木材・石油・金属等の資材価格上昇リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-27。
ミラタップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「特に当中間期におきましては、中東情勢の悪化に起因する石油化学製品等の供給不安に対する懸念が急速に高まり、断熱材や塗料、住宅設備機器などの資材調達環境において、新たなリスクが顕在化いたしました。」
中東情勢の悪化に起因する石油化学製品等の供給不安により、断熱材、塗料、住宅設備機器などの資材調達環境で新たなリスクが顕在化したと記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「資材価格の高騰や人件費の上昇を原因とする建築コストの増加など、引き続き厳しい事業環境が継続しております。」
従来の資材価格上昇に加え、人件費上昇を原因とする建築コスト増加を明示し、住宅業界の厳しいコスト環境が継続していると記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが販売する商品の多くは木材、石油、金属等の資材価格の変動の影響を受けるものであります。当社グループは年間販売予定数量の取引先への開示、大量発注等により常に仕入価格の低減に努めておりますが、資材価格が急激に上昇して仕入価格の上昇が避けられない事態となった場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
木材・石油・金属等の資材価格変動リスクと、年間販売予定数量の開示・大量発注による対応を継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「急激な為替の変動や資材価格の高騰により粗利率が若干低下しておりますが」
資材価格高騰が為替変動とともに粗利率の若干の低下として実際に損益へ影響した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「住宅事業におきましては、連結子会社であるベストブライト社において、資材価格高騰による影響を吸収しきれず営業損失となりました」
資材価格高騰の影響を吸収できず、連結子会社の住宅事業が営業損失となった。資材価格上昇リスクの影響が実際の損失として現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格・原油価格の高騰、急激な円安による為替相場の変動など、景気の先行きは極めて不透明な状況が続いております。」
従来の資材価格変動リスクに関連して、原材料価格・原油価格の高騰を明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社が販売する商品の多くは木材、石油、金属等の資材価格の変動の影響を受けるものであります。」
木材・石油・金属等の資材価格変動による仕入価格上昇リスクと、大量発注等による低減策を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社が販売する商品の多くは木材、石油、金属等の資材価格の変動の影響を受けるものであります。」
資材価格変動による仕入価格上昇リスクと、年間販売予定数量の開示・大量発注による低減策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、倉庫移管に伴う一時的な倉庫費の増加や人員増加に伴う人件費の増加、新商品発売に伴うショールームの改装など、今後の成長へ向けた取り組みを継続して行ったことにより、販売費及び一般管理費が増加しております。」
倉庫移管、人員増加、新商品発売に伴うショールーム改装など、成長施策に関連する費用増加を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、倉庫移管に伴う一時的な倉庫費の増加や人員増加に伴う人件費の増加など、今後の成長へ向けた取り組みを継続して行ったことにより販売費及び一般管理費が増加しております。」
倉庫移管に伴う一時的な倉庫費増加と、人員増加に伴う人件費増加が販売費及び一般管理費の増加要因として引き続き現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「原材料価格や物流コスト等の上昇により売上総利益率は34.8％となり、前事業年度の売上総利益率35.0％から下降いたしました。」
原材料価格・物流コストの上昇が続き、売上総利益率が35.0％から34.8％へ低下した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格や配送運賃物流費の高騰に加え、人員増加により人件費が増加したほか、G20開催に伴う交通規制による納期後倒しの影響で倉庫費が高止まりするなど、売上原価及び販管費が増加しております。」
従来の原材料価格上昇に加え、配送運賃・物流費の高騰、倉庫費の高止まり、人件費増加が売上原価・販管費の増加要因として記載され、コスト上昇要因の範囲が広がった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「原材料価格や物流コスト等の上昇により売上総利益率は35.0％となり、前事業年度の売上総利益率36.0％から下降いたしました。」
資材価格変動リスクについて、原材料価格・物流コストの上昇が実際に売上総利益率の低下として現れた。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社は年間販売予定数量の取引先への開示、大量発注等により常に仕入価格の低減に努めておりますが、資材価格が急激に上昇して仕入価格の上昇が避けられない事態となった場合には、当社の財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
年間販売予定数量の開示や大量発注による仕入価格低減策を記載した一方、資材価格上昇リスクは残っている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが販売する商品の多くは木材、石油、金属等の資材価格の変動の影響を受けるものであります。」
取扱商品の多くが木材・石油・金属等の資材価格変動の影響を受け、仕入価格上昇が業績に影響する可能性を記載している。