新型コロナウイルス感染症下の戸建事業機会獲得
FY2020-Q3に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2023。
オープンハウスグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2023後退有価証券報告書
「戸建に対する極めて高い需要は平準化する傾向を示したものの、都心部の利便性の高い戸建に対する需要は堅調に推移しております。かかる環境下においても当社グループにとっての新たな事業機会を獲得するべく、引き続き、当社グループの主要事業である戸建関連事業を推進してまいります。」
感染症下の極めて高い需要を前提とした事業機会は平準化したが、都心部需要を基盤に戸建事業を継続する方針を示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これは、従前から新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて広まった新しい生活様式のもと、自宅にワークスペース等を求める需要が継続しており、売上高は堅調に推移しておりますが、第2四半期連結会計期間から、資材価格高騰の影響を受け原価が上昇したこと等により、前第3四半期連結累計期間と比較して利益率が低下したことによるものであります。」
ワークスペース等を求める需要が継続し、戸建関連事業の売上高は前年同期比7.4%増となった。資材価格高騰による原価上昇により利益率は低下した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「戸建関連事業につきましては、売上高は260,771百万円(前年同期比10.9%増)、営業利益は35,953百万円(同9.2%増)となりました。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて広まった新しい生活様式のもと、自宅にワークスペース等を求める需要が継続していることに加え、店舗数の拡大等により販売が順調に推移したことによるものであります。」
新しい生活様式に伴うワークスペース需要の継続と店舗数の拡大を背景に、戸建関連事業は増収増益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「戸建関連事業につきましては、売上高は136,051百万円(前年同期比12.0%増)、営業利益は21,799百万円(同27.9%増)となりました。これは、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて広まった新しい生活様式のもと、自宅にワークスペース等を求める顧客が増加したことにより、都心部の戸建住宅に対する需要の高まりを受けたこと等によるものであります。」
新しい生活様式及びワークスペース需要を戸建事業機会として取り込み、戸建関連事業は売上高・営業利益とも前年同期を上回った。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大後も、足元の業績は堅調に推移しており、また、当社の戸建関連事業に係るウェブサイトへの新規会員登録件数も高い水準となっております。」
感染症下の戸建事業機会について、業績及びウェブサイト新規会員登録件数が高水準で、中期経営計画の取り組みが順調に進捗していると説明した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「戸建関連事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて広まった新しい生活様式のもと、自宅にワークスペース等を求める顧客が増加したことにより、都心部の戸建住宅に対する需要の高まりを受け、販売が好調に推移いたしました。その結果、売上高は350,547百万円(前年同期比27.9%増)、営業利益は49,745百万円(同71.7%増)となりました。」
在宅勤務やワークスペース需要の高まりを戸建事業機会として取り込み、戸建関連事業は増収増益となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これは、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて広まった新しい生活様式のもと、自宅にワークスペース等を求める顧客が増加したことにより、都心部の戸建住宅に対する需要の高まりを受け、販売が好調に推移したことによるものであります。」
在宅勤務やワークスペース需要の高まりを戸建関連事業の販売機会として取り込み、戸建関連事業の売上高は前年同期比26.1%増、営業利益は同57.5%増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「戸建住宅は個室が多いことはもとより、ちょっとしたスペースを活用して、ワークスペースを提供することも可能であるという特性を生かして、当社グループとして求められる新しい生活様式に早期に対応することができたことによるものと考えております。」
戸建住宅の個室・ワークスペースを確保しやすい特性を生かし、新しい生活様式への対応が販売好調につながったと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大後も、足元の業績は堅調に推移しており、また、当社の戸建関連事業に係るウェブサイトへの新規会員登録件数も高い水準となっております。このように、新型コロナウイルス感染症が拡大する環境下においても、当社グループの主要事業である戸建関連事業が牽引する形で、中期経営計画における取り組み事項は、現在まで順調に進捗しております。」
感染症下での戸建需要を事業機会と捉える施策について、足元業績及びウェブサイト新規会員登録件数が高水準で、中期計画が順調に進捗していると説明した。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「かかる環境下においても当社グループにとっての新たな事業機会を獲得するべく、引き続き、当社グループの主要事業である戸建関連事業を推進してまいります。」
在宅時間及びテレワーク機会の増加による戸建住宅の利用価値拡充を新たな事業機会と捉え、戸建関連事業を推進する施策を初めて明示した。