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ティーライフ(3172)・施策前進

EC基盤システムとネットショップへの投資加速

FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2019-Q1前進FY2019 – FY2023-Q1前進FY2024 – FY20252016: 12017: 420172018: 220182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 220232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
直販EC基盤システムの整備・高度化20社が書いているテーマ・逆風1社・追い風19社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「DX推進・AI活用による業務改善・生産性の向上に努めるほか、部門・グループ間の業務や情報のボトルネック解消」

    従来のEC・DX施策から、AI活用、部門・グループ間のボトルネック解消を含む全社的な業務改善へ施策を広げている。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「ウェルネス事業に係る受注出荷システムの開発のため15百万円の設備投資を行いました。」

    EC・通信販売基盤について、受注出荷システムの開発に15百万円を投資している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「グループ間の連動も含めたDX推進による業務改善・生産性の向上に努めるほか」

    従来のEC・販売デジタル化から、グループ間連動を含むDXによる業務改善・生産性向上へ対象を広げている。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「小売事業では、EC領域でLINE・SNSの活用を中心に販売促進を拡充するとともに、顧客開拓のクリエイティブの見直しに努めましたが」

    LINE・SNSを活用したEC販促と顧客開拓クリエイティブの見直しによるデジタルシフトを継続している。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「また、EC領域ではインフルエンサーを活用した販売促進を拡充しデジタルシフトに注力するとともに」

    デジタルシフトについて、インフルエンサーを活用したEC販売促進を拡充する具体的な施策を追加している。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「EC領域では自社アプリ利用者拡大やLINE・SNSの活用を中心に販売促進を拡充し、デジタルシフトに注力するとともに」

    自社アプリ、LINE、SNSを活用したEC販売促進とデジタルシフトを継続している。
  7. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「小売事業では、自社アプリ利用者拡大やLINE・SNSの活用など、EC領域を中心に販売促進を拡充し、デジタルシフトを推進することでお客様の利便性向上に取り組んでまいりました。」

    デジタルシフトについて、自社アプリ利用者の拡大、LINE・SNS活用、EC領域の販売促進拡充を具体的に進めている。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「スマホアプリの利用促進、LINE機能を活用した利便性改善、ECモールのギフト販促強化により、デジタルシフトを推進しました。」

    スマホアプリ、LINE、ECモールのギフト販促を組み合わせ、デジタル販売基盤の活用を進めている。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「小売事業では、SNSでのPR活動やキャンペーン実施による販促強化のほか、デジタルカタログ「茶んす」の展開、LINE機能を活用した利便性向上等のデジタルシフトに注力した」

    EC・通販基盤について、デジタルカタログ「茶んす」の展開とLINE機能を活用した利便性向上を具体的に進めている。
  10. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「小売事業では、SNSを活用した商品紹介や動画コンテンツの充実、各種電子決済サービス導入等のデジタルシフトを推進し、お客様の利便性向上に取り組んでまいりましたが」

    デジタルシフトについて、SNSによる商品紹介、動画コンテンツの充実、電子決済サービス導入を具体的に進めている。
  11. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「小売事業では、広告出稿及びカタログ配布の効率化による費用対効果の改善を中心としたコスト低減に努め、スマホアプリ経由の注文促進を図るとともに、ARやLive配信による情報発信等の自宅でも楽しめるコンテンツ導入によりデジタルシフトを進めてまいりました。」

    EC・販売基盤のデジタルシフトについて、スマホアプリ経由の注文促進に加え、ARやLive配信による情報発信コンテンツを導入している。
  12. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「小売事業では、健康・美容関連商品の通信販売においては、消費者の生活様式の変化をふまえ、スマホアプリやLINEを活用した販売促進やキャッシュレス決済導入に係るシステム改版などによるデジタルシフトを推し進めるとともに、広告出稿やカタログ配布の効率化による費用対効果の改善を中心としたコスト低減に取り組んでまいりました。」

    EC・通販基盤について、スマホアプリ、LINE、キャッシュレス決済に係るシステム改版を用いたデジタルシフトを具体的に進めている。
  13. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「カタログ配布の効率化を進めるとともに、スマホアプリやLINEによるインターネット経由での購入促進を図り、デジタルシフトを推進してまいりました。」

    EC・通販基盤について、カタログ配布の効率化に加え、スマホアプリとLINEを利用した購入促進というデジタル施策を実施している。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「販売ツールや広告媒体のデジタルシフトを進めるとともに、既存事業のインフラ及びノウハウを活用した新規事業の拡大に注力してまいります。」

    EC・販売基盤について、販売ツールと広告媒体のデジタルシフトを中期計画の具体的施策として明示している。
  15. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「ECモールにおいては、グループ間の販売ノウハウの共有による運営体制の見直しや」

    ECモールの競争力強化について、グループ間の販売ノウハウ共有を通じた運営体制の見直しを進めている。
  16. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「ECモールにおいては、グループ間で売上分析や広告展開等のノウハウを共有し、売上拡大及び効率改善を図り」

    EC基盤・グループシナジー施策について、売上分析と広告展開のノウハウ共有を実際の運営に適用している。
  17. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「EC市場での更なる競争力の強化に向け、当社のECモール担当部門を株式会社Lifeitに移設し、グループ内でのネットショップ運営における営業戦略やプラットフォームの共有等協力体制の整備を進めてまいりました。」

    EC基盤・グループシナジー施策について、ECモール担当部門をLifeitへ移設し、営業戦略・プラットフォーム共有の協力体制を具体化している。
  18. FY2019前進有価証券報告書

    「電子決済サービスの導入やきめ細やかな顧客対応を実現できるECシステムの整備・構築を進めるとともに、ネットショップ運営におけるプラットフォームやノウハウの共有等の運営体制を強化してまいります。」

    従来のEC基盤・プラットフォーム共有に加え、電子決済サービス導入と顧客対応システムの整備を具体的な施策として掲げている。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「EC市場での更なる競争力の強化を図るとともに、グループ間における通販プラットフォームや運営ノウハウの共有等によるグループ間シナジーの創出に取り組んでまいりました。」

    EC競争力の強化と、グループ間での通販プラットフォーム・運営ノウハウ共有によるシナジー創出を継続している。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「EC市場での更なる競争力の強化を図るとともに、通販プラットフォームの共有等によるグループ間シナジーの創出に取り組んでまいりました。」

    EC競争力の強化と、通販プラットフォーム共有によるグループ間シナジー創出を継続している。
  21. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「EC市場での更なる販売力の強化を図るとともに、通販プラットフォームの共有等によるグループ間シナジーの創出に取り組んでまいりました。」

    Lifeitの子会社化を通じ、通販プラットフォームの共有によるグループ間シナジー創出へ具体的に進んでいる。
  22. FY2018前進有価証券報告書

    「「ソフトウエア」については、通信販売システムの改修に係る設備投資によるものであります。」

    通信販売システムの改修に係るソフトウエア投資を実施し、EC・通販基盤への投資を継続している。
  23. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「加えて、SNSを活用した情報発信の更なる強化やLINEのIDでログインできる等自社サイトの利便性向上を進めました。」

    SNSによる情報発信を強化し、LINEのIDログイン機能など自社サイトの利便性向上を進めた。
  24. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度中に実施しました当社グループの設備投資の総額(無形固定資産を含めております。)は56百万円であります。その主なものは、小売事業に係る通信販売基幹システムの改版等の投資26百万円であります。」

    EC・通信販売基盤について、当年度に基幹システム改版等へ26百万円を投資した。
  25. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「自社ショッピングサイトではLINE等のSNSを活用した販促に注力しスマートフォンへの対応強化を進めたほか」

    ネットショップの利便性向上について、LINE等のSNSを活用した販促という具体的な施策を追加している。
  26. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「レコメンド機能の追加等、スマートフォンへの対応強化を進めたほか」

    ネットショップ・EC基盤の施策について、レコメンド機能を追加し、スマートフォン対応を強化する具体的な進展があった。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「きめ細やかな顧客対応を実現するEC基盤システムやネットショップへの投資を加速するとともに」

    顧客対応のためのEC基盤システムとネットショップへの投資を、具体的な成長施策として掲げている。
一緒に動いた変遷

「物流センターを活用した不動産賃貸事業」は、この変遷が動いた30回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

18141312109★123456
  1. ★この変遷
  2. 1物流センターを活用した不動産賃貸事業18回
  3. 2他社物流業務の受託による物流センター活用14回
  4. 3卸売事業の収益改善13回
  5. 4海外EC展開による新たな収益の柱の育成12回
  6. 5健康食品・化粧品への展開と販路拡大10回
  7. 6中間配当の導入9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ティーライフの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-04の決算説明資料で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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