季節商品の売上に対する気象条件リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-09。
綿半ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。42社中20社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに22社。
- FY2023-Q1猛暑による季節商品の好調有価証券報告書
「記録的な猛暑によりレジャー用品、飲料やエアコン等の季節商品が好調に推移しましたが」
気象条件リスクについて、当四半期は記録的な猛暑がレジャー用品・飲料・エアコン等の季節商品に好影響を与えたと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における業績は、積極的な店舗改装による売上増加があった一方、巣ごもり需要の反動減や天候不順の影響もあり、売上高は765億74百万円となりました。」
天候不順が巣ごもり需要の反動減とともに小売事業の通期業績へ影響したと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における業績は、利益率の高いＤＩＹ商品等の巣ごもり需要の反動減の影響、お盆時期の豪雨の影響、店舗改装費用の発生等により、売上高は381億17百万円（同3.7％減）、セグメント利益は８億49百万円（同47.5％減）となりました。」
お盆時期の豪雨が小売事業の業績に実際に影響したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの商品の売れ行きは、天候に大きく左右されるため、天候不良が続いた場合には、売上が減少し、綿半グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
季節商品・レジャー用品の売上が天候に左右されるリスクを継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「台風や暖冬などの天候不順が消費に影響するなど、不安定な事業環境が続いております。」
台風や暖冬などの天候不順が消費に影響したと記載し、季節商品の気象条件リスクが当年度にも顕在化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「台風などの災害や暖冬の影響等による季節品の消費減も加わり」
台風などの災害や暖冬により季節品の消費が減少したと記載し、気象条件による影響が当該期間に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「天候が悪く気温が低い日が続き、当社が強みとする季節品の販売が低調に留まったことに加えて」
悪天候・低温により、園芸用品等を含む季節品の販売が低調となった実績を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における業績は、老朽化が著しかった三鷹店を昨年12月に閉店したことや、記録的な猛暑や豪雨などの度重なる天候不順が大きく影響したことに加えて」
記録的な猛暑や豪雨などの天候不順が小売事業の業績に影響したと記載し、気象条件による業績変動を再確認している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「老朽化が著しかった三鷹店を昨年12月に閉店したことや、天候不順により、当社が強みとする園芸資材などの季節品の販売が低調に留まったことに加えて」
従来から記載していた天候不良による季節商品の売上減少リスクについて、天候不順により園芸資材などの販売が低調となった実績を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの商品の売れ行きは、天候に大きく左右されるため、天候不良が続いた場合には、売上が減少し、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
季節商品・レジャー用品の売上が気象条件に左右されるリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「冷暖房機器、園芸用品などの季節商品やレジャー用品を取り扱っております。これらの商品の売れ行きは、天候に大きく左右されるため、天候不良が続いた場合には、売上が減少し、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
季節性商品の販売を天候変動に関連付けている。