Komori
すかいらーくホールディングス(3197)・目標再定義直近の決算説明資料(2026-08-13)では「前進」

2016~2018年中期事業計画による売上・利益成長

FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。

18記載
10年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2018-Q3再定義FY2019 – FY2024-Q12017: 420172018: 420182019: 020192020: 120202021: 120212022: 020222023: 020232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
中期経営計画における業績目標の設定・達成791社が書いているテーマ・逆風75社・追い風1062社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている133社のうち14社を表示しています。上の文は133社すべてから計算しています。このテーマの1182件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再定義有価証券報告書

    「2025年戦略ビジョン 強固な基盤を構築し、一人ひとりの挑戦で地域一番店となり、連続成長を達成する ~すべてはお客様の笑顔のために~」

    2027年度の財務目標を掲げる中期計画に加え、2025年の戦略ビジョンとして、強固な基盤、地域一番店、連続成長、お客様の笑顔を前面に出す整理を示した。
  2. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「2027年度の達成目標は売上高4,600億円、事業利益340億円、営業利益320億円、当期利益180億円で、ROE9~10%を目指します。この中期事業計画達成の前提として、2025年度から2027年度の3年間で既存店売上成長は年平均+3~4%(客数増+1%、客単価増+2~3%)を目標とし、国内新規出店を約300店、海外新規出店を約100店、業態転換を年間約40店、店舗改装を年間約300店実施する計画です。また、この3年間の投資金額は年平均280~300億円、為替レートは1ドル145円を想定しております。」

    2027年度の売上高・利益・ROE目標と、2025~2027年度の既存店成長、出店、業態転換、改装、投資額等の実行前提を前回開示に続き掲げている。
  3. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「2027年度の達成目標は売上高4,600億円、事業利益340億円、営業利益320億円、当期利益180億円で、ROE9~10%を目指します。この中期事業計画達成の前提として、2025年度から2027年度の3年間で既存店売上成長は年平均+3~4%(客数増+1%、客単価増+2~3%)を目標とし、国内新規出店を300店、海外新規出店を100店、業態転換を年間30~40店、店舗改装を年間300店実施する計画です。また、この3年間の投資金額は年平均280~300億円、為替レートは1ドル145円を想定しております。さらに、財務目標値には含めておりませんが、M&Aの機会も国内外で積極的に模索し、双方にメリットがあるよい案件があれば推進し、事業基盤を拡大していくこととしております。」

    従来のポストコロナのフェーズ計画を、2027年度を期限とする売上高4,600億円、事業利益340億円、営業利益320億円、当期利益180億円、ROE9~10%の中期事業計画へ具体化した。2025~2027年度の既存店成長、出店、業態転換、改装、投資額などの実行前提も明示している。
  4. FY2023再定義有価証券報告書

    「■ 第2フェーズ(2023年~2024年)消費者のライフスタイルの変化や原材料費、エネルギーコスト、人件費の高騰などポストコロナの課題に対応しながらビジネスを拡大いたします。既存店成長のため、メニュー開発やプロモーションの戦略的な実施や価格戦略により客数・客単価を増加させるほか、収益構造改革も継続し、週末売上の最大化を図ります。店舗改装や誘導看板の拡充により店舗の居心地や視認性を改善するとともに、業態転換を進め、より時代に即したストアポートフォリオに変更します。新規出店についても国内・海外とも加速し、事業基盤を拡大します。また、次世代ビジネスモデルである外販・通販事業の拡大を図るとともに海外事業の本格的な多店舗展開を準備します。M&Aも積極的に検討します。■ 第3フェーズ(2025年~)M&Aによる事業規模拡大、第1・第2フェーズで着手・実行した事業の収益拡大をさらに推進するなど、外食に加え、内食の事業領域においても業界シェア拡大を目指します。」

    ポストコロナのロードマップを、2023~2024年の事業拡大フェーズと2025年以降のM&A・内食を含むシェア拡大フェーズとして具体化している。
  5. FY2020再定義有価証券報告書

    「そして、外食・中食・内食まで視野に入れた暮らしの隅々に渡るサービスを提供する「食の総合型企業」への変革を遂げ、継続的な企業価値提供と「食」を通じたより一層の社会貢献を果たします。」

    従来の中期的な売上・利益成長や営業主導型の構造改革から、外食・中食・内食を含む「食の総合型企業」への変革へ成長計画を再整理し、2021~2022年、2022~2025年、2025年以降の3フェーズを設定した。
  6. FY2019再定義有価証券報告書

    「2020年以降も継続的に成長を続けていくために、当社は生産性の向上により、人件費増を上回る収益を確保する「営業主導型の構造改革」を実施します。顧客・従業員重視の経営を推進し、継続的な企業価値の向上を目指します。」

    従来の2018~2020年の増収増益方針から、2020年以降の営業主導型の構造改革、生産性向上、顧客・従業員重視へ成長計画を整理し直している。
  7. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「2018年は、今後の成長を左右するであろう大変重要な2018年~2020年までの期間の1年目にあたります。2018年以降、増収増益達成を基本方針といたします。当社の営業利益率は約8%(2017年実績)という、フードサービス業界の中でも高い水準です。2018年は増収増益を堅持した上で、店舗や従業員への投資を行い、地域の皆様に喜ばれる店づくりを目指してまいります。」

    2018~2020年を重要な成長期間と位置付け、2018年以降の増収増益、営業利益率約8%を示した上で店舗・従業員への投資を進める方針を継続している。
  8. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「2018年以降、増収増益達成を基本方針といたします。当社の営業利益率は約8%という、フードサービス業界の中でも高い水準です。2018年は増収増益を堅持した上で、店舗や従業員への投資を行い、地域の皆様に喜ばれる店づくりを目指してまいります。」

    2018年以降の増収増益を基本方針とし、営業利益率約8%を示した上で、店舗・従業員への投資を進める方針を継続している。
  9. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「2018年は、今後の成長を左右するであろう大変重要な2018年~2020年までの期間の1年目にあたります。2018年以降増収増益達成を基本方針といたします。」

    従来の2017~2019年中期事業計画に対し、2018~2020年の期間を成長上重要な期間と位置付け、2018年以降の増収増益を基本方針として示した。
  10. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社は2017年2月に売上高年率成長3~4%、営業利益年率成長6~8%、調整後EBITDA年率成長6~10%、調整後当期利益年率成長10%程度を目標とする中期事業計画(2017年から2019年までの3カ年計画)を発表いたしました。」

    2017~2019年の中期事業計画の数値目標を継続して掲げている。
  11. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は2017年2月に売上高年率成長3~4%、営業利益年率成長6~8%、調整後EBITDA年率成長6~10%、調整後当期利益年率成長10%程度を目標とする中期事業計画(2017年から2019年までの3カ年計画)を発表いたしました。主な成長戦略として、1)既存プラットフォームの活用・拡大(既存店成長、新規出店、コスト最適化)、2)新規成長ドライバーの開拓(M&A機会の積極的な追求、海外事業の積極展開)の2つを掲げ実行しております。」

    2017~2019年の中期事業計画の数値目標と、既存プラットフォーム・新規成長ドライバーの二つの成長戦略を継続している。
  12. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は2017年2月に売上高年率成長3~4%、営業利益年率成長6~8%、調整後EBITDA年率成長6~10%、調整後当期利益年率成長10%程度を目標とする中期事業計画(2017年から2019年までの3カ年計画)を発表いたしました。主な成長戦略として1)既存プラットフォームの活用・拡大(既存店成長、新規出店、コスト最適化)、2)新規成長ドライバーの開拓(M&A機会の積極的な追求、海外事業の積極展開)、の2つを掲げ実行しております。」

    2017~2019年の中期事業計画の数値目標と、既存プラットフォーム・新規成長ドライバーの二つの成長戦略を継続している。
  13. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「当社は2017年2月に売上成長年率3~4%、営業利益年率成長6~8%、調整後EBITDA年率成長6~10%、調整後当期利益成長率10%程度を目標とする中期事業計画(2017年から2019年までの3カ年計画)を発表いたしました。主な成長戦略として1)既存プラットフォームの活用・拡大(既存店成長、新規出店、コスト最適化)、2)新規成長ドライバーの開拓(M&A機会の積極的な追求、海外事業の積極展開)、の2つを掲げ実行しております。」

    2017~2019年計画へ更新し、売上成長目標を年率2~3%から3~4%へ変更、営業利益成長率6~8%を新たに明示した。調整後EBITDA成長率は6~10%を維持する一方、調整後当期利益成長率は10%台中盤から10%程度へ変更している。
  14. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は2016年に売上成長年率2.0~3.0%、調整後EBITDA年率成長6~10%、調整後当期利益成長率10%台中盤を目標とする中期事業計画(2016年から2018年までの3カ年計画)を発表いたしました。」

    2016~2018年を対象に、売上成長、調整後EBITDA成長、調整後当期利益成長の数値目標を初めて明示している。2016年実績については、調整後EBITDA成長率6.8%、調整後当期利益成長率13.5%など、計画に対する進捗も報告している。
一緒に動いた変遷

「店舗・のれんの減損リスク」は、この変遷が動いた18回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

733332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1店舗・のれんの減損リスク7回
  3. 2既存店成長・新規出店・コスト最適化の三本柱3回
  4. 3購買・加工・物流の最適化による原価率改善3回
  5. 4株価・為替変動と消費支出抑制による外食環境の悪化3回
  6. 5労働関連法規制・人材確保難によるコスト上昇3回
  7. 6新規出店による店舗網の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
すかいらーくホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
2016~2018年中期事業計画による売上・利益成長|すかいらーくホールディングス(3197)の変遷 | Komori