事業領域の拡大
FY2021に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「2027年２月期から2029年２月期までの中期経営計画「VISION2028」において、OMO基盤（注１）の深化、CRM強化（注２）、周辺事業領域の拡大、戦略パートナーとの連携強化による商圏の拡大を重点戦略としております。」
従来の「事業領域の拡大」はVISION2028で「周辺事業領域の拡大」と整理され、戦略パートナーとの連携による商圏拡大が加えられている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「物価上昇の影響で消費者の節約意識が強まったことから、リユース商品の需要が高まっています。リユース事業におきましては、西日本サポートセンターを増設し、自転車の整備・メンテナンス・クリーニングなどの商品化作業の効率化を推進しました。今後も、資源の有効活用および循環型経済への貢献を目指していきます。」
事業領域の拡大に関して、リユース商品の需要増加を背景に西日本サポートセンターを増設し、商品化作業の効率化を推進した。 - FY2025前進有価証券報告書
「「事業領域の拡大」 自転車業界全体の活性化や仲間づくりを目指し、卸売事業や企業・団体向けの外商事業を拡大してまいります。卸売事業では、自転車業界最大のSPA企業として、当社の強みである物流網を最大限に活用しながら高品質で安全性の高いあさひブランド商品を全国の自転車販売店へお届けします。」
事業領域の拡大について、従来のリユース等に加え、卸売事業と企業・団体向け外商事業の拡大を明示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「事業領域の拡大」では物価高による節約意識の影響を受け、自転車業界でリユース商品への需要が高まりを見せています。当社ではリユース事業の拡大に向けて、６月からはシティサイクル(一般自転車)の取り扱いを開始するとともに、商材を十分に確保するための買取対象店舗数の拡大や買取後の商品化作業の効率化、 広告や店頭での認知拡大に向けた告知強化などを行ない、買取、商品化、再販売の一貫体制を更に強化しました。」
事業領域の拡大として、6月からシティサイクルのリユース取扱いを開始し、買取・商品化・再販売の一貫体制を強化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当面の対処すべき課題として、中期経営計画「あさひVISION2025」における４つの重点戦略「お客様との関係性強化（CRM強化）」「既存店の活性化」「新しい店舗スタイルの開発」「事業領域の拡大」を着実に推進するため、その前提となる「デジタル・IT」「物流」「ブランディング」の３つの成長基盤の強化を引き続き推進してまいります。」
VISION2025の4つの重点戦略と3つの成長基盤の強化を引き続き課題として掲げている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当面の対処すべき課題として、中期経営計画「あさひVISION2025」における4つの重点戦略「事業領域の拡大」を着実に推進するため、その前提となる「デジタル・IT」「物流」「ブランディング」の3つの成長基盤の強化を推進してまいります。」
店舗販売、通販、商品供給、リユース、海外事業など既存の複数領域を含む事業展開を、VISION2025の重点戦略として事業領域の拡大に整理している。