第2次中期経営計画によるデジタルを基盤とした構造改革
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは2023年度より3年間(2024年2月期~2026年2月期)を対象とした、第3次中期経営計画を策定し、①商品と店舗の変革を通じて既存のスーパーマーケット事業の再定義と活性化の実現(第1エンジン)、②OMOの実現による店舗外収益の拡大(第2エンジン)、③蓄積してきたデジタル知財などを活かした新たな領域を対象とするビジネスの展開(第3エンジン)、これら3つのエンジンを並行して推進し、第3次中期経営計画で目指す「Beyond Supermarket(スーパーマーケットを超える事業構造)」を実現してまいります。」
第2次中期経営計画の最終年度を経て、第3次中期経営計画へ移行した。商品・店舗、OMO、デジタル知財を活用した新領域の3エンジンを並行推進する枠組みが示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度が、第2次中期経営計画の最終年度となり、「デジタル改革」を中心に「コスト改革」「フォーマット改革」「ワークスタイル改革」を推進して次代の成長に向けた基盤を構築し、お客さまや従業員を含むすべてのステークホルダーに対して、新たな提供価値を創造する取組を推進いたしました。」
第2次中期経営計画の最終年度において、デジタル改革を中心とする四つの改革を推進する枠組みが再確認された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度が、第2次中期経営計画の最終年度となり、「デジタル改革」を中心に「コスト改革」「フォーマット改革」「ワークスタイル改革」を推進して次代の成長に向けた基盤を構築し、お客さまや従業員を含むすべてのステークホルダーに対して、新たな提供価値を創造することに取り組んでおります。」
第2次中期経営計画の最終年度において、デジタル改革を中心とする4つの改革を推進する枠組みが再確認された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度が「デジタルを基盤とした構造改革を推進し、次代の礎を築くことを実現するために、『あらゆる人に食を届ける』をめざして、協働と創発をくりかえす」を基本方針とする第2次中期経営計画(2021年2月期~2023年2月期の3年間)の最終年度となります。当連結会計年度においては、中期経営計画に掲げた「デジタル改革」を中心に「コスト改革」「フォーマット改革」「ワークスタイル改革」を推進し、お客さまや従業員を含むすべてのステークホルダーに対して、新たな価値提供への取り組みを進めてまいります。」
第2次中期経営計画が最終年度に入り、デジタル改革を中心とする四つの改革を引き続き推進する方針が再確認された。 - FY2022前進有価証券報告書
「最終年度の次年度は「商品調達シナジー」「コスト構造」「EC事業推進」「人事制度改革」の4つの重点課題への取り組みと10のプロジェクトの運営により、変化する消費者ニーズに対応し、デジタル改革を中心に更なる改革のスピードアップを図るとともに、第2次中期経営計画を実現してまいります。」
第2次中期経営計画の実現に向け、次年度の重点課題を4つに整理し、10のプロジェクト運営と組み合わせて改革を進める段階に入った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「デジタルの取り組みとして、当社が開発したスマートフォン決済「Scan&Go Ignica」の利用店舗を500店舗超に拡大し、マルエツ・カスミ全店で利用が可能になったことに加え、グループ外企業への展開も始まっております。」
第2次中期経営計画のデジタル改革について、Scan&Go Ignicaが500店舗超に拡大し、主要2社全店で利用可能となったほか、グループ外企業への展開開始という具体的進展が示された。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「第2次中期経営計画2年目にあたる今年度は、コロナによりスピードと多様性を増した消費者ニーズの変化に対応するため、デジタル改革を中心に改革のスピードアップを図るとともに、新たに組成した10のプロジェクトに取り組み、第2次中期経営計画を1年前倒しして達成する水準を目指しております。」
第2次中期経営計画について、10プロジェクトへの取り組みに加え、計画を1年前倒しで達成する水準を目指すという、より野心的な時間目標が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「初年度にあたる当連結会計年度につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響を受けながらも、本部のスリム化や店舗事務の効率化、投資配分を変革していく取り組みについて、計画した水準に到達することができました。次年度以降は変化する消費者ニーズに対応するため、デジタル改革を中心に更なる改革のスピードアップを図るとともに、2021年度より組成した10プロジェクトに取り組み、第2次中期経営計画の早期実現を推進してまいります。」
第2次中期経営計画の初年度について、本部スリム化・店舗事務効率化・投資配分改革が計画水準に到達し、次年度以降はデジタル改革と10プロジェクトへ重点を移すことが示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「第2次中期経営計画におけるデジタル化以外の取り組みでは、本部のスリム化や店舗業務の効率化、投資配分を変革していく取り組みについては計画の進捗に遅延はなく、今年度計画した水準に到達できる見込みであります。」
第二次中期経営計画について、デジタル化以外の本部スリム化、店舗業務効率化、投資配分改革は遅延なく進み、年度計画水準への到達見込みが示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループは、当連結会計年度から3年間を対象とし、「デジタルを基盤とした構造改革を推進し、次代の礎を築く『あらゆる人に食を届ける』をめざして、協働と創発をくりかえす」を基本方針とした第2次中期経営計画を策定し、その実現に向けた取り組みを開始いたしました。」
第二次中期経営計画について、策定段階から当四半期の実行開始段階へ進んだ。 - FY2020初出有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、2020年度からの3年間を対象とし、『デジタルを基盤とした構造改革を推進し、次代の礎を築くことを実現するために、「あらゆる人に食を届ける」をめざして、協働と創発をくりかえす』を基本方針とする第2次中期経営計画を策定いたしました。当中期経営計画は、コスト改革・フォーマット改革・ワークスタイル改革・デジタル改革を実行していくことで、「収益性の向上」、「既存のビジネスモデルの変革」、「提供価値の変革と創造」を実現しようとするものです。」
2020年度から3年間を対象とする第二次中期経営計画を策定し、デジタルを基盤とした四つの改革と三つの実現事項を新たな経営計画として示した。