新基幹業務システムによる業務効率・利便性向上
FY2016に初出。18回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年4月には基幹システムのリプレイスを実施し、今後の事業成長を支える強固なデジタル基盤の構築を進めております。」
基幹システムの開発計画変更・減損後、2026年4月のリプレイス実施と強固なデジタル基盤の構築を具体的に示した。 - FY2025基幹システム計画変更と減損有価証券報告書
「当事業年度において実施いたしました当社の設備投資の総額は459,986千円であります。その主な内訳は、本社内装工事131,721千円、ECサイトのデータベースリプレイス費用59,641千円、本社事務所内装工事56,407千円等であります。」
ECサイトのデータベースリプレイスを含む459,986千円の設備投資を実施した。一方、基幹システムの開発計画変更によりソフトウェア仮勘定の資産性を再検討し、386,303千円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その他の諸経費についてはジョブローテーションやシステム導入による業務フローの仕組み化を促進したことで生産性が向上し」
ジョブローテーションとシステム導入による業務フローの仕組み化を進め、生産性向上につなげたと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、ECサイトでは新たな仕組みへの継続投資を実行したことで」
ECサイトの新たな仕組みへの継続投資を行い、システム・サービス基盤を強化する取り組みを継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度において実施いたしました当社の設備投資の総額は975,686千円であります。その主な内訳は、GMT・BRILLER・KINGDOMNOTE店舗移転及びMapCameraフロアー再編に伴う内装工事費・什器関連204,282千円、買取・販売価格の設定をAIによる自動化とした「AIMD」の開発65,857千円等であります。」
店舗・フロア再編とAI価格設定システム「AIMD」の開発を含む、総額975,686千円の設備投資を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度において実施いたしました当社の設備投資の総額は171,637千円であります。その主な内訳は、基幹DB更改関連24,636千円、ECサイト関連24,119千円、「EVERYBODY×PHOTOGRAPHER.com」関連開発19,556千円、事務所移転関連47,406千円等であります。」
基幹DB更改、ECサイト、写真共有サイト、事務所移転などに合計171,637千円を投資し、システム・業務基盤の整備を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度中において実施いたしました当社の設備投資の総額は181,608千円であります。その主な内訳は、スマホアプリ開発38,538千円、ECサイト情報検索26,273千円、レコメンドエンジン開発21,125千円、「EVERYBODY×PHOTOGRAPHER.com」関連開発14,899千円、事務所移転関連22,242千円等であります。」
スマホアプリ、EC検索、レコメンドエンジン、写真共有サイト等への設備投資を実施し、システム活用を具体的に拡張した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「システム運用費等の固定費の抑制と業務効率改善により人件費増加を制御することなどで、売上高販売管理費比率は前年同四半期から1.3ポイント低下し11.7%となり」
システム運用費等の固定費抑制と業務効率改善により、売上高販売管理費比率を前年同期比1.3ポイント低下させ11.7%とした。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「システム運用費等の固定費の抑制と業務効率改善により人件費増加を制御することなどで、売上高販売管理費比率は前年同四半期から0.2ポイント低下し12.3%となり」
システム運用費等の固定費抑制と業務効率改善により、売上高販売管理費比率を前年同四半期比0.2ポイント低下させ12.3%とした。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度中において実施いたしました当社の設備投資の総額は119,973千円であります。その主な内訳は、ECサイト追加開発27,880千円、基幹システム及びその関連システムの機能追加開発19,468千円、営業支援ツール構築18,780千円」
ECサイト、基幹システム関連、営業支援ツールへの追加開発・構築を実施し、システム活用を継続的に進めた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「前年同四半期は新基幹システムが稼働された直後で、その運用費が一時的に増加していたことに対するシステム費の減少もあり、結果、725,611千円(同2.2%増)、売上高販売管理費比率は0.7ポイント減の12.6%となりました。」
新基幹システム稼働直後の一時的な運用費増加が一巡し、システム費の減少と販管費率0.7ポイント低下を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「前事業年度より開発を進めてまいりました新基幹業務システムへの入れ替えを完了し、①統合された新システムを活用することによる業務効率の改善、②顧客情報及び在庫情報の一元管理を可能としたことによる顧客の利便性の向上、③店頭へタブレットPOSを導入することによるスムーズな接客が可能となり、今後の更なる売上高販管費比率の低減に向けた取り組みを行いました。」
新基幹システムへの入替え完了、情報一元管理、タブレットPOS導入を記載している。