購買・加工・物流の最適化による原価率改善
FY2016-Q2に初出。38回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-08-13前進決算説明資料
「上期において17億円の原価低減を実現」
原価低減プロジェクトについて、購買改革、生産物流改革、コスト最適化により上期17億円の効果を実績として示した。 - FY2026-H1中間粗利益率更新有価証券報告書
「原材料価格が高騰するなか、店舗での食材ロスの低減、部門横断の原価低減プロジェクトで講じた対策などによりその影響を一定程度抑制したものの、当中間連結会計期間の売上総利益率は66.6％と前年同期比で0.2％減となりました。」
食材ロス低減と部門横断の原価低減プロジェクトを継続したが、2026年度上期の売上総利益率は66.6％となり、前年同期比0.2ポイント低下した。 - FY2025通期粗利益率更新有価証券報告書
「売上総利益率は、一部メニューの値上げによる粗利益率の改善や、店舗での食材ロスの低減、部門横断の原価低減プロジェクトで講じた対策などにより、価格高騰の影響を一定程度抑制しました。結果、当連結会計年度の売上総利益率は66.7％と前年比で0.7％減となりました。」
値上げ、食材ロス低減、部門横断プロジェクトで価格高騰に対応したが、2025年度の売上総利益率は66.7％となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、一部メニューの値上げによる粗利益率の改善や、店舗での食材ロスの低減、部門横断の原価低減プロジェクトで講じた対策などにより、価格高騰の影響を一定程度抑制しました。」
メニュー改定、店舗での食材ロス低減、部門横断の原価低減プロジェクトを継続している。 - FY20242024年度原価低減実績更新有価証券報告書
「購買・生産・メニュー開発の３部門横断の原価低減プロジェクトで大量購買や長期契約による調達価格のコントロール、外注品の内製化や製造工程の見直し、レシピの見直しなどの取り組みを進めた結果、2024年度は年間で約20億円分の利益改善を達成しました。」
部門横断の原価低減プロジェクトを継続し、大量購買、長期契約、内製化、工程・レシピ見直しにより2024年度に約20億円の利益改善を達成した。2025年度も継続予定である。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「高騰する食材価格の打ち返しにも真摯に取り組んでいます。購買・生産・メニュー開発の３部門横断の原価低減プロジェクトで大量購買や長期契約による調達価格のコントロール、外注品の内製化や製造工程の見直し、レシピの見直しなどの取り組みを進めた結果、2023年度は年間で約49億円分の利益改善を達成しました。価格高騰は今後も継続する見込みのため、2024年度も引き続きこのような原価低減策を部門横断で進めてまいります。」
約49億円の利益改善実績を踏まえ、大量購買、長期契約、内製化、工程・レシピ見直しによる原価低減策を2024年度も継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「高騰する食材価格の打ち返しにも真摯に取り組んでいます。購買・生産・メニュー開発の３部門横断の原価低減プロジェクトで大量購買や長期契約による調達価格のコントロール、外注品の内製化や製造工程の見直し、レシピの見直しなどの取り組みを進めた結果、2023年度は年間で約49億円分の利益改善を達成しました。価格高騰は今後も継続する見込みのため、2024年度も引き続きこのような原価低減策を部門横断で進めてまいります。」
2023年度に約49億円の利益改善を達成した部門横断の原価低減プロジェクトについて、2024年度も大量購買、長期契約、内製化、工程・レシピ見直しを継続する方針を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「購買・生産・メニュー開発の３部門横断の原価低減プロジェクトで大量購買や長期契約による調達価格のコントロール、外注品の内製化や製造工程の見直し、レシピの見直しなどの取り組みを進めた結果、2023年度は年間で約49億円分の利益改善を達成しました。」
部門横断の原価低減プロジェクトについて、従来の年間約30億円目標を上回る約49億円の利益改善実績を示した。 - FY2023-Q3第3四半期粗利益率更新有価証券報告書
「売上総利益率は、値上げによる各メニューの粗利益率の改善や店舗段階での食材ロスの低減、部門横断の原価低減プロジェクトで講じた対策などにより、鶏卵などの価格高騰の影響を一定程度抑制しました。結果、当第３四半期連結累計期間の売上総利益率は67.8％と前年同期比で0.3％の悪化となりましたが、依然として業界の最高水準を維持しています。」
値上げ、食材ロス低減、部門横断の原価低減プロジェクトを継続し、売上総利益率は67.8％となった。価格高騰の影響を抑制した一方、前年同期比では0.3ポイント悪化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「購買・生産・メニュー開発の３部門横断で原価低減プロジェクトを発足させ、年間で約30億円分の利益改善を目指し、大量購買や長期契約による調達価格のコントロール、外注品の内製化や製造工程の見直し、レシピの見直しなどの取り組みを進めています。想定外に発生した鶏卵価格の高騰にもこの取り組みを通じて対応していきます。」
年間約30億円の利益改善目標と、購買・生産・メニュー開発の横断プロジェクトによる原価低減策を継続している。 - FY2023-Q1年間30億円の利益改善目標を追加有価証券報告書
「購買・生産・メニュー開発の３部門横断で原価低減プロジェクトを発足させ、年間で約30億円分の利益改善を目指し、大量購買や長期契約による調達価格のコントロール、外注品の内製化や製造工程の見直し、レシピの見直しなどの取り組みを進めています。」
原価低減施策を購買・生産・メニュー開発の横断プロジェクトとして再編し、年間約30億円の利益改善目標と、大量購買、長期契約、内製化、工程・レシピ見直しを明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間を通して原価低減及び経費抑制に努めております。原価低減の打ち手として、メニュー改定による食材の見直しや総食材数絞り込み、商品や食材のモジュール化や社内製造拡大による原価低減、配送ルート及び頻度の見直しによる物流費の低減などの対策を強化しております。」
メニュー改定、食材数の絞り込み、モジュール化、社内製造拡大、配送見直しによる原価低減策を継続・強化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「原価低減の打ち手として、メニュー改定による食材の見直しや総食材数絞り込み、商品や食材のモジュール化や社内製造拡大による原価低減、配送ルート及び頻度の見直しによる物流費の低減などの対策を強化しております。」
メニュー改定、食材数の絞り込み、モジュール化、社内製造拡大、配送ルート・頻度見直しによる原価低減策を継続・強化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減の打ち手として、メニュー改定による食材の見直し、商品や食材のモジュール化や社内製造拡大による原価低減、配送ルート及び頻度の見直しによる物流費の低減などの対策を強化しております。」
メニュー改定、モジュール化、社内製造拡大、配送ルート・頻度見直しによる原価低減策を継続・強化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「原価低減の打ち手としては、食材や商品のモジュール化で１原料当たりのボリュームを増やすことによる仕入れ単価の引き下げ、外注品目の内製化や配送ルート及び頻度の変更などを進めました。結果として、当連結会計年度は、2020年対比で約41億円の販売費及び一般管理費の削減及び約24億円の原価低減を果たしました。」
モジュール化、外注品目の内製化、配送ルート・頻度変更を進め、2020年対比で約24億円の原価低減を実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「原価低減の打ち手として、食材や商品のモジュール化で１原料当たりのボリュームを増やすことによる仕入れ単価の引き下げや自社工場の製造ライン生産性の向上、配送ルート及び頻度の変更などを実施し、当第３四半期連結累計期間、2020年対比で約54億円の販売費及び一般管理費の削減及び約25億円の原価低減を実施いたしました。」
食材・商品のモジュール化、自社工場の生産性向上、配送ルート・頻度変更を継続し、第3四半期累計で2020年対比約25億円の原価低減を実施した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間、2020年対比で約59億円のコスト削減を実施いたしました。」
食材・商品のモジュール化、自社工場の製造ライン生産性向上、配送ルート及び頻度変更などにより、2020年対比のコスト削減額を約59億円まで拡大した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「原価低減の打ち手として、食材や商品のモジュール化で１品当たりのボリュームを出すことによる仕入単価の引き下げや自社工場の製造ライン生産性の向上、配送ルート及び頻度の変更などを実施し、2020年対比で約39億円のコスト削減を実施いたしました。」
原価低減策を食材・商品のモジュール化、自社工場の製造ライン生産性向上、配送ルート・頻度変更へ具体化し、2020年対比で約39億円のコスト削減実績を示した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「原価、経費に関しては、前述のとおり最大限のキャッシュアウト抑制を行いましたが、大幅な売上減少に対し固定費率を下げきれなかったこともあり、当連結会計年度の原価率は前年同期より1.2％悪化し31.6％となりました。」
工場工程、配送頻度、内製品、業態間の食材共有等による原価低減策を進めたが、売上減少に対して固定費率を下げきれず、原価率は31.6％へ悪化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「原価、経費に関しては、前述のとおり最大限のキャッシュアウト抑制を行いましたが、大幅な売上減少に対し固定費率を下げきれなかったこともあり、当第３四半期連結累計期間の原価率は前年同期より1.7%悪化し31.8%となりました。」
キャッシュアウト抑制を実施したものの、売上減少に対して固定費率を下げきれず、原価率は前年同期比1.7ポイント悪化して31.8％となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「原価、経費に関しては、前述のとおり最大限のキャッシュアウト抑制を行いましたが、大幅な売上減少に対し固定費率を下げきれなかったこともあり、当第２四半期連結累計期間の原価率は前年同期より2.4%悪化し32.5%、販売費及び一般管理費の売上高比率は前年同期比14.9%悪化の78.2%となりました。」
キャッシュアウト抑制を実施したものの、売上高の大幅減少に対して固定費率を下げきれず、原価率は前年同期比2.4ポイント悪化して32.5%となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による売上高減少で加工・物流の効率が悪化し、当第１四半期連結累計期間の原価率は前年同期より0.6％悪化し31.0％となりました。」
購買・加工・物流の最適化を継続したが、感染症拡大による売上高減少で加工・物流効率が悪化し、原価率は31.0％へ前年同期比0.6ポイント悪化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「店舗で加工していた食材をセントラルキッチンで集中して加工することで生産性を高め、さらにその生産ラインに設備投資を行って生産を自動化するなど、購買から加工、物流、店舗での料理提供に至るまでの全工程を最適化し、業界トップクラスの原価率を実現しています。なお、2019年度の原価率は前年同期比同水準の30.4％となりました。」
セントラルキッチンへの加工集中と生産ラインの自動化を明示し、全工程の最適化を進めた。2019年度の原価率は30.4％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「コスト削減についてですが、まず原価対策として、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施しております。特にサプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存業態の配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。なお、当第３四半期連結累計期間の原価率は前年同期より0.2％良化し30.1％となりました。」
購買・加工・物流の最適化としゃぶ葉の配送ルート統合を継続し、原価率は前年同期比0.2ポイント良化して30.1％となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の原価率は前年同期より0.3％良化し30.1％となりました。」
購買・加工・物流の最適化としゃぶ葉の配送ルート統合を継続し、原価率は前年同期比0.3ポイント良化して30.1％となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「コスト削減についてですが、まず原価対策として、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施しております。特にサプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存業態の配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。なお、当第１四半期連結累計期間の原価率は前年同期より0.1％良化し30.4％となりました。」
購買・加工・物流の最適化としゃぶ葉の配送ルート統合を継続し、原価率は前年同期比0.1ポイント良化して30.4％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原価対策として、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施しております。特に、サプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存ブランドの配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。なお、当第３四半期連結累計期間は、お客様の来店促進のため戦略的に高付加価値メニューを提供したこともあり、原価率は前年同期より0.3％悪化の30.3％となりました。」
購買・加工・物流の最適化と、しゃぶ葉の配送ルート統合を継続している。高付加価値メニューの提供もあり、原価率は前年同期比0.3ポイント悪化して30.3％となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「原価対策として、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施しております。特に、サプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存ブランドの配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。なお、当第２四半期連結累計期間は、お客様の来店促進のため戦略的に高付加価値メニューを提供したこともあり、原価率は前年同期より0.3％悪化の30.4％となりました。」
購買・加工・物流の最適化としゃぶ葉の配送ルート統合を継続している。高付加価値メニューの提供もあり、原価率は前年同期比0.3ポイント悪化して30.4％となった。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「今後は、原価低減の取り組みを継続して進めるとともに、店舗での作業負荷の軽減、店舗の作業負荷を増やさない形でのメニューバリエーションの拡大、品質の安定化などを目的として工場での加工アイテムを増やしたり、物流のさらなる内製化などにも取り組んでいく予定です。」
従来の購買・加工・物流の最適化に加え、工場加工アイテムの増加や物流内製化へ施策範囲を広げる予定を示した。一方、当四半期の原価率は30.5％で前年同期より0.3％悪化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原価対策として、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施しております。特に、サプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存ブランドの配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。なお、2017年は、お客様の来店促進のため戦略的に高付加価値メニューを提供したこともあり、原価率は前年同期より0.1％悪化の30.1％となりました。」
購買・加工・物流の最適化としゃぶ葉の配送ルート統合を継続した一方、高付加価値メニューの提供により原価率は30.1％となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「原価対策としては、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施しております。特に、サプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存ブランドの配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。当第３四半期連結累計期間では、お客様の来店促進のため戦略的に高付加価値メニューを提供したこともあり、原価率は前年同期より0.2％悪化の30.0％となりました。」
購買・加工・物流の最適化と、しゃぶ葉の配送を既存ブランドのルートに取り込む施策を継続している。原価率は前年同期比0.2ポイント悪化し30.0％となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原価対策としては、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施しております。特に、サプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存ブランドの配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。当第２四半期連結累計期間では、お客様の来店促進のため戦略的に高付加価値メニューを提供したこともあり、原価率は前年同期より変動なしの30.1％となりました。」
購買・加工・物流の最適化と、しゃぶ葉の配送を既存ブランドのルートに取り込む施策を継続している。原価率は前年同期比で変動なく30.1％となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「原価対策としては、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施した結果、原価率は前年同期より0.1％改善し、30.2％となりました。特に、サプライチェーンの更なる効率化を図るため、独立したルートで配送していたしゃぶ葉店舗への配送を既存ブランドの配送ルートへ取り込むことにより、グループ全体で配送費の削減を実現しています。」
原価率を前年同期比0.1ポイント改善して30.2％とし、しゃぶ葉の配送を既存ブランドの配送ルートに統合する具体策も実施した。 - FY2016前進有価証券報告書
「サプライチェーンのさらなる効率化を図るため全国のマーチャンダイジングセンターの生産計画を見直し、それまでのブランド別配送からエリア別配送（注３）に取り組み、店舗当たり配送費を削減しました。」
購買・加工・物流の最適化に加え、ブランド別配送からエリア別配送への移行という具体的な効率化施策を実施し、原価率も前年同期より0.3％改善して30.0％となった。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「原価率については、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施した結果、原価率は前年同期より0.3％改善し、29.8％となりました。」
購買・加工・物流の最適化を継続し、原価率を前年同期比0.3ポイント改善して29.8％とした。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「原価率については、購買・加工・物流における最適化を継続的に実施した結果、原価率は前年同期より0.2％改善し、30.1％となりました。」
購買・加工・物流の最適化を継続し、原価率を前年同期比0.2ポイント改善して30.1％としている。