自動車・家電・情報機器向け需要の低調
FY2016-Q3に初出。31回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
三洋貿易がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。67社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- 2026-08-07悪化決算
「モビリティ関連商品は、中国の景気減速の影響を受けましたが、米国での自動車生産の好調に加え、EMAS SUPPLIES & SERVICES PTE. LTD.（以下、「EMAS社」という。）の全株式取得による連結化及び為替変動の影響により、売上、利益ともに増加しました。」
中国の景気減速による制約が継続し、メキシコでは追加関税対応による収益低調も示された。一方、米国の自動車生産好調等が増収増益に寄与した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「自動車内装部材を中心としたモビリティ関連商品は、中国の景気減速や為替変動の影響を受けて売上、利益ともに減少しました。」
自動車関連需要は、国内等で一定の動きがある一方、中国の景気減速と為替変動がモビリティ関連商品の減収減益として通期で現れた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「モビリティ関連商品は、国内における自動車シート用本革の取り扱い終了の影響を受けたものの、販売価格の見直しや為替差益により、売上、利益ともに堅調でした。中国は、景気減速と競争激化による日系自動車メーカーの減産により、Sanyo Trading (Shanghai) Co., Ltd.の売上、利益がともに減少しました。」
自動車関連需要は、国内では自動車シート用本革の取扱い終了、中国では景気減速・競争激化による日系自動車メーカー減産として、地域・商品別に業績制約が具体化した。一方、販売価格見直し等によりモビリティ関連全体は堅調とされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「産業資材関連商品は、日系自動車メーカーの生産好調により売上は好調に推移したものの、競争環境変化が利益に影響しました。」
日系自動車メーカーの生産好調により自動車関連商品の売上は好調とされた。需要低調は記載されていない一方、競争環境の変化が利益への影響要因として示されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「産業資材関連商品は、日系自動車メーカーの生産回復により売上、利益ともに堅調に推移しました。」
半導体・部品不足等による日系自動車メーカーの減産影響が続いていたが、生産回復により自動車関連需要の低調は緩和された。 - FY2023対処有価証券報告書
「産業資材関連商品は、日系自動車メーカーの生産回復が進んだことで、売上、利益ともに好調に推移しました。」
半導体・部品不足による自動車メーカーの減産影響が続いていたが、通期では生産回復が進み、自動車関連需要の低調は緩和された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「産業資材関連商品は、日系自動車メーカーの生産回復が進み、前年同四半期比で売上、利益ともに好調に推移しました。」
半導体・部品不足に起因する日系自動車メーカーの減産影響について、生産回復が進み、国内の自動車関連需要の低調は緩和されたと記載されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「産業資材関連商品は、半導体・部品不足等に起因する日系自動車メーカーの減産の影響が一服し、堅調に推移しました。」
前四半期まで続いていた半導体・部品不足による自動車メーカー減産の影響が一服し、自動車関連の需要低調は緩和されたと記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「産業資材関連商品では、半導体不足等による日系自動車メーカーの減産の影響を大きく受けました。」
前四半期までの国内自動車メーカー減産の影響が続き、今回は日系自動車メーカーの減産による影響を大きく受けたと記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「産業資材関連商品では、縮小の兆しは見えるものの半導体不足等による国内自動車メーカーの減産の影響を受けました。」
前年度に回復・好調とされた自動車関連需要について、半導体不足等による国内自動車メーカーの減産の影響が当四半期に明示された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「産業資材関連商品は、期末にかけて、半導体・部品不足による自動車メーカーの生産調整の影響を受けましたが、通期では自動車生産が回復し好調でした。」
半導体・部品不足による期末の生産調整リスクが記載された一方、通期では自動車生産が回復し、主力の自動車関連需要は好調とされた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「産業資材関連商品では、半導体不足による生産調整懸念は緩和し、主力であるシート周辺部材の販売は好調でした。」
前年度に顕在化した自動車生産低迷に対し、半導体不足による生産調整懸念は緩和し、主力のシート周辺部材の販売好調が続いている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「産業資材関連商品は、日系自動車メーカー各社の高水準生産が続き、主力であるシート周辺部材の需要が大幅に伸長しました。」
前年度に国内外で自動車生産・販売の急減が顕在化していたが、日系自動車メーカー各社の高水準生産とシート周辺部材の需要大幅伸長が記載され、需要低調の影響は緩和された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「ゴム関連商品は、需要回復の動きが鈍く売上、利益ともに前年同期を下回りました。」
自動車等の需要が全面的に低調とされた前年度から、需要回復の動きはあるものの回復が鈍く、ゴム関連商品の売上・利益が前年同期を下回る状態へ記載が変化した。一方、機械資材や海外現地法人では自動車関連の回復も記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「産業資材関連商品は、自動車用部品の販売が国内自動車メーカーの生産活動が急激に落ち込んだ影響を受けました。」
従来の海外自動車市場低迷に加え、国内自動車メーカーの生産活動急減が自動車用部品の販売低下として通期で顕在化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「産業資材関連商品では、シート用部品等の自動車内装用部品において、国内自動車メーカーの生産活動が急激に落ち込んだ影響を受けています。」
従来のタイ自動車市場や海外顧客の低迷に加え、国内自動車メーカーの生産活動急減が自動車内装用部品の販売に影響し、需要低調が国内にも具体化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「三洋物産貿易（上海）有限公司は、新型コロナウィルスの影響により自動車関連を始め主要顧客が稼働停止に追い込まれたことで、売上・利益とも大きく落ち込みました。Sanyo Trading Asia Co., Ltd.（タイ）は、タイ国内の自動車販売の不振・バーツ高による輸出の減少に歯止めがかからず、低調でした。」
従来は主要な自動車、家電・情報機器向け需要が概ね堅調とされていたが、上海の顧客稼働停止やタイ自動車販売不振が、自動車関連商品の売上・利益低下として顕在化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「Sanyo Trading Asia Co., Ltd.（タイ）は、タイ自動車業界の低迷を受けて自動車内装用部品・ゴムが低調で、販売費及び一般管理費の一時的な増加も加わって売上・利益ともに前年同期を下回りました。」
従来は主要な自動車・家電・情報機器向け需要が概ね堅調とされていたが、タイ自動車業界の低迷が自動車内装用部品・ゴムの低調として具体化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「仕入値上昇や米中貿易摩擦に伴う中国景気の減速などにより主力の自動車・家電・情報機器関連向け合成ゴムや副資材の採算が振るわず低調でした。」
主力市場向け商品の採算について、仕入値上昇に加えて中国景気減速の影響が明示され、化成品のゴム関連商品の低調として顕在化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
主要な自動車、家電・情報機器関連市場への依存に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ゴム関連商品は主力の自動車・家電・情報機器関連向け合成ゴムや副資材等は堅調でしたが、一部輸入品の低迷により、全体として低調でした。」
自動車・家電・情報機器向けの主力商品は堅調であり、主要市場全般の需要低調ではなく、一部輸入品の低迷が全体の低調要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、広範な産業分野に対して商品を販売していますが、特に自動車、家電・情報機器関連向けが大きな割合を占めています。従って、これら業界の市況が悪化した場合には、当社グループの業績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車、家電・情報機器関連向けへの依存と、主要市場の市況悪化が業績・財務状況に影響する可能性が引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車・家電・情報機器関連向け合成ゴムや副資材等が引き続き堅調に推移しましたが、仕入値の上昇や一部の輸出品の低迷により、全体としては平調でした。」
主要な自動車・家電・情報機器向け商品は引き続き堅調であり、需要低調そのものは記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車・家電・情報機器関連向け合成ゴムや副資材等は引き続き堅調に推移しました。」
自動車、家電・情報機器向けの主力商品は引き続き堅調であり、需要低調の記載はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車・家電・情報機器向けの合成ゴムや添加剤等の副資材が堅調に推移しました。」
自動車、家電・情報機器向けの主力商品は引き続き堅調であり、これら主要市場の需要低調は当四半期の実績としては記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、広範な産業分野に対して商品を販売しておりますが、特に自動車、家電・情報機器関連向けが大きな割合を占めております。従って、これら業界の市況が悪化した場合には、当社グループの業績および財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車、家電・情報機器関連向けへの依存と、主要市場の市況悪化が業績・財務状況に影響する可能性が引き続き記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車や家電・情報機器向けの合成ゴムや添加剤等の副資材が特に好調でした。」
自動車、家電・情報機器向けの主力商品が引き続き好調であり、需要低調の記載はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車や家電・情報機器向けの合成ゴムや添加剤などの副資材が特に好調でした。」
前四半期に続き、自動車、家電・情報機器向けの主力商品が特に好調であり、需要低調の記載はない。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「ゴム関連商品は、主力の自動車や家電・情報機器向けの合成ゴムや副資材が特に好調でした。」
前回は自動車・家電・情報機器向けの商品が低調とされていたが、当四半期はこれら主力分野が特に好調となり、需要低調の記載が弱まっている。 - FY2016後退有価証券報告書
「情報機器向けの輸出が低調でしたが、自動車向けを中心に合成ゴムおよび副資材の販売が堅調でした。」
需要低調の対象が情報機器向け輸出に絞られる一方、自動車向けは堅調となり、前回の自動車・家電・情報機器向け全般の低調から記載内容が狭まっている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「主力の自動車向けや家電・情報機器関連向けの合成ゴムおよび副資材の販売が低調でした。」
主要顧客業界向けの販売低調が当四半期の事業実績として発生している。