供給面の制約・原材料価格による景気下振れリスク
FY2022-Q3に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-10-09。
白鳩がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- 2026-10-09再掲決算
「インナーウェア市場におきましては、健康志向の高まりや着心地・機能性を重視する消費ニーズは底堅く推移しているものの、価格に対する感応度は高く、商品力と価格バランスの最適化が一層求められております。」
価格感応度の高さと原価・価格環境の厳しさのもとで、インナーウェア市場の厳しい事業環境が再確認された。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「また、インナーウェア市場におきましては、円安などを背景とした原材料価格の高止まりにより、依然として厳しい事業環境が続いています。」
円安を背景とした原材料価格の高止まりにより、インナーウェア市場の厳しい事業環境が継続していると再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、インナーウェア市場におきましては、円安などを背景とした原材料価格の高止まりにより、依然として厳しい事業環境が続いています。」
円安を背景とした原材料価格の高止まりが続き、インナーウェア市場の厳しい事業環境を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「原材料や輸送のコストアップの影響が継続するほか、金融市場の変動や海外情勢のリスクなど、依然として不透明な状況が継続すると考えております。」
原材料・輸送コスト上昇が継続していると記載され、供給・原価上昇リスクを再確認している。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「利益率は円安等により原価が高騰する中、利益率の高い商材が伸長したことで前年同期比は横ばいで推移しました。ラヴィアドゥ事業部においては、当社の中では比較的、若年層に指示されるブランドが多く、競合の値下げ対応や仕入価格の売上転嫁が遅れ、事業部売上高は91.6％と低迷しました。」
円安等による原価高騰が継続し、競合の値下げ対応及び仕入価格の売上転嫁の遅れがラヴィアドゥ事業部の売上高前年同期比91.6％として実績化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「円安や、原油高騰による原材料や輸送のコストアップによる仕入原価の上昇の継続に加え、物流の2024年問題によって更なる発送運賃の上昇懸念など、先行きが不透明な状況は引き続き継続することが見込まれます。」
円安・原油高騰による原材料及び輸送コスト上昇が継続し、物流の2024年問題による追加的な運賃上昇懸念も現実の事業環境として記載された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「クーポン施策、インフルエンサー施策、ライブイベント等各種施策と共に、仕入原価上昇分の価格転嫁を慎重に進めましたが」
仕入原価上昇が実際に発生し、販促施策と販売価格への転嫁を組み合わせて対応している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「クーポン施策等各種施策と共に、仕入原価上昇分の価格転嫁を慎重に進めた結果」
仕入原価の上昇が実際に発生し、各種施策と販売価格への転嫁によって対応している。コスト上昇リスクが継続して実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社におきましては、引き続き、新型コロナウイルス感染症の影響による、主力のNB（ナショナルブランド）商品、並びに、PB（プライベートブランド）商品の入荷遅延は継続し、併せて原材料価格の上昇や急激な円安によってNB商品、PB商品共、仕入価格の大幅な上昇を、各種施策で補うと共に、この上昇分の販売価格への転嫁を慎重に進めております。」
供給制約に加え、原材料価格の上昇と急激な円安によるNB・PB商品の仕入価格の大幅な上昇が実際に発生していると記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、急激な円安による商品原価や資材価格の上昇等によるコストアップは避けられない状況です。」
供給面の制約・原材料価格リスクに加え、急激な円安による商品原価及び資材価格の上昇がコストアップ要因として明示された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、持ち直しの動きがみられるものの、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制、急激な円安の中で原材料価格の上昇や供給面での制約等、先行きは不透明感を増しています。」
供給面の制約及び原材料価格の動向に加え、急激な円安、ウクライナ情勢の長期化、中国の経済活動抑制が重なった外部環境として記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「国内販売においては新型コロナウイルス感染症の影響による海外生産国のロックダウンによって、NB（ナショナルブランド）メーカーの大幅な商品入荷遅延が発生したものの」
供給面の制約として示されていた生産国ロックダウンが、NBメーカー商品の大幅な入荷遅延として実際に発生した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「先行きについては、経済社会活動が正常化に向かう中で、各種政策の効果や海外経済の改善もあって、景気が持ち直していくことが期待されますが、供給面での制約や原材料価格の動向による下振れリスクに十分注意する必要があります。」
供給面の制約及び原材料価格の動向が、景気の下振れ要因となるリスクとして初めて明示された。