売上債権増加による営業資金流出
FY2019-Q2に初出。22回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026-H1。
クリヤマホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 522,105 163,374」
売上債権は前年同期の5億2,210万5千円の増加から、当中間期は1億6,337万4千円の減少に転じ、営業キャッシュ・フローの押上げ要因となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 905,049 △ 522,105」
売上債権は前年同期の9億504万9千円の減少から、当中間期は5億2,210万5千円の増加に転じ、営業キャッシュ・フローの流出要因となった。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 874,654 905,049」
売上債権は前年同期に続き減少し、9億504万9千円の営業キャッシュ・フロー押上げ要因となった。 - FY2024-Q1売上債権増加による営業資金流出の再拡大有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 510,647 △ 1,285,386」
売上債権の増加による営業資金流出は前年同期の5億1,064万7千円から12億8,538万6千円へ拡大した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「これは主に税金等調整前四半期純利益38億78百万円や売上債権の減少額10億18百万円が要因であります。」
売上債権の減少額10億18百万円が営業キャッシュ・フローの押上げ要因となり、前四半期に続く営業資金流出の緩和が確認された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「これは主に税金等調整前四半期純利益25億55百万円や売上債権の減少額８億74百万円が要因であります。」
売上債権は8億74百万円減少し、前四半期までの増加による営業資金流出から、営業キャッシュ・フローの押上げ要因へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 510,647」
売上債権の増加が5億1,064万7千円の営業資金流出要因となり、前年同期の4億4,574万円から流出幅が拡大した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 132,798」
売上債権は1億3,279万8千円の減少となり、前年同期の増加による営業資金流出から転じ、営業キャッシュ・フローの押上げ要因となった。 - FY2022-Q1売上債権増加による資金流出幅縮小有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 445,740」
売上債権の増加が4億4,574万円の営業資金流出要因となったが、前年同期の10億5,225万2千円から流出幅は縮小した。 - FY2021売上債権増加による営業資金流出有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 1,429,154」
売上債権の増加が14億2,915万4千円の営業資金流出要因となり、前年の減少による資金押上げから再び流出に転じた。 - FY2021-Q3売上債権増加による資金流出幅縮小有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 678,278」
売上債権の増加が6億7,827万8千円の営業資金流出要因となった。前年同期の売上債権減少による資金押上げから転じた状態が続いているが、前四半期累計の10億2,233万2千円からは流出幅が縮小した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 1,022,332」
売上債権の増加が10億2,233万2千円の営業資金流出要因となり、前四半期に続いて売上債権増加による資金流出が発生した。 - FY2021-Q1売上債権増加による資金流出再拡大有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 1,052,252」
売上債権の増加が10億5,225万2千円の営業資金流出要因となり、前年同期の5億1,569万2千円から流出幅が拡大した。 - FY2020対処有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 443,886」
売上債権は4億4,388万6千円の減少となり、前年の増加による営業資金流出から転じた状態が通期でも確認された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 925,702」
売上債権の減少額9億2,570万2千円が営業活動によるキャッシュ・フローの増加要因となり、前期の売上債権増加による流出から転じた状態が続いている。 - FY2020-Q2売上債権減少による営業キャッシュ・フロー押上げ有価証券報告書
「これは主に税金等調整前四半期純利益16億62百万円、売上債権の減少額13億73百万円等が要因であります。」
前期の売上債権増加による営業資金流出から転じ、売上債権の減少13億73百万円が営業キャッシュ・フローの増加要因となった。 - FY2020-Q1売上債権増加による営業資金流出幅縮小有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 515,692」
売上債権の増加が5億1,569万2千円の営業資金流出要因となったが、前年同期の19億2,290万6千円から流出幅は縮小した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 570,067」
通期でも売上債権の増加が5億7,006万7千円の営業資金流出要因となった。 - FY2019-Q3売上債権増加による営業資金流出幅縮小有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 577,146」
売上債権の増加が営業活動によるキャッシュ・フローの5億7,714万6千円の流出要因となった。前四半期累計の流出額16億6,632万2千円からは縮小した。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 1,666,322」
受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比11億92百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローでは売上債権の増加が16億6,632万2千円の流出要因となった。