たな卸資産増加による営業キャッシュ・フローの減少
FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、棚卸資産の増加△672億円、法人税等の支払△625億円等による資金減少の一方、税金等調整前当期純利益1,471億円、減価償却費686億円、受託販売預り金の増加149億円等により、1,295億円の資金増加となりました。」
棚卸資産増加による資金減少は前年度の987億円から672億円へ縮小し、営業キャッシュ・フローは474億円の増加から1,295億円の増加へ改善した。 - 2026-05-11対処決算
「営業活動によるキャッシュ・フローは、棚卸資産の増加△672億円、法人税等の支払△625億円等による資金減少の一方、税金等調整前当期純利益1,471億円、減価償却費686億円、受託販売預り金の増加149億円等により、1,295億円の資金増加となりました。」
棚卸資産の増加額は前期の987億30百万円から672億円へ縮小し、営業活動によるキャッシュ・フローは474億円の増加から1,295億円の増加へ改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、棚卸資産の増加△291億円、仕入債務の減少△179億円等による資金減少の一方、税金等調整前中間純利益793億円、減価償却費321億円等により126億円の資金増加となりました。」
棚卸資産の増加は前年同期の610億円から291億円へ縮小し、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の344億円の減少から126億円の増加へ転じた。 - FY2025棚卸資産増加拡大・営業キャッシュ・フロー縮小有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、棚卸資産の増加△987億円、受託販売預り金の減少△424億円、法人税等の支払△253億円等による資金減少の一方、税金等調整前当期純利益1,223億円、減価償却費515億円等により、474億円の資金増加となりました。」
棚卸資産の増加は前年度の459億91百万円から987億30百万円へ拡大し、営業キャッシュ・フローは1,564億65百万円の増加から474億26百万円へ縮小した。 - FY2025-H1棚卸資産増加拡大・営業キャッシュ・フロー赤字化有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、税金等調整前中間純利益447億円、減価償却費250億円等による資金増加の一方、棚卸資産の増加△610億円、受託販売預り金の減少△379億円等により、344億円の資金減少となりました。」
棚卸資産の増加額は前年同期の334億円から610億円へ拡大し、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の326億円の増加から344億円の減少へ転じた。 - FY2024棚卸資産増加下で営業キャッシュ・フロー増加有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、法人税等の支払△289億円等により資金減少の一方、税金等調整前当期純利益1,030億円、減価償却費446億円等により、1,565億円の資金増加となりました。」
棚卸資産の増加459億91百万円は資金減少要因となったが、営業活動によるキャッシュ・フローは1,565億円の資金増加となった。 - FY2024-Q2棚卸資産増加拡大も営業キャッシュ・フロー黒字化有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、棚卸資産の増加△334億円等による資金減少の一方、税金等調整前四半期純利益535億円、減価償却費210億円等により、326億円の資金増加となりました。」
棚卸資産の増加による資金減少は334億円と前年同期の303億円から拡大した一方、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の94億円の減少から326億円の増加へ転じた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、税金等調整前四半期純利益411億円、減価償却費216億円等による資金増加の一方、受託販売預り金の減少△241億円、仕入債務の減少△167億円等により、94億円の資金減少となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは94億円の資金減少となり、前年同期の461億円の減少から赤字幅が縮小した。棚卸資産の増加による資金減少も前年同期の303億円から60億円へ縮小している。 - FY2022棚卸資産増加継続も営業キャッシュ・フロー黒字有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、法人税等の支払△353億円等により資金減少の一方、税金等調整前当期純利益559億円、減価償却費433億円等により、765億円の資金増加となりました。」
棚卸資産の増加は198億円の資金減少要因となったが、営業活動によるキャッシュ・フローは765億円の資金増加となった。 - FY2022-Q3仕掛販売用不動産の増加有価証券報告書
「仕掛販売用不動産 332,329 398,837」
仕掛販売用不動産は2021年3月末の3,323億29百万円から2021年12月末の3,988億37百万円へ増加した。なお、第3四半期累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2022-Q2上期営業キャッシュ・フロー赤字・棚卸資産増加有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、税金等調整前四半期純利益278億円、減価償却費211億円等による資金増加の一方、棚卸資産の増加△303億円、仕入債務の減少△297億円等により、461億円の資金減少となりました。」
棚卸資産の増加303億円や仕入債務の減少等により、上期の営業活動によるキャッシュ・フローは461億円の資金減少となった。前年度通期の1,004億円の資金増加から、上期は再び赤字となっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、法人税等の支払△123億円により資金減少の一方、税金等調整前当期純利益418億円、減価償却費398億円等による資金増加により、1,004億円の資金増加となりました。」
前年度に67億円の資金減少となっていた営業キャッシュ・フローは、当年度は1,004億円の資金増加へ転じた。たな卸資産増加による資金減少は28億円に縮小している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、税金等調整前四半期純利益74億円、減価償却費184億円等による資金増加の一方、仕入債務の減少△162億円、たな卸資産の増加△141億円、受託販売預り金の減少△116億円等により、△164億円の資金減少となりました。」
たな卸資産の増加は引き続き資金減少要因だが、営業活動によるキャッシュ・フローの赤字は前年同期の1,130億円から164億円へ縮小した。 - FY2020たな卸資産増加による営業キャッシュ・フロー赤字化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益630億円、減価償却費323億円等による資金増加の一方、たな卸資産の増加△642億円、法人税等の支払△287億円等により、△67億円の資金減少となりました。」
たな卸資産の増加642億円等により、営業活動によるキャッシュ・フローは前年度の445億円の増加から67億円の減少へ転じた。 - FY2020-Q3開発進捗に伴う仕掛販売用不動産増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産残高は2兆5,628億円で、開発中のプロジェクトの進捗による固定資産や仕掛販売用不動産の増加等により前期末から合計1,575億円増加、負債残高についても1兆9,770億円、有利子負債の増加等から前期末から合計1,405億円増加しております。」
開発中プロジェクトの進捗に伴い固定資産・仕掛販売用不動産が増加し、資産残高は前期末比1,575億円、負債残高は1,405億円増加した。第3四半期はキャッシュ・フロー計算書を作成していない。 - FY2020-Q2たな卸資産増加・営業キャッシュ・フロー赤字拡大有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、税金等調整前四半期純利益253億円、減価償却費132億円等による資金増加の一方、たな卸資産の増加△897億円、受託販売預り金の減少△234億円等により、△1,130億円の資金減少となりました。」
たな卸資産の増加額は897億円となり、営業活動によるキャッシュ・フローは1,130億円の資金減少となった。前年同期のたな卸資産増加686億円、営業キャッシュ・フロー減少457億円から資金減少幅が拡大している。 - FY2019たな卸資産増加継続・営業キャッシュ・フロー黒字化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、たな卸資産の増加△556億円、法人税等の支払△184億円等による資金減少の一方、税金等調整前当期純利益612億円、減価償却費246億円、受託販売預り金238億円等により、445億円の資金増加となりました。」
たな卸資産の増加は引き続き資金減少要因だが、営業活動によるキャッシュ・フローは前年の123億円から445億円の資金増加となった。 - FY2019-Q3仕掛販売用不動産増加による資産増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産残高は2兆3,388億円で、仕掛販売用不動産の増加等により前期末から合計1,656億円増加、負債残高についても1兆7,842億円、有利子負債の増加等から前期末から合計864億円増加しております。」
仕掛販売用不動産は前期末の2,601億円から3,705億円へ増加し、資産残高の増加要因となった。 - FY2019-Q2たな卸資産増加・営業キャッシュ・フロー減少の拡大有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、税金等調整前四半期純利益273億円、減価償却費119億円等による資金増加の一方、たな卸資産の増加△686億円、特定共同事業預り金の減少△175億円、仕入債務の減少△107億円等により、△457億円の資金減少となりました。」
たな卸資産の増加額が686億円となり、営業活動によるキャッシュ・フローは457億円の資金減少となった。前年同期のたな卸資産増加303億円、営業キャッシュ・フロー減少343億円から資金減少幅が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、たな卸資産の増加△707億円、法人税等の支払△192億円等による資金減少の一方、税金等調整前当期純利益594億円、減価償却費231億円等により、123億円の資金増加となりました。」
たな卸資産の増加707億円が引き続き営業キャッシュ・フローの減少要因となったが、営業活動によるキャッシュ・フロー全体は123億円の資金増加となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は、税金等調整前四半期純利益296億円、減価償却費111億円等による資金増加の一方、たな卸資産の増加△303億円、仕入債務の減少△165億円等により、△343億円の資金減少となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは343億円の資金減少となり、たな卸資産の増加と仕入債務の減少が引き続き資金減少要因となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は605億円（前年同期比629億円減）の資金減少となりました。これは、税金等調整前四半期純利益193億円、非資金損益項目である減価償却費等の資金増加の一方、たな卸資産の増加、仕入債務の減少等の資金減少があったこと等によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローが605億円の資金減少となり、たな卸資産の増加や仕入債務の減少が主な資金減少要因として示されている。