木材・建材等の調達価格上昇リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2023。
オープンハウスグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2023顕在化有価証券報告書
「戸建関連事業につきましては、前連結会計年度と比べて土地並びに資材価格の上昇による影響はありましたが、都心部の堅調な戸建需要を背景に売上高は２桁の増収となりました。」
土地・資材価格上昇の影響が戸建関連事業の利益率に実際に表れ、売上高が増加する一方、売上総利益率は低下した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「戸建関連事業につきましては、前第３四半期連結累計期間と比べて土地や資材価格の上昇による影響はあるものの、都心部における旺盛な戸建需要により販売は順調に推移いたしました。その結果、売上高は432,005百万円(前年同期比14.7％増)、営業利益は49,080百万円(同1.0％増)となりました。」
土地・資材価格上昇の影響が継続している一方、都心部の戸建需要により販売は順調に推移した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の拡大により自宅にワークスペース等を求める顧客が増加し、住宅に対する需要の高まりを受け販売価格が上昇したことで高い利益率となりました。当第１四半期連結累計期間においては、その需要の高まりを背景に地価や資材価格が上昇し、利益率が平準化しております。なお、この業績の変動は既に計画に織り込んでおります。」
地価や資材価格の上昇が実際に利益率の平準化につながったと記載されており、調達価格上昇リスクの業績影響が継続して表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、従前から新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて広まった新しい生活様式のもと、自宅にワークスペース等を求める需要が継続しており、売上高は堅調に推移しておりますが、第２四半期連結会計期間から、資材価格高騰の影響を受け原価が上昇したこと等により、前第３四半期連結累計期間と比較して利益率が低下したことによるものであります。」
資材価格高騰の影響を受けて原価が上昇し、戸建関連事業の利益率が低下したと記載されている。木材・建材等の調達価格上昇リスクが実際の業績影響として表れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当該仕入れのコストが開発コストの大部分を占めておりますが、首都圏その他の都市部における物件の供給不足等の当社グループがコントロールできない外部要因により、仕入価格が高騰する可能性があります。さらに、建築業界における人材不足等を背景として建築工事に係る人件費が高騰する可能性もあります。」
木材・建材の価格高騰リスクに加え、都市部の土地仕入価格及び建築工事に係る人件費の上昇リスクを明示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらの原材料が、為替相場の変動並びに当該原材料の生産国におけるカントリーリスク等による価格高騰のために、想定どおりの条件で調達することができない場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
木材・建材等について、為替変動や生産国のカントリーリスクによる価格高騰・調達条件悪化をリスクとして開示した。