専門人財の確保・育成
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、全従業員向けのキャリアパス制度を実践しながら、より自社の経営課題を解決できる制度の確立を目指しております。当該制度は新人の早期戦力化にフォーカスし、アルバイト等の正社員登用にも活用されております。」
GUTsの運用に加え、全従業員向けキャリアパス制度を新人の早期戦力化やアルバイト等の正社員登用に活用する段階へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「GUTs（Grow Up Together System）は、等級や職能に応じて社員育成ステージをつくり、職場内の関係性を通じて、知識や技術、人間的成長をお互いに促す人材育成制度により、浸透・運用を進め、店舗経営を任せられる人財育成を図ってまいります。また、全従業員向けのキャリアパス制度を実践しながら、より自社の経営課題を解決できる制度の確立を目指しております。」
GUTsの浸透・運用に加え、全従業員向けキャリアパス制度を実践し、店舗経営を任せられる人財育成と新人の早期戦力化を進める方針を具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社独自の人材育成制度として、GUTs（Grow Up Together System）『仲間と共に学び成長する制度』を確立しております。」
専門人財の確保・育成に関する対応として、等級や機能に応じた育成ステージと職場内の関係性を活用するGUTsを確立し、店舗経営を任せられる人財の育成を進めている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、個人消費の持ち直しが見られるものの、物価上昇、人件費上昇並びに人手不足など、厳しい環境が続いております。」
人件費上昇と人手不足を含む小売業界の人財確保を取り巻く厳しい環境を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「従いまして、それぞれの商品についての専門知識を有する人財の確保育成は、当社の重要な経営課題であると認識しております。仮に、店舗スタッフの確保育成が計画どおりに進まない場合、当社の出店計画は制約を受けることとなります。また、経験豊富な店舗スタッフの退職は、当社の重要な経営資源の流出であり、短期間に多数の店舗スタッフが退職した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
専門知識を持つ人財の確保・育成を重要課題とし、不足や退職が出店計画・業績に影響するリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「従いまして、それぞれの商品についての専門知識を有する人財の確保育成は、当社の重要な経営課題であると認識しております。仮に、店舗スタッフの確保育成が計画どおりに進まない場合、当社の出店計画は制約を受けることとなります。」
専門知識を持つ人財の確保・育成を重要課題とし、不足時には出店計画が制約されるリスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「従いまして、それぞれの商品についての専門知識を有する人財の確保育成は、当社の重要な経営課題であると認識しております。仮に、店舗スタッフの確保育成が計画どおりに進まない場合、当社の出店計画は制約を受けることとなります。」
専門知識を持つ人財の確保・育成を重要課題とし、不足時には出店計画が制約されるリスクを継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、個人消費の伸び悩み、人手不足による採用難・人件費の上昇などにより厳しい経営環境が続いております。」
小売業界における人手不足、採用難、人件費上昇という専門人財の確保・育成を取り巻く厳しい環境を継続して記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面については、人件費の上昇及び新規出店費用の発生により販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益、経常利益及び四半期純利益が前年同期を下回ることとなりました。」
人手不足・人件費上昇のリスクについて、人件費の上昇が販管費の増加を通じて利益の前年同期比減少に現れたと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費者の購買行動の多様化、人手不足による採用難・人件費の上昇などにより厳しい経営環境が続いております。」
消費者行動の多様化、人手不足による採用難、人件費上昇という小売業界の人財確保・育成を取り巻く厳しい環境を継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費者の購買行動の多様化、人手不足による採用難・人件費の上昇などにより厳しい経営環境が続いております。」
小売業界における採用難・人件費上昇という専門人財確保に関する外部環境の厳しさを継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、個人消費に持ち直しの動きがあるものの、人手不足による採用難・人件費の上昇で厳しい状況が続いております。」
専門人財の確保・育成に関する従来の課題に加え、小売業界で採用難と人件費上昇が続く外部環境を記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「また、企業の人手不足感が強まり、特に小売業や外食産業において深刻になっております。」
従来の専門人財の確保・育成リスクに加え、小売業全体で人手不足が深刻化している外部環境を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中古品の買取価格については、貴金属等の相場がある場合を除き、あらかじめ流通価格が決まっておりません。…それぞれの商品についての専門知識を有する人財の確保育成は、当社の重要な経営課題であると認識しております。」
商品知識を持つ人財の確保・育成を重要課題とする認識を再掲している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「人事政策においては、会社の生命線である主力商材たるファッション、ホビーのバイヤー育成に務めてまいりました。新人事制度の導入、職務行動表に基づいた人事評価により、評価の見える化が進み、若手社員の成長方向が明らかになり、社員全体の士気向上につながりました。」
バイヤー育成と新人事制度に加え、職務行動表に基づく評価を導入し、評価の可視化や若手社員の成長方向の明確化が進んだと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「人事政策においては、会社の生命線である主力商材たるファッション、ホビーのバイヤー育成に務めてまいりました。前事業年度末に新人事制度を導入し、中堅幹部以上の入替を行うことにより、人数において多くを占める20～30歳台の社員全体の士気向上を図りました。」
主力商材のバイヤー育成と、前事業年度末に導入した新人事制度による中堅幹部以上の入替を継続して記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「人事政策においては、会社の生命線である主力商材たるファッション、ホビーのバイヤー育成に務めてまいりました。前事業年度末に導入した新人事制度により、バイヤー力の伴わない社員の等級を大幅に下げ、その一方バイヤー力に強みを持つ将来有望な若手社員を登用することにより、中堅幹部以上の入替を行いました。これにより人数において多くを占める20～30歳台の社員全体の士気向上につながりました。」
主力商材のバイヤー育成に加え、新人事制度による等級変更、若手登用、中堅幹部以上の入替という具体的な人材施策の進捗を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従いまして、それぞれの商品についての専門知識を有する人財の確保育成は、当社の重要な経営課題であると認識しております。仮に、店舗スタッフの確保育成が計画どおりに進まない場合、当社の出店計画は制約を受けることとなります。また、経験豊富な店舗スタッフの退職は、当社の重要な経営資源の流出であり、短期間に多数の店舗スタッフが退職した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
専門知識を持つ人財の不足・退職が、出店や業績に影響するリスクとして記載されている。