新規ビジネス・新事業分野へのチャレンジ
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「インドにおけるエレクトロニクス市場の顧客ニーズに対応するため、半導体・電子部品の販売ならびにＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）の展開を目的とする「MITACHI INDIA PVT.LTD」…を設立いたしました。」
新規事業・新市場への挑戦について、インドのエレクトロニクス市場を対象とする現地法人の設立という具体的な進展が示された。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「“ＭＯＮＯもＫＯＴＯも”のスローガンのもと、エレクトロニクスとデジタル技術をコアとした新たな価値提供によるビジネスモデルの構築と、収益基盤の創出を進めてまいります。」
新規ビジネスへの挑戦が、新たな収益基盤の創出と、モノ・サービス双方の価値提供を組み合わせたビジネスモデル構築へ拡張された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、新規顧客の開拓や、継続的なコスト抑制と効率化に努めてまいりました。」
新規顧客の開拓を継続する方針を記載している。新たな顧客との取引開始などの具体的な達成事実は、この filing では示されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「半導体不足を機会とした新規顧客との取引の開始」
新規ビジネス・新規顧客の獲得について、半導体不足を機会として実際に新規顧客との取引を開始したと記載している。 - FY2022新規市場への参入を計画項目に追加有価証券報告書
「①新規顧客の獲得 ②新規市場への参入 ③ＩｏＴ領域での事業拡大 ④社会課題の解決事業への取り組み ⑤課題解決型の開発力の強化 ⑥協業、Ｍ＆Ａによる成長・加速」
新規ビジネスによる成長の対象に「新規市場への参入」が明示され、従来の新規顧客・IoT・社会課題解決等と合わせて計画項目が拡張された。 - FY2021新規顧客・IoT・社会課題解決型事業へ具体化有価証券報告書
「＜新規顧客・新規事業での成長＞今後、高い成長が見込まれる市場分野への注力活動を行い、中長期での成長事業の確立と拡充を目指してまいります。①新規顧客の獲得 ②ＩｏＴ領域での事業拡大 ③社会課題の解決事業への取り組み ④課題解決型の開発力の強化」
新規ビジネスへの挑戦を、新規顧客の獲得、IoT領域、社会課題解決、課題解決型開発という具体的な対象に拡張している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「日々多様化する顧客ニーズを読み取り時代の流れの先を見据え、自ら新しいビジネスを構想していくことが企業にとって必要不可欠であり、積極的に新規ビジネスにチャレンジしてまいります。」
顧客ニーズの多様化を背景に、新規ビジネスへ挑戦する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「日々多様化する顧客ニーズを読み取り時代の流れの先を見据え、自ら新しいビジネスを構想していくことが企業にとって必要不可欠であり、積極的に新規ビジネスにチャレンジしてまいります。」
顧客ニーズの多様化を踏まえ、新規ビジネスに挑戦する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日々多様化する顧客ニーズを読み取り時代の流れの先を見据え、自ら新しいビジネスを構想していくことが企業にとって必要不可欠であります。当社グループは「構想力」を養い積極的に新規ビジネスにチャレンジしてまいります。 ・新しい事業分野への挑戦」
顧客ニーズの多様化への対応として、構想力を養い新しい事業分野に挑戦するとしている。