原材料・労務費高騰による売上原価増加
FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-10-13。
フィル・カンパニーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。41社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上総利益及び売上総利益率におきましても、前述した建築価格の上昇に伴う施工原価押し上げの影響を受け、いずれも前年同期を下回る結果となりました。」
建築価格の上昇による施工原価の押し上げが実際に発生し、売上総利益は前年同期比21.9％減、売上総利益率は23.9％から22.7％へ低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「労務費や資材価格の高止まりによる建設コストの適切な管理や少子高齢化が進む中で顕在化している担い手不足への対処など、予断を許さない事業環境が続いております。」
原材料・労務費高騰の影響が、資材価格の高止まりと建設コスト管理の課題として引き続き顕在化していると記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上総利益1,436,662千円（前年同期比39.7％増）」
資材価格高騰が続く環境下で、売上総利益は前年同期比39.7％増、売上総利益率は23.4％から24.1％へ改善した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また売上総利益及び売上総利益率も、昨今の資材高騰の影響はありながらも、当社の強みである企画力による他社との差別化やコスト効率の見直しによりともに前年同期より増加しております。」
資材高騰が継続する中、企画力による差別化とコスト効率の見直しにより、売上総利益及び売上総利益率の改善を実現したと説明している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「昨今の資材高騰の影響はありながらも、当社の持つ企画力による他社との差別化やコスト効率の見直しを図ったことで前年同期より良化いたしました。」
資材高騰が実際の事業環境・原価に影響していると記載された。一方、企画力による差別化とコスト効率の見直しにより、売上総利益率は前年同期より改善した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な資材価格やエネルギー価格の高騰、急激な円安などに伴う物価の高騰もあり、依然として景気の見通しが不透明な状況が続いております。」
資材価格・エネルギー価格の高騰に加え、急激な円安に伴う物価高騰を記載しており、原材料・コスト環境に関するリスク要因が拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その一方で、世界的な資材価格やエネルギー価格の高騰、ウクライナ情勢の悪化等、依然として今後の景気の見通しが不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰を売上原価変動リスクの背景となり得る現下の経済環境として記載している。資材価格高騰による当社業績への具体的影響は本文では断定していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、空中店舗フィル・パークの建設工事を行っていることから、工期が短いため他社に比べて主要な原材料及び労務費等の高騰による影響は少ないものの、案件規模の大小による受注単価の変動や案件ごとの特性（建物企画、地盤、各種法規制への対応等）により、売上原価が変動する可能性があります。」
原材料・労務費高騰の影響は比較的小さいとしつつ、案件規模や案件固有要因による売上原価変動リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、空中店舗フィル・パークの建設工事を行っていることから、工期が短いため他社に比べて主要な原材料及び労務費等の高騰による影響は少ないものの、案件規模の大小による受注単価の変動や案件ごとの特性（建物企画、地盤、各種法規制への対応等）により、売上原価が変動する可能性があります。」
原材料・労務費高騰の影響は比較的小さいとしつつ、案件規模、建物企画、地盤、法規制対応などによる売上原価変動リスクを継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループでは、空中店舗フィル・パークの建設工事を行っていることから、工期が短いため他社に比べて主要な原材料及び労務費等の高騰による影響は少ないものの、案件規模の大小による受注単価の変動や案件毎の特性（建物企画、地盤、各種法規制への対応等）により、売上原価が変動する可能性があります。」
原材料・労務費高騰中心のリスクから、案件規模や建物企画、地盤、法規制対応など案件固有要因を含む売上原価変動リスクへ範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、空中店舗フィル・パークの建設工事を行っていることから、工期が短いため他社に比べて影響は少ないものの、主要な原材料及び労務費等の高騰により、売上原価が増加する可能性があります。」
短工期により影響は少ないとしつつ、原材料・労務費の高騰を原価増加要因としている。