人材の確保・育成の強化
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-18。
- 2026-08-18前進経営計画
「経営チームの創造 経営陣全員が成長する会社へ 営業部主幹者制度の創設 ロールプレイングコンテスト アドバイザー認定制度 管理職ライセンス更新制度」
従来の資格取得支援、AIロールプレイング研修、自律的キャリア形成等の人材施策に加え、経営チーム・営業部主幹者・アドバイザー・管理職の制度を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループにおける人財戦略につきましては、大きく変化する社会環境、経営環境に対応するため、制度、教育において各種取組みを進めております。具体的には、自律型成長人財の育成を目指す＜人財育成方針＞と、働きやすい労働環境の構築を目指す＜社内環境整備方針＞の２本の柱を掲げて戦略を立てております。」
人材施策を自律的キャリア形成、資格取得支援、AIロールプレイング研修、テレワーク・短時間正社員等の2本柱として体系化し、女性管理職比率36.5％、育児休業取得率50.0％等の指標も開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、会社が認定しております６種類の資格について、受験料・登録料・更新料などを会社が負担する制度となっております。また、株式会社Sapeetと共同開発をしたシステムを用いたAIロールプレインズ研修を導入しております。」
資格取得支援の対象を会社認定6種類の資格として明示し、Sapeetとの共同開発システムによるAIロールプレインズ研修も導入した。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、会社が認定しております６種類の資格について、受験料・登録料・更新料などを会社が負担する制度となっております。」
資格取得援助制度として会社認定の6種類の資格について費用を負担する制度を明示した。人的資本KPIでは、ジュエリーコーディネーター検定41名合格、社内公募2件、正社員登用14件、女性管理職比率29.2％、男性育児休業取得率60.0％を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費におきましては、人材投資の積極化による人件費のほか、店舗光熱費・ＤＸ投資に関わる費用等が増加いたしました。」
人材投資を積極化していることと、それに伴う人件費増加を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費におきましては、人材投資の積極化により人件費が増加したほか店舗光熱費の上昇が想定を上回る結果となりました。」
人材投資を積極化し、人件費が増加したことが記載されており、人材確保・育成に向けた投資を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「人財投資といたしましては、研修プログラム全般を再編し、ジュエリーコーディネーター等の資格取得支援の強化に取り組みました。」
研修プログラム全般を再編し、ジュエリーコーディネーター等の資格取得支援を強化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、育成体制の強化を進めるべく、教育店舗における計数・商品知識の充実、接客対応力・アフターサービスの向上等の、現場に即した研修の強化とあわせて、従業員の資格取得についての支援体制も充実させてまいります。」
教育店舗での実務研修に加え、従業員の資格取得支援体制を充実させる方針を示し、人材育成施策を具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社は、今後の中長期的な成長へ向けて、外部環境の変化に対応する投資戦略を中心とした３ヵ年の中期経営計画を策定いたしました。アプリと社内システムの連携を図るＤＸ投資、外訪型・在宅型のセールスセンター構築へ向けた人材投資、プライベートブランド（ＰＢ）商品の開発パイプライン構築、オンラインとオフラインを融合させたＯＭＯ型店舗の出店、事業の成長とサステナビリティの融合を目指した社会貢献への取組み等を推進しております。」
外訪型・在宅型セールスセンターの構築に向けた人材投資を含む3ヵ年計画の人材施策を再確認している。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「外部環境の変化に対応する投資戦略を中心とした３ヵ年の中期経営計画を策定いたしました。アプリと社内システムの連携を図るＤＸ投資、外訪型・在宅型のセールスセンター構築へ向けた人材投資、プライベートブランド（ＰＢ）商品の開発パイプライン構築、オンラインとオフラインを融合させたＯＭＯ型店舗の出店等を推進しております。」
従来の採用・育成・販売員施策に加え、外訪型・在宅型セールスセンターの構築に向けた人材投資を3ヵ年計画の施策として追加している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社は、事業の拡大を図るためには、計画的な人材の確保と育成が重要な要素であると考えております。キャリア人材の確保に努めるとともに、労働環境の変化に対応するため、より実効的な採用方法の検討、採用対象の拡大等はもとより、応募動機につながる給与水準の見直し、従業員に対する譲渡制限付株式報酬の付与等の福利厚生施策の拡充等にも取り組んでおります。また、育成体制の強化を進めるべく、教育店舗における計数・商品知識の充実、接客対応力・アフターサービスの向上等の、現場に即した研修の強化と情報の共有化を図るための体制整備を進めてまいります。」
従来の採用・待遇改善・研修に加え、キャリア人材、教育店舗、計数・商品知識、接客・アフターサービス研修まで人材確保・育成施策の対象を広げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長へ向けて、粗利率の向上、宝飾品・オリジナルブランドの販売強化、店舗の販売体制の支援強化、デジタル・ＩＴ投資による業務効率の改善、販売員の育成並びにＥＣ（ネット通販）やライブ販売等の非接触型販売の拡大に取り組んでまいりました。」
中長期成長に向けた販売員育成を、粗利率向上、商品販売強化、デジタル・IT投資、非接触型販売の拡大とともに継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「販売スタッフへのインセンティブの機動的運用を図りました。」
従業員のモチベーション向上・販売体制強化の施策として、販売スタッフへのインセンティブを機動的に運用した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「今後の中長期的な成長へ向けて、粗利率の向上、宝飾品・プライベートブランドの販売強化、店舗の販売体制の支援強化、デジタル・ＩＴ投資による業務効率の改善、販売員の育成並びにＥＣ（ネット通販）やライブ販売等の非接触型販売の拡大に取り組んでおります。」
中長期成長に向けた販売員育成を含む人材施策を、他の販売・業務効率化施策とともに継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「従業員のモチベーションアップにつながる施策につきましては、前年度までのストック・オプション同様、ほぼ全ての準社員・正社員を対象として譲渡制限付株式を付与いたしました。」
従来のストックオプションに代わる施策として、ほぼ全ての準社員・正社員を対象とする譲渡制限付株式の付与を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「従業員のモチベーションアップにつながる施策につきましては、前年度までのストック・オプション同様、ほぼ全ての準社員・正社員を対象とした譲渡制限付株式の付与を決議いたしました。」
従来のストックオプションに加え、ほぼ全ての準社員・正社員を対象とする譲渡制限付株式の付与を決議した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「従業員のモチベーションアップにつながる施策につきましては、前事業年度に引き続き、全ての準社員・正社員を対象としたストックオプションを発行するとともに、店舗スタッフの表彰基準の拡大などを実施いたしました。」
全ての準社員・正社員を対象とするストックオプション発行と、店舗スタッフの表彰基準拡大を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「従業員のモチベーションアップにつながる施策につきましては、前年度に引き続き、全ての準社員・正社員を対象としたストックオプションを発行するとともに、店舗スタッフの表彰基準の拡大などを実施いたしました。」
全ての準社員・正社員を対象とするストックオプション発行を継続し、店舗スタッフの表彰基準を拡大する施策を実施している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「さらに、有望な人材の若手登用を推進し、役職者の人材育成を目的とする営業部門の研修を強化し、中期経営計画達成へ向けての基盤づくりに取り組んでまいります。併せて、職場、役職、世代等を超えた全社的な交流の場作りを積極的に進めてまいります。」
若手登用に加え、役職者育成を目的とした営業部門研修の強化と、職場・役職・世代を超えた全社交流の場作りを新たな人材施策として掲げている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「働き方改革につきましては、在職１年以上の準社員・正社員を対象としたストックオプションを発行するとともに、店舗スタッフの年間休日数の拡大や待遇改善に取り組み、従業員のモチベーションアップにつながる人事施策を実施いたしました。これらの施策は、新規採用数の増加と退職者数の減少につながっております。」
在職1年以上の準社員・正社員へのストックオプション、休日数拡大、待遇改善を実施し、新規採用数の増加と退職者数の減少につながったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「働き方改革の施策につきましては、在職１年以上の準社員・正社員を対象としたストックオプションを発行するとともに、店舗スタッフの年間休日数の拡大や待遇改善に取り組み、従業員のモチベーションアップにつながる人事施策を実施いたしました。」
在職1年以上の準社員・正社員へのストックオプション、年間休日数の拡大、待遇改善を通じた人材施策を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「働き方改革の施策につきましては、すべての準社員・正社員を対象としたストックオプションを発行するとともに、店舗スタッフの年間休日数の拡大を図るなど、従業員のモチベーションアップにつながる人事施策を実施いたしました。」
従来の待遇改善・人事制度見直しに加え、準社員・正社員を対象とするストックオプション発行と店舗スタッフの年間休日数拡大を実施している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「さらに、有望な人材の若手登用を推進し、女性管理職比率の向上に努めるとともに、待遇面の改善等を通じて、中期経営計画達成へ向けての基盤づくりに取り組んでまいります。」
従来の採用・研修・待遇改善に加え、若手登用と女性管理職比率の向上を中期経営計画の基盤づくりとして掲げ、対象範囲を広げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、人事面においては、店舗スタッフの待遇改善策を実施しモチベーションアップを図るとともに、人事制度全般にわたる見直しに着手いたしました。」
店舗スタッフの待遇改善と人事制度全般の見直しを継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、人事面においては、店舗スタッフの待遇改善策を実施しモチベーションアップを図るとともに、人事制度全般にわたる見直しに着手いたしました。」
店舗スタッフの待遇改善を実施し、人事制度全般の見直しにも着手している。 - FY2016初出有価証券報告書
「景況の変化に対応するため、より実効的な採用方法の検討、採用対象の拡大等はもとより、応募動機につながる給与水準の見直し、福利厚生施策の拡充等にも取り組んでまいります。また、育成体制の強化を進めるべく、入社時の研修はもちろん、その後の継続研修も積極的に実施してまいります。」
採用方法・対象の見直し、給与・福利厚生、入社時研修と継続研修を人材確保・育成の手段として挙げている。