13億79百万円増加し、純資産を押し上げた。一方、損益面では為替差損1,799万3千円を計上した。 - FY2021-Q2為替換算調整勘定の回復と為替差損継続有価証券報告書
「純資産合計は前連結会計年度末に比べて13.4％増加し、257億53百万円となりました。これは利益剰余金が15億43百万円増加した他、為替換算調整勘定が13億54百万円増加したことによるものです。」
為替換算調整勘定は前期末のマイナスから13億54百万円増加し、純資産を押し上げた。一方、損益面では為替差損3,362万円を計上した。 - FY2021-Q1為替換算調整勘定の回復と為替差損計上有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて8.9％増加し、247億21百万円となりました。これは、利益剰余金が６億19百万円増加した他、為替換算調整勘定が12億10百万円増加したことによるものです。」
為替差損11,303千円を計上した一方、為替換算調整勘定は前期末のマイナスから12億10百万円増加し、純資産を押し上げた。 - FY2020為替差損の減少と為替換算調整勘定の悪化が併存有価証券報告書
「経常利益は、受取技術料等を計上したことから目標33億円に対し0.6％増の33億19百万円となりました。」
為替差損は前年の2億8百万円から4,539万円へ減少し経常利益を押し上げた一方、為替換算調整勘定はマイナス5億7,357万円となった。 - FY2020-Q3為替差益縮小と為替換算調整勘定の悪化有価証券報告書
「為替差益 － 4,845」
当第3四半期連結累計期間は為替差益が484万5千円となり、前年同期の為替差損からは改善した。一方、為替換算調整勘定は6億6,968万円の減少となり、純資産へのマイナス影響が続いた。 - FY2020-Q2為替差益計上と為替換算調整勘定減少の併存有価証券報告書
「為替差益 － 47,947」
前年同期の為替差損から当四半期は為替差益4,794万7千円に転じた一方、為替換算調整勘定は5億83百万円減少し、純資産へのマイナス影響が続いた。 - FY2020-Q1為替差益計上と為替換算調整勘定減少の併存有価証券報告書
「経常利益は為替差益を１億12百万円計上した影響により11億62百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
前年同期の為替差損から当四半期は為替差益へ転じ、経常利益を押し上げた一方、為替換算調整勘定は６億64百万円減少し、純資産の減少要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経常利益は為替差損２億８百万円が影響し、経常利益目標32億50百万円に対し2.3％減の31億75百万円」
為替差損2億8百万円が通期の経常利益に実際に影響した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「為替差損 － 178,451」
為替差損1億7,845万1千円を営業外費用に計上し、為替変動の実際の損益影響が継続している。為替換算調整勘定もマイナス3億1,281万3千円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 173,210」
当第２四半期連結累計期間に為替差損1億7,321万円を営業外費用に計上した。為替換算調整勘定も前期末の1億8,486万円からマイナス1億6,685万円となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 76,859」
当第1四半期に為替差損7,685万9千円が営業外費用に計上された。為替換算調整勘定は前期末の1億8,486万円から2億3,599万6千円へ増加している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 663,794 108,414」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の6億63百万円から1億8百万円へ減少し、為替変動がその他の包括利益および純資産に影響している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末（206億74百万円）に比べて2.1％減少し、202億42百万円となりました。これは、主に為替換算調整勘定が10億33百万円減少したことによるものです。」
為替換算調整勘定が10億33百万円減少し、純資産の減少要因となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて5.4％減少し、195億63百万円となりました。これは、主に為替換算調整勘定が11億36百万円減少したことによるものです。」
為替換算調整勘定が11億36百万円減少し、純資産の減少要因となった。日本経済についても為替相場の変動を不安定要素として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、為替の円安も影響し、売上高は169億24百万円（前年同期比12.6％増）となり、営業利益は18億10百万円（前年同期比43.3％増）となりました。」
北米事業では円安が引き続き業績にプラスに作用し、現地通貨ベースの売上高増加に加えて円換算後の売上高・営業利益も増加した。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「さらに、為替の円安も影響し、売上高は113億25百万円（前年同期比7.3％増）となり、営業利益は12億43百万円（前年同期比28.0％増）となりました。」
北米事業では円安が業績にプラスに作用し、売上高・営業利益とも前年同期比で増加した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「現地通貨ベースでの売上高は前年同期比5.8％増となりました。円換算後は為替円高の影響を受けましたが、売上高は55億６百万円（前年同期比3.2％増）、営業利益は６億50百万円（前年同期比33.3％増）となりました。」
北米事業では現地通貨ベースで売上が増加したものの、円換算後の業績には引き続き為替円高の影響があった。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「さらに為替円高の影響から、売上高は150億24百万円（前年同期比13.3％減）となり、営業利益は12億63百万円（前年同期比19.7％減）となりました。」
北米事業では円高の影響を受けた売上高・営業利益の減少幅が拡大し、為替換算調整勘定も26億95百万円減少した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「さらに、為替の円高も影響し、売上高は105億51百万円（前年同期比9.6％減）となり、営業利益は9億70百万円（前年同期比10.0％減）となりました。」
北米事業の売上・営業利益の減少に円高が影響し、連結財政状態では為替換算調整勘定が23億65百万円減少した。