新型コロナウイルス感染拡大による事業影響
FY2020-Q3に初出。15回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025再定義有価証券報告書
「コロナウイルス感染症のような感染症や疫病が拡大すれば景況感・雇用環境の悪化につながり、当社の業績および財務状況等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
特定の新型コロナウイルス感染症を中心とした従来の説明から、感染症・疫病全般の蔓延リスクとして整理している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが５類に移行され、行動制限も解除されたことで経済活動正常化に向けた動きが一段と活発化いたしました。」
新型コロナウイルスについて、5類移行と行動制限解除による経済活動正常化を記載し、従来の感染拡大・事業影響中心の説明から現状のリスク認識をさらに弱めている。 - FY2023後退有価証券報告書
「コロナウイルス感染症に関する規制の撤廃や緩和が世界で広がっており、日本でも５類感染症に移行となりましたが、コロナウイルス感染症が再度拡大すれば景況感・雇用環境の悪化につながり」
新型コロナウイルスについて、規制撤廃・緩和と日本での5類移行を記載し、従来より現状の影響認識を弱めた一方、再拡大時の業績・財務影響可能性は残している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果を踏まえ、新型コロナウイルス感染症は、当第２四半期累計期間以降も当社の事業に重要な影響は及ぼさないものと仮定し、会計上の見積りを行っております。しかしながら、今後、新たな変異株による感染再拡大等の不測の事態が生じる場合には、上記見積りの仮定や当社の財政状態および経営成績ならびにキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
当四半期累計期間への影響は軽微で、今後も重要な影響はないとの会計上の仮定を維持する一方、新たな変異株による再拡大時の影響可能性を引き続き記載している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「以上の結果を踏まえ、新型コロナウイルス感染症は、当第１四半期累計期間以降も当社の事業に重要な影響は及ぼさないものと仮定し、会計上の見積りを行っております。しかしながら、今後、新たな変異株による感染再拡大等の不測の事態が生じる場合には、上記見積りの仮定や当社の財政状態および経営成績の状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
当四半期の業績への影響は軽微で、今後も重要な影響はないとの会計上の仮定を置いた一方、新たな変異株による再拡大時の影響可能性は残している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社においても新型コロナウイルス感染症拡大の長期化は大きなリスクとなっております。このまま感染が拡大、収束が長引くこととなれば、景況感・雇用環境の悪化にもつながり、当社の業績および財務状況等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化、景況・雇用環境悪化、事業中断・生命に関わるリスクを引き続き認識している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当該感染症が当第３四半期累計期間の業績に与えた影響は、軽微でありました。以上の結果を踏まえ、新型コロナウイルス感染症は、当第３四半期累計期間以降も当社の事業に重要な影響は及ぼさないものと仮定し、会計上の見積りを行っております。しかしながら、今後、新たな変異株による感染再拡大等の不測の事態が生じる場合には、上記見積りの仮定や当社の財政状態および経営成績の状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスの当四半期累計期間への影響は軽微とし、今後も重要な影響はないとの会計上の仮定を置く一方、新たな変異株による再拡大時の影響可能性を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当該感染症が当第２四半期累計期間の業績に与えた影響は、軽微でありました。以上の結果を踏まえ、新型コロナウイルス感染症は、当第２四半期累計期間以降も当社の事業に重要な影響は及ぼさないものと仮定し、会計上の見積りを行っております。しかしながら、今後、新型コロナウイルス感染再拡大等の不測の事態が生じる場合には、上記見積りの仮定や当社の財政状態および経営成績ならびにキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスの当四半期累計への影響は軽微とし、今後も重要な影響はないとの仮定を置く一方、感染再拡大時の重要な影響可能性は引き続き認識している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「当該感染症が当第１四半期累計期間の業績に与えた影響は、軽微でありました。以上の結果を踏まえ、新型コロナウイルス感染症は、当第１四半期累計期間以降も当社の事業に重要な影響は及ぼさないものと仮定し、会計上の見積りを行っております。しかしながら、今後、新型コロナウイルス感染再拡大等の不測の事態が生じる場合には、上記見積りの仮定や当社の財政状態および経営成績の状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
コロナの影響について、当四半期の影響は軽微で今後も重要な影響はないとする会計上の仮定を置く一方、感染再拡大時の影響可能性は残している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大によるライフスタイルの変化に伴う在宅需要等により、ホームセンター等の小売業の業績を下支えする状況が続いておりましたが、このまま感染が拡大、収束が長引くこととなれば、景況感・雇用環境の悪化にもつながり、当社の業績および財務状況等に大きな影響を及ぼす可能性があります。また、従業員やお客様が新型コロナウイルスに罹患した場合、事業中断や生命にかかわるリスクも孕んでおります。」
コロナ禍について、在宅需要による下支えと同時に、長期化による景況・雇用悪化、事業中断、生命に関わるリスクを引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国の経済は、収束の見えない新型コロナウイルスによる経済への影響が長期化、１月には東京都、神奈川県など首都圏を中心に再び緊急事態宣言が発出されるなど、継続した外出自粛や飲食店の営業自粛要請等により個人消費は低迷し、経済活動の先行きは一層不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルスの影響が長期化し、首都圏での再度の緊急事態宣言、外出自粛、個人消費低迷、先行きの不透明さを記載している。追加情報では当四半期累計期間の業績への影響は軽微としつつ、感染再拡大や変異株の拡大時には重要な影響の可能性を残している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの収束の見込みはたたず、当社は関東圏に集中して出店しているため、感染の規模、地域等、影響の大きさについて不確定要素が多く、上記見積りの仮定や当社の財政状態および経営成績ならびにキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスについて、収束見込みが立たず、関東圏への店舗集中も踏まえ、会計上の見積りや財政状態・業績・キャッシュ・フローへの重要な影響可能性を記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における我が国の経済は、収束の見えない新型コロナウイルスの影響により景気動向は急激に悪化し、企業の雇用環境や経営環境にも大きな影響を与え、今もなお厳しく不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルスの影響について、収束が見えず景気が急激に悪化し、雇用・経営環境への影響が継続していると説明している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大は当社にとって大きなリスクとなっております。最大のリスクは従業員やお客様等の生命を失うリスクです。当社への影響は極めて大きいと考えますが、現時点において、その規模や経営成績等に与える影響額を推量することは出来ません。」
前四半期の「影響が出始めている」という記載から、生命・健康被害、長期休業、信用、サプライチェーン、自然災害との複合を含む主要リスクとして詳細化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大により、当社の事業へ影響が出始めております。経過につきましては引き続き注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による影響が発生し始めたと開示している。マスク・消毒液・紙類等の需要増加が生じる一方、スポーツクラブではスクールやイベントの自粛により売上が減少した。