店舗・のれんの減損リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち33回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
すかいらーくホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「（注）減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前中間連結会計期間37店舗、当中間連結会計期間42店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連し、2026年度上期に42店舗、合計534百万円の店舗固定資産減損損失が発生した。のれん自体の減損損失は計上していない。 - 2026-05-13顕在化決算
「また、当第１四半期連結累計期間に17店舗を閉店したことにより、その他の営業費用としてのれんの除却損を１億42百万円計上しました。」
17店舗の閉店に伴い、のれんの除却損1億42百万円を計上している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前連結会計年度68店舗、当連結会計年度88店舗であります。」
店舗減損が2025年度にも発生し、88店舗で減損損失を認識した。のれん残高は1,626億83百万円となった。 - 2026-02-27顕在化株主総会
「なお、有形固定資産について当連結会計年度に計上した減損損失は、2,409百万円であります。のれん及び商標権については、当連結会計年度に減損損失を計上しておりません。」
2025年度通期の有形固定資産に係る減損損失を2,409百万円と記載し、2025年度上期の583百万円から通期実績へ更新している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前中間連結会計期間57店舗、当中間連結会計期間37店舗であります。」
2025年度上期も37店舗で店舗減損を認識し、減損損失583百万円を計上した。加えて、閉店店舗に係るのれん処分額は733百万円となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、当社グループは、2024年12月31日現在、1,576億36百万円ののれんを連結財政状態計算書に計上しております。主要なブランドの内訳はガスト（729億54百万円）、資さん（165億18百万円）、バーミヤン（161億86百万円）、ジョナサン（128億22百万円）となっております。」
資さんの取得によりのれん1,576億36百万円を計上し、資さんに係るのれん165億18百万円を新たに開示した。店舗減損は68店舗、861百万円発生した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前中間連結会計期間132店舗、当中間連結会計期間57店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連し、上期に57店舗、325百万円の店舗固定資産減損損失が実際に発生した。加えて、閉店15店舗に係るのれん処分損651百万円を計上した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間134店舗、当第１四半期連結累計期間65店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連し、第1四半期累計で65店舗、244百万円の店舗減損損失が実際に発生した。閉店店舗に係るのれんの処分額は507百万円となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、当社グループは、2023年12月31日現在、1,417億90百万円ののれんを連結財政状態計算書に計上しております。主要なブランドの内訳はガスト（741億44百万円）、バーミヤン（159億94百万円）、ジョナサン（136億97百万円）となっております。」
のれん残高は1,417億90百万円で、2023年度には107店舗の閉店に伴うのれん除却損30億25百万円を計上した。店舗減損は206店舗で発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、その他の営業費用は、当第３四半期連結累計期間に閉店店舗に係るのれんの除却損を28億12百万円計上しました。これは当第３四半期連結累計期間に91店舗が閉店したことによるものであり、これらは主に前期において閉店の意思決定をした店舗となります。ただし、業績回復により閉店を撤回した店舗も出てきており、のれんの除却損の計上金額は想定よりも減少しています。」
第3四半期累計で91店舗が閉店し、のれん除却損28億12百万円を計上した。一方、業績回復により閉店を撤回した店舗もあり、除却損は想定より減少した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、その他の営業費用は、当第２四半期連結累計期間に閉店店舗に係るのれんの除却損を25億64百万円計上しました。これは当第２四半期連結累計期間に83店舗が閉店したことによるものであり、これらは主に前期において閉店の意思決定をした店舗となります。」
第2四半期累計で83店舗が閉店し、閉店店舗に係るのれん除却損25億64百万円を計上した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間121店舗、当第１四半期連結累計期間134店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連し、第1四半期累計で134店舗、256百万円の店舗減損損失が発生した。また、閉店74店舗に係るのれん除却損22億52百万円を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において店舗固定資産に係る減損損失を28億円計上いたしました。これは主に新型コロナウイルス感染拡大影響の長期化により売上が減少している、または回復が遅れている店舗を幅広く抽出し、約100店舗が閉店の見通しとなったことによるものです。」
店舗固定資産の減損損失を28億円計上し、減損認識店舗は214店舗となった。新型コロナウイルス影響が長期化する店舗を中心に約100店舗が閉店見通しとなった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において店舗固定資産に係る減損損失を23億円計上いたしました。これは、新型コロナウイルス感染拡大影響の長期化により売上が減少している、または回復が遅れている店舗を幅広く抽出し、約100店舗が閉店の見通しとなったことによるものです。」
店舗・のれん減損リスクに関連して、店舗固定資産の減損損失23億円を計上し、約100店舗の閉店見通しに至った。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間97店舗、当第１四半期連結累計期間121店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連して、第1四半期累計で121店舗に減損を認識した。のれんについては当四半期に減損損失を認識していない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においても、引き続き新型コロナウイルス感染症拡大は、各資金生成単位グループにおける予想キャッシュ・フローの見積りに重要な影響を及ぼしております。」
2021年度も店舗減損が254店舗、6,193百万円発生した。のれんは1,460億01百万円残る一方、当年度ののれん減損損失は認識していない。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第３四半期連結累計期間276店舗、当第３四半期連結累計期間121店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連し、第3四半期累計で121店舗に減損を認識し、有形固定資産1,787百万円、非金融資産1,799百万円の減損損失が発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間91店舗、当第１四半期連結累計期間97店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連して、第1四半期累計で97店舗、合計14億円の有形固定資産減損損失が発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大は、当社グループの業績にも大きな影響を与えました。当社グループは、不採算店舗約200店の閉店を決定するとともに、多額の店舗資産の減損損失を計上しております。」
店舗・のれんの減損リスクが拡大し、約200店舗の閉店決定と多額の店舗資産減損が発生した。のれん残高は1,460億59百万円である。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第３四半期連結累計期間80店舗、当第３四半期連結累計期間276店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連して、減損認識店舗が276店舗へ増加し、有形固定資産7,615百万円、非金融資産合計8,156百万円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第２四半期連結累計期間71店舗、当第２四半期連結累計期間162店舗であります。」
新型コロナウイルス感染症拡大による将来キャッシュ・フロー見積りを踏まえ、店舗減損が162店舗、非金融資産の減損損失が3,332百万円へ拡大した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間66店舗、当第１四半期連結累計期間91店舗であります。」
感染症拡大による業績影響を一時的と想定して将来キャッシュ・フローを見積もった結果、第1四半期に91店舗、1,311百万円の店舗減損損失が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前連結会計年度104店舗、当連結会計年度102店舗であります。」
2019年度に店舗減損が実際に発生し、102店舗で2,131百万円の有形固定資産減損損失を認識した。のれん残高は1,460億72百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第３四半期連結累計期間77店舗、当第３四半期連結累計期間80店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連して、第3四半期累計で80店舗、1,186百万円の店舗減損損失が実際に発生した。使用権資産についても480百万円の減損損失を計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第２四半期連結累計期間70店舗、当第２四半期連結累計期間71店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連して、第2四半期累計で71店舗、1,020百万円の店舗減損損失が実際に発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間56店舗、当第１四半期連結累計期間66店舗であります。」
店舗・のれんの減損リスクに関連して、第1四半期累計で66店舗、438百万円の店舗減損損失が実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第３四半期連結累計期間52店舗、当第３四半期連結累計期間77店舗であります。」
店舗減損が第3四半期にも実際に発生し、77店舗・878百万円の減損損失を認識した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第２四半期連結累計期間53店舗、当第２四半期連結累計期間70店舗であります。」
店舗減損が第2四半期にも実際に発生し、70店舗・834百万円の減損損失を認識した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間49店舗、当第１四半期連結累計期間56店舗であります。」
店舗減損が第1四半期にも実際に発生し、56店舗・487百万円の減損損失を認識した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、当社グループは、2017年12月31日現在、1,461億40百万円ののれんを連結財政状態計算書に計上しております。主要なブランドの内訳はガスト（761億11百万円）、ジョナサン（180億65百万円）、バーミヤン（156億27百万円）であり、事業収益性が低下した場合等は、のれんの減損損失が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗減損が通期で69店舗・716百万円発生したほか、1,461億40百万円ののれんを計上し、ブランド収益性低下による減損リスクを継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第３四半期連結累計期間53店舗、当第３四半期連結累計期間52店舗であります。」
店舗減損が第3四半期にも実際に発生し、52店舗・390百万円の減損損失を認識した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第２四半期連結累計期間50店舗、当第２四半期連結累計期間53店舗であります。」
店舗減損が第2四半期にも実際に発生し、53店舗・344百万円の減損損失を認識した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前第１四半期連結累計期間37店舗、当第１四半期連結累計期間49店舗であります。」
店舗減損が第1四半期にも実際に発生し、49店舗・295百万円の減損損失を認識した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社グループは、2016年12月31日現在、1,461億71百万円ののれんを連結財政状態計算書に計上しております。主要なブランドの内訳はガスト（761億67百万円）、ジョナサン（181億20百万円）、バーミヤン（156億38百万円）であり、事業収益性が低下した場合等は、のれんの減損損失が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗資産だけでなく、1,461億71百万円ののれん、とくに主要ブランドの収益性低下による減損をリスクとしている。