国内外の組織強化・最適化と人材育成
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年９月期は、特に事業開発人材、海外ナショナルスタッフ、マネジメント人材の育成に注力しました。事業開発人材の育成では、昨期よりスタートした「SUNBOWプロジェクト」において、新規事業を企画/立案し、自らの新規事業アイデアを提案できる人材を輩出しました。また、グループ連結経営を加速させるために、タイ/ベトナム法人合同で「ナショナルスタッフ研修」がスタートしており、海外売上拡大に挑戦します。」
事業開発人材を輩出するSUNBOWプロジェクトと、タイ・ベトナム法人合同のナショナルスタッフ研修が開始され、人材育成施策が具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「新長期経営計画「SANYO VISION 2028」において、重点施策のひとつに「人的資本」を掲げており、社員の自律的なキャリア形成を支援する教育・研修の充実、多様な人材・多様な働き方の推進、安全・健康の促進など、人への投資の強化を掲げております。」
人材育成の対象が教育・研修だけでなく、キャリア形成、多様な人材・働き方、安全・健康を含む人的資本施策として整理・拡張された。 - FY2021前進有価証券報告書
「人材育成の強化、全社的な新規事業の開発体制構築、グローバルな物流機能の効率化を目的として、人事部・事業開発室・戦略物流室を新設しました。」
人材・組織強化について、人事部、事業開発室、戦略物流室を新設する具体的な組織整備を実施した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社員教育や研修を充実させ、働き甲斐や安全・健康の促進、柔軟で多様な人材活用など、人への投資を強化します。」
教育・研修、働き甲斐、安全・健康、多様な人材活用を含む人材投資の方針がVISION2023の重点項目として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、将来に向けての陣容強化を目的とした人件費や新基幹システム関連費用の増加が費用増加の要因となりました。」
将来に向けた陣容強化が継続し、人件費の増加として業績に影響している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「将来に向けての陣容強化に伴う人件費の増加もあり、全体としては低調でした。」
人材・組織の陣容強化が継続していることが示され、その費用として人件費の増加が化成品事業の利益要因として現れている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「社員教育・研修の充実、働き甲斐や安全・健康の促進、柔軟で多様な活用など人材への投資を強化します。」
従来の採用・教育研修に加え、働き甲斐、安全・健康、柔軟で多様な人材活用まで対象を広げ、人材投資の範囲を拡大している。 - FY2017前進有価証券報告書
「アセアン地域において人員増強を図るなど、事業展開を加速させております。」
国内外の組織強化・人材育成方針について、アセアン地域での人員増強という実施内容が示された。連結従業員数も前年度から31名増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内外での人材の積極的採用や社員教育・研修の充実を通じて組織の強化・人材の育成を図ります。」
国内外での採用、教育・研修を手段として、組織強化と人材育成を進める方針を示している。