外貨建仕入・海外販売拡大に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1為替差損計上有価証券報告書
「為替差損 1,900」
当中間会計期間に為替差損1,900千円を計上し、為替変動の影響が損益に現れた。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社における仕入取引の9.2％（当事業年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため、為替変動は当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建仕入比率は前年度の10.8％から9.2％へ低下した。海外販売増加見込みに伴う為替変動リスクは引き続き記載されている。 - FY2025-H1為替差益計上有価証券報告書
「為替差益 － 9,018」
当中間連結会計期間に9,018千円の為替差益を計上し、為替変動の損益影響が利益側に現れた。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社における仕入取引の10.8％（当事業年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため、為替変動は当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建仕入比率が前年度の12.1％から10.8％へ低下した。海外販売増加見込みに伴う為替変動リスク自体は継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「急激な為替の変動や資材価格の高騰により粗利率が若干低下しておりますが」
急激な為替変動が資材価格高騰とともに粗利率の若干の低下として実際に現れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「急激な円安による為替相場の変動など、景気の先行きは極めて不透明な状況が続いております。」
急激な円安による為替相場の変動が外部環境上の新たな不透明要因として記載され、為替変動リスクへの警戒が強まっている。 - FY2022-Q2為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 2,245 4」
第44期第2四半期累計期間の為替差益は4千円となり、前年同期の2,245千円から縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 1,048 23」
為替差損は前年同期の1,048千円から当第1四半期累計期間の23千円へ減少し、当四半期の損益への為替影響は縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社における仕入取引の12.1％（当事業年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため、為替変動は当社の財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建仕入比率が前年度の9.9％から12.1％へ上昇し、為替変動リスクへの仕入面のエクスポージャーが拡大した。 - FY2021-Q3為替差益増加有価証券報告書
「為替差益 55 1,600」
第43期第3四半期累計期間の為替差益は1,600千円となり、前年同期の55千円から増加した。 - FY2021-Q2為替差益増加有価証券報告書
「為替差益 531 2,245」
第43期第2四半期累計期間の為替差益は2,245千円となり、前年同期の531千円から増加した。為替変動の損益影響は利益側に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 1,048」
当第1四半期累計期間に1,048千円の為替差損を計上し、前年同期の為替差益731千円から損失へ転換した。為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社における仕入取引の9.9％（当事業年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため」
外貨建仕入比率が前年度の16.1％から9.9％へ低下した。海外販売増加に伴う為替変動リスク自体は継続している。 - FY2020-Q3為替差益に転換有価証券報告書
「為替差益 － 55」
前年同期の為替差損714千円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益55千円となり、為替変動の損益影響が損失から利益へ転換した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社における仕入取引の16.1％（当事業年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため、為替変動は当社の財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建仕入比率が前年度の12.2％から16.1％へ上昇した。加えて当期には622千円の為替差損を計上しており、為替影響が損益にも現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 714」
当第3四半期累計期間に714千円の為替差損を計上し、為替変動の影響が損益上発生した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社における仕入取引の12.2％（当事業年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため、為替変動は当社の財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建仕入比率が前事業年度の16.6％から12.2％へ低下した。海外販売増加に伴う為替変動リスク自体は継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善など、各種政策の効果により緩やかな回復傾向の動きが見られる一方で、為替相場の変動や海外経済の不確実性、各国の政策動向などにより、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動を含む外部環境上の不確実性を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善が見られるなど、緩やかな回復基調の動きが見られる一方で、為替相場の変動や海外経済の不確実性などにより、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動を外部環境上の不確実性として引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社における仕入取引の16.6％（当事業年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため、為替変動は当社の財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建仕入比率を16.6％と更新し、海外販売増加見込みに伴う為替変動リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおける仕入取引の16.4％（当連結会計年度実績）は外貨建の取引であり、また一方で、海外事業の推進により、今後は外貨建の販売が増加することが見込まれるため、為替変動は当社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建仕入比率16.4％を示し、海外事業推進による外貨建販売増加見込みと為替変動の影響をリスクとしている。