本田技研工業への仕入依存と供給停止リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ICDAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。83社中25社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに23社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「同社からはその他部品・用品等の仕入もあり、仕入高の総額は2026年３月期において連結ベースの総仕入高の51.6％を占めております。」
本田技研工業からの仕入比率が前年度の49.8％から51.6％へ上昇し、仕入依存エクスポージャーが拡大している。供給停止リスクも引き続き記載している。 - 2026-05-15再掲決算
「また、自動車業界における業界再編成や、石油由来の原材料及び半導体不足による製品供給の遅れ等の影響が懸念されております。」
製品供給の遅れによる仕入・供給面の懸念を引き続き記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「本田技研工業㈱の仕入高の総額は2024年３月期において連結ベースの総仕入高の45.7％を占めております。」
本田技研工業からの仕入比率が前年度の50.4％から45.7％へ低下し、仕入依存エクスポージャーは縮小した。供給停止リスク自体は引き続き記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「同社からはその他部品・用品等の仕入もあり、仕入高の総額は2023年３月期において連結ベースの総仕入高の50.4％を占めております。」
本田技研工業からの仕入比率が前年度の49.5％から50.4％へ上昇し、仕入依存エクスポージャーが拡大している。供給停止リスクも引き続き記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「同社からはその他部品・用品等の仕入もあり、仕入高の総額は2021年３月期において連結ベースの総仕入高の49.5％を占めております。」
本田技研工業からの仕入比率が前年度の50.5％から49.5％となった一方、過去の有価証券報告書で示された2019年3月期の47.7％からは高い水準にあり、依存リスクを引き続き明示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「国産新車販売は、Ｎ－ＢＯＸが引き続き好調でありましたが、部品不具合によるＮ-ＷＧＮ出荷停止および、新型ＦＩＴの発売延期があり、さらに消費税増税の影響により販売台数が鈍化いたしました。」
Ｎ－ＷＧＮの部品不具合による出荷停止が継続して記載され、新型ＦＩＴの発売延期も発生している。メーカー側の商品供給・発売遅延が国産新車販売の鈍化要因として実際に顕在化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「国産新車販売は、Ｎ－ＢＯＸが引き続き好調でありましたが、Ｎ－ＷＧＮの不具合による商品出荷停止の影響が若干ありました。」
本田技研工業の車種であるＮ－ＷＧＮの不具合による商品出荷停止が実際に発生し、国産新車販売への影響が記載された。供給停止リスクが具体的な事象として顕在化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「同社からの仕入の比率が高いため、天災等により同社の生産体制に重大な支障が発生し、同社からの新車の仕入が滞った場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業からの仕入比率が前年度の46.6％から47.7％へ上昇し、仕入依存エクスポージャーが拡大している。供給停止リスクも引き続き記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「同社からの仕入の比率が高いため、天災等により同社の生産体制に重大な支障が発生し、同社からの新車の仕入が滞った場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業からの仕入比率が前年度の39.1％から46.6％へ上昇し、仕入依存エクスポージャーが拡大している。供給停止リスク自体も引き続き記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「同社からの仕入の比率が高いため、天災等により同社の生産体制に重大な支障が発生し、同社からの新車の仕入が滞った場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
本田技研工業からの仕入比率は40.0％から39.1％へ低下したため、依存エクスポージャーはやや低下した。一方、供給停止リスク自体は引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「同社からの仕入実績は、以下のとおりであります。」
本田技研工業からの仕入は平成28年3月期に連結総仕入高の40.0％を占める。メーカーの政策変更や天災等による供給停滞が業績に影響する可能性を記載している。